歯科衛生士として転職活動していると、一番気になるのはお給料ではないでしょうか。

「実際のところいくらもらえるの？」

「実際のところ毎月何万円の振り込まれるの？」

「総支給額と手取りって違うの？」

といった疑問が出てくるはずです。

でもちょっと待って下さい！あなたが考えているお給料とは「手取り」のことではないでしょうか？働いていると手取り以外にもお給料に関わる様々な用語を知っていなければなりません。

この記事では、歯科衛生士の手取りを中心にお給料に関する知識について紹介します。

給料に関連する用語を知っておく意味

歯科衛生士として転職活動していると、お給料に関連する様々な用語を目にすることになります。

「別に働いてお給料がもらえればいいだけだからそんなこと知らなくてもいいんじゃないの？」と思うかもしれませんが、実はそうではありません。知らないことによって損をしてしまっていることもあるためです。

歯科医院によって募集要項の書き方は異なる

いくつかの歯科医院の募集要項を見比べてみてください。

・総支給額

・基本給

・月給

・年俸

お給料の部分だけを見て比べてみても、このように記載している方法が違うのではないでしょうか。

実は歯科医院が募集要項を出す時には決められた書き方があるわけではなく、それぞれに転職者にとって必要な情報を記載しています。つまり、お給料に関する項目を書くのは当然ですが、その書き方というのは歯科医院によって異なります。また、そもそもの給料に関する取り決め自体が異なる場合もあります。

これらのお給料に関する記載方法をちゃんと知らないと、転職した後に「思っていたより少ない！」とショックを受けてしまうことになるわけです。

あなたが転職を成功させるためにも、まずはお給料に関する基本的な用語を知っておきましょう。

お給料に関する用語

では、具体的にお給料に関連する用語をひとつひとつ見ていきましょう。

手取りとは

手取りとは文字通りあなたの実際に手元に入るお金のことです。

毎月働いた金額から税金や保険料などを差し引いた金額が、あなたの銀行口座に振り込まれますよね。その金額のことが、手取りです。 

歯科衛生士の平均的な手取り金額は、20から22万程度となっています。

これは、地域や歯科衛生士としての経験年数によって異なるため、あくまでも参考として見ておく方がよいでしょう。実際に転職活動を行う際にはあなたが転職を検討しているいくつかの歯科医院の募集要項を比較しながら、手取りがどれぐらいになるかを考えるようにしましょう。

基本給とは

基本給とは支払われるお給料のベースとなる部分のことを指します。

歯科衛生士に支払う給料は、この基本給に資格手当・役職手当・残業手当・交通費などを足したものになります。つまり、これらが一切含まれない部分の金額が基本給であり、先述した手取りはこれよりも高い額になるのが一般的です。

昇給においてはこの基本給が上がることをさしており、ボーナスはこの基本給に何ヶ月文化をかけたものというのが支払える金額になります。

基本給が低い歯科医院においては、あまりこの部分を目立たせないように月給・総支給額・年俸といった書き方をしていることもあります。昇給やボーナスが気になる方の場合には、必ず基本給はいくらになっているのかを確認するようにしましょう。

月給とは

先述した基本給に各種手当を足したものが月給となります。

これは残業代や歩合などの月々に変動することが想定されるものは含まれていないというのが特徴です。 資格手当や役職手当の確実に支払われる手当のみが含まれているものを月給ときます。基本給と月給が一致するというケースもあるので必ずしもそれぞれに違いがあるというわけではありません。

転職活動をする際には、基本給がいくらなのか、月給としてどのような内容の手当が含まれているのかを確認しましょう。

総支給額とは

月給だけでなく、変動することが想定されている手当を含んだものを総支給額と呼びます。

ここには先述したように残業代や歩合と言った内容も入ってくるため総支給額が毎月異なるという方がほとんどなのではないでしょうか。募集要項を見た時に、「総支給額何万円程度」などとぼんやりとした書かれ方をしている場合には、残業代が含まれた金額が示されているようなこともあります。総支給額のみが書かれている場合は、その内訳がどのような内容になっているのかを確認しましょう。

同じ月々の総支給額が30万円でも…

A歯科医院：基本給10万円、各種手当20万円

B歯科医院：基本給30万円、各種手当0円

では大きな違いがあることが分かるでしょうか？

そうです、ボーナスに大きな違いが生まれます。「ボーナス4ヶ月分」とした場合には…

A歯科医院：40万円

B歯科医院：120万円

上記のようになり、年間で80万円もの違いになってしまいます。このように極端なケースはめったにありませんが、記載方法だけで年間にもらえる金額が10万円異なるということは往々にしてあります。必ず総支給額の内訳を確認するようにしましょう。

ちなみに、歯科衛生士の業界では「みなし残業」という制度導入している歯科医院があります。これは毎月の残業代をあらかじめ決めておき、それ以上が支払われないという仕組みです。「働けば働くほど残業代は支給される」というイメージがあるかもしれませんが、みなし残業が規定されている場合にはそれがないので気をつけましょう。

控除額とは

総支給額から手取りが減ってしまうのは、税金や社会保険料などの控除があるためです。働いていると以下のような項目が総支給額から引かれています。

具体的には、健康保険、介護保険、厚生年金、雇用保険、所得税、住民税があります。

歯科医院によっては健康保険に個人で加入しなければならなかったり、四十歳以上の場合には介護保険に加入しなければならなかったりそれぞれによって条件が異なります。総支給額が多い場合でも、歯科衛生士自信によってこれらに加入しなければならない場合や、追加で加入する必要がある内容もあります。これらを踏まえて手取りがいくらになるか計算するようにしましょう。

そしてここまでを読んだ方であれば分かると思いますが、手取りとはそれぞれの歯科衛生士の状況や歯科医院の運営方針によって大きく異なります。一概にいくらになるかは言えないため、歯科医院に転職した時にどれくらいになると毎回シュミレーションするようにしましょう。

年収や年俸とは

月々の給料だけではなく、年収や年俸といった年単位での記載をしているところもあります。

年収とは、年間の総支給額を示すもので、ここにはボーナスも含まれています。募集要項を見てみると250万から350万といった幅を持った記載をしているところが多いのではないでしょうか。厳密に年収を規定することは難しく、毎月の残業やボーナス支給額によって左右されるため大まかな金額であると考えておいた方が良いでしょう。

年俸とは、 給料単位で給料の総額を決めることを指します。その決め方は歯科医院によって異なりますが、あらかじめ計算方法が決められており、それに当てはめて算出されることが多いものです。残業や各種手当が既に含まれていることが特徴的で、年の初めに決まった金額で一年間を働くことになります。毎年いくらの年俸にするかを契約するため、プロ野球選手のような形をとると考えておくと良いでしょう。 

詳しい内訳を調べるためには

しかし、ホームページに記載されている募集要項だけでは十分な情報がなく、実際の手取りを計算することができません。では、どのように手取りを計算すればよいのでしょうか。

見学時に確認する

歯科医院に見学に行った際、募集要項を見ながら院長に実際のところどのような内訳になっているのかを確認するようにしましょう。

お金のことであるために聞きにくいかもしれませんが、あなたが働く上でとても大切なポイントなので必ず確認するようにしましょう。しかしそれでもやはり聞きにくいということがあるでしょう、 後述する転職エージェントを活用するようにしましょう。

転職エージェントを活用する

転職エージェントとは歯科衛生士の転職をサポートする専門家のことです。

歯科衛生士だけでは情報収集できない内容を有しているだけではなく、歯科衛生士と歯科医院の間に立って転職活動が行いやすいようにサポートしてくれます。お給料に関する歯科衛生士が聞きにくい疑問についても、歯科衛生士に代わって歯科医院に聞いてくれることがあります。これによって歯科衛生士が不利にならずに情報収集をすることができるようになり。

さらには、 転職活動が進んで行くとお給料の交渉をしたいという場合もきっと出てくるはずです。その時にも、転職エージェントがあなたに代わって交渉を進めてくれます。もちろん、あなたにとってプラスになるように話を進めてくれるため、安心してお任せすることができます。

おわりに

この記事では、歯科衛生士の手取りを中心にお給料に関する知識について紹介しました。

お給料に関係した用語を正しく知らないと、転職活動する時に損をしてしまうこともあります。 転職活動する際にはそれぞれの用語を読み違えないように気をつけましょう。

歯科転職ナビでは、歯科業界に特化した転職エージェントが多数在籍しています。お給料に関する用語、募集要項から見えない細かな状況まで、幅広い知識で歯科衛生士の転職をサポートします。まずは気軽に登録していただき、転職エージェントを上手に活用してみてください。

歯科衛生士として転職活動を行っていると、「内定をもらった後に辞退したい」というような状況に陥ることはあります。

しかし、そのような時、どのように辞退の連絡をしていいのかわからないのではないでしょうか？ 内定を辞退するということは経験をしたことがない人がほとんどであるためわからないものですよね。 

この記事では、歯科衛生士としての転職活動を行い、内定をもらったけれども辞退したい場合にはどうすれば良いかを解説します。

内定辞退の伝え方

早速内定を辞退する時の方法を紹介します。

内定辞退は電話で行う

内定辞退は電話で行いましょう。

近年ではメールで転職活動時のやり取りをする場合が多いため、内定の辞退もメールで済ませてしまうという人が少なくありません。やはり、メールで転職を辞退することで、相手の顔が見ることなく一方的に連絡することが出来るので、気楽で行いやすいですよね。

しかし、電話で直接に言葉を交わすことで歯科医院に誠意が伝わるものです。相手の声を聞くことは心理的にも負担になるかもしれませんが、やはり誠実に電話での連絡をするようにしましょう。

ちなみに、メールで一方的に内定の辞退を連絡することは、トラブルにつながることもあります。多くの歯科医院の院長は、多忙な中で採用活動を行っているため、メールを見落としてしまうこともあります。こちらが内定辞退のメールを送ったにもかかわらず確認ができておらず、「言った言わない」といったトラブルになることがあるのです。そのようなトラブルを防ぐためにも、必ず電話で確認するようにしましょう。

電話をした後には、メールにて改めてお詫びと感謝の気持ちを伝えることで、誠実に対応したことを歯科医院にも理解してもらいましょう。これによって「言った言わない」のトラブルを避けることができるものです。

電話連絡はいつすればいい？

歯科医院への電話連絡は院長が手の空いてる時間にするようにしましょう。

通常の診療時間に電話するのではなく、診療開始前、お昼休憩時、診察終わりの片付けをしているであろう時間に電話することで繋がりやすいものです。見学や面接の際には電話が繋がりやすい時間帯というのを聞いておくことで、このような事態に陥った時に対応ができるようにもなります。通常必要になることはめったにありませんが、聞いておくようにしましょう。

院長に電話が繋がらなかった場合には、折り返し電話をするように伝えられることもあります。できればこちらから電話をかけることは良いですが、歯科医院の状況によっては手の開く時間が見えないこともあります。柔軟に対応し、院長に連絡がつくようにすることを最優先にしましょう。

電話ではどう伝えればいい？

では、実際に電話がつながった後はどのように伝えれば良いでしょうか？

まずは電話をかけたら、あなたの名前を伝え、採用に関する電話であることを伝えましょう。下記のような内容を話すと良いでしょう。

「お世話になっております。先日、採用で面接をしていただいた、歯科衛生士の〇〇と申します。お忙しいところ申し訳ありませんが、院長様につないでいただけますでしょうか？」

その後、面接や見学のお礼をした後に内定の辞退の旨を伝えます。

「先日はお忙しい中、施設見学並びに面接を受けて下さり、大変ありがとうございました。また、内定の通知を頂戴し心より感謝しております。内定をいただいたところ大変申し訳にくいのですがこの度内定を辞退させていただこうと思い連絡させていただきました。貴重なお時間をいただいたにも関わらずこのような事態になり大変申し訳ございません。」

内定を辞退した理由については院長から聞かれない限りは、自分から答える必要はありません。おそらく、多くの歯科医院では内定を辞退すると言った時点で、それ以上追求されることはないでしょう。

内定辞退の理由を聞かれたら？

内定を辞退する場合には、大きく二つの理由があると考えられます。それぞれの状況に応じて回答が異なりますので以下に紹介します。

①他の歯科医院で内定が決まっていた場合

歯科衛生士の転職活動では、複数の歯科医院を受けることもあります。そのため一つの歯科医院で内定をもらった後、本命である歯科医院からの内定をもらうというような事態に至ることもあります。この場合には正直に理由を伝えるのが良いでしょう。具体的には、下記のように言うようにしましょう。

「別の歯科医院からの内定をいただいており、検討したところ、そちらでお世話になることに決めました。」

この時、 どの歯科医院で働くことになったかは伝える必要はありません。

②単に辞退したい場合

実際に見学や面接を行う中で、思っていたような雰囲気でないこと、院長や歯科衛生士の人柄と合わないこと、求人票に記載されている条件と異なる内容が提示されてしまうことなどがあります。

また、内定が決まったことを友人などに伝えると、見学や面接では見えてなかった歯科医院の悪い噂を聞くようなこともあります。このような場合には、他と比較するわけではなく単に内定を辞退することになります。

これらの場合には直接的に理由を説明するのではなく、ややぼやかしたような回答をする方が良いでしょう。

「内定を頂いた後に自分の性格や適性を考えたところ、別の歯科医院で働く方が自分には向いているかもしれないと考え、この度は辞退することとさせていただきました」

「内定を頂いた後に友人の歯科衛生士たちと話し相談していたのですが、別の歯科医院で働く方が自分には向いているかもしれないということが気付き、この度辞退することとさせていただきました」

直接的には歯科医院のことには触れずあくまで自分に理由があるというニュアンスで回答するようにしましょう。

内定をもらった後に辞退する意味を考えてみよう

そもそも内定を辞退するということはあまり転職活動にとってはプラスになることではありません。その点について少し考えてみましょう。

あなたも歯科医院も時間を使っている

当然ですが、見学や面接などあなたも視界にも時間を多く使っています。

あなたにぴったりの歯科医院を見つけるために時間を使うことは大切ですが、あなたと合っていない歯科医院の面接を受け内定をもらった後に断るというのは、ただの時間の無駄になってしまいます。

もちろん歯科医院にとっても採用できなかったことが損失であり、あなたの対応に使った時間も無駄な時間となってしまいます。

できるだけホームページや求人情報から情報収集を行い、ミスマッチが起こらないであろうことを想定したうえで転職活動を進めるようにしましょう。

歯科衛生士の業界は狭い

あなたが思っている以上に歯科衛生士の業界は狭いものです。

ある歯科医院の内定を辞退した後、その情報が別の歯科医院に回り、面接を受けても断られるといったケースになる歯科衛生士は稀にあります。というのも、歯科医院を経営している歯科医は歯科医師のネットワークの中で活動をしています。悪い歯科衛生士の情報などは意外にも回っているものです。

内定を辞退した後に誠実な対応するということは、その後の転職活動にも大きくつながります。 たとえ歯科医院が誠実な対応してくれなかったとしても、あなたは誠実な対応することを心がけましょう。

あなたの希望する条件を満たす歯科医院が見つからないこともある

転職活動を行う中ではあなたが希望する条件を満たす歯科医院を探していると思います。しかし実際には希望する歯科医院がなかなか見つからず、内定をもらってもやっぱりおかしいと思い辞退すると言った場合もあるでしょう。

このような場合には、一人で転職活動を行わず転職活動に強い専門家に頼るようにしましょう。具体的には歯科業界に強い転職エージェントを活用することが良いでしょう。転職エージェントとは転職に関するプロフェッショナルで転職活動のサポート全般にしてくれるものです。

歯科衛生士としてどのような働き方をしたいのか、どのようなキャリアを描きたいのか、どのような人間関係の中で過ごしたいのかなどをヒアリングし、あなたにピッタリの条件の歯科医院を一緒に探してくれます。歯科衛生士の友人の中で様々な情報を得ることも大切ですが、理想とする歯科医院を見つけれない場合には積極的に頼ってみましょう。

ちなみに転職エージェントと話しているとあなた自身の転職希望が変化することもあります。 勉強熱心な歯科衛生士の中で働きたいと思っていたにもかかわらず、転職エージェントと話すことで人間関係が良好な中で働きたいという希望に変わったという歯科衛生士も中にはいます。 

自分が歯科衛生士として、どのような働き方をしたいのかというのを見つめるためにも転職エージェントを活用することはとても有効です。 

おわりに

この記事では、歯科衛生士としての転職活動を行い、内定をもらったけれども辞退したい場合にはどうすれば良いかを解説しました。

そもそも、辞退しないように転職活動をすることが大切ですが、そのような状況が避けられないこともあります。この記事で紹介したような辞退の連絡の方法をすることで穏便に転職活動を続けることができますが、もし難しければ転職エージェントを活用することもやはり大切です。無理せずに頼るべきでしょう。

歯科転職ナビでは、歯科衛生士さんの転職活動をサポートしています。転職を辞退するような経験のある歯科衛生士さんのサポート経験もあるため、そのような状況になったときに気軽に頼ってもらえることができます。転職活動を考えている歯科衛生士さんはお気軽に登録してみてくださいね。

歯科衛生士の転職活動では求人情報などを確認した後、実際に歯科医院へ見学に行くことがほとんどです。

しかし、転職活動に慣れてない歯科衛生士にとっては、見学の時に何を確認して良いのか、見学をする時に何に気をつけなければならないのかなど、わからないことが多いのではないでしょうか。

この記事では、歯科衛生士の転職活動で大切な見学の確認ポイント、気をつけるポイントについて解説します。

歯科医院に見学に行く前に

実際に転職活動で見学をする前に、準備しておくことがあります。下記のような内容がありますので、確認しておきましょう。

歯科医院のホームページを確認

まずは歯科医院のホームページを確認するようにしましょう。

ホームページには患者さん向けの情報が載っていますが、歯科医院の特徴、設備、院長の想いなどが掲載されています。また、歯科医院によっては、スタッフ紹介されているところもあります。これらから歯科医院の大まかな情報を収集することができます。

転職活動では歯科医院の情報をホームページから取得している前提で見学を行うことになります。必ず全てを確認しておきましょう。

募集要項を確認しておこう

ホームページの確認にも含まれますが、募集要項は必ず確認しておきましょう。

募集要項では歯科衛生士として転職した時の待遇が書かれています。業務時間は何時なのか、業務内容はどのようなものなのか、給料はいくらなのか、といった情報が書かれています。見学に行く時には必要ないと思うかもしれませんが、見学中に込み入った話になることも少なくありません。

また小さな歯科医院では「いつから働けますか？」と言った言葉を受けることもあります。その場で転職が決まることもありますので、 注意しましょう。

余裕があれば実際に歯科医院へ行ってみよう 

自宅から近くにある歯科医院の場合などで余裕があれば、実際に足を運んでみましょう。

外から中が見える歯科医院であれば実際に働いているスタッフや利用している患者さんの雰囲気を知ることができます。転職活動で見学をする場合とはまた違った一面の歯科医院の様子を知ることができます。

また実際に歯科医院に行ってみると、自宅からの距離や通勤時の電車の人混みなどリアルなところが分かることもあります。転職後は毎日のように通うことになりますので、一度足を運んでみることは良いでしょう。

実際の見学で確認するべきポイント

十分な準備をしてから実際に見学に行くようにしましょう。実際の見学では下記のようなポイントを確認すると良いでしょう。

院長や歯科衛生士の雰囲気

最も確認すべきは院長や歯科医院の雰囲気です。

妻に働き始めると院長や歯科衛生士と多くの時間を共に過ごすことになります多少の労働条件が悪かったとしてもスタッフが良ければ気持ちよく働くことができるものですそのため最も確認すべきは院長や歯科医院の雰囲気でしょう。

具体的にどのようなポイントを確認するかと言うと、院長や歯科衛生士が喋っている様子を見ることや患者さんにどのような声かけをしているかを見ると良いでしょう。自分がそのような雰囲気の中で気持ちよく働くことができるか…そんな視点から見てみましょう。

患者さんの雰囲気

診療時間中に見学することができるのであれば、患者さんの雰囲気も見ておきましょう。

当然ですが、歯科衛生士として働き始めると、患者さんとの関わりが主な仕事となります。自分が気持ちよく働けそうな患者さんが来院しているのか、患者さんは歯科衛生士にどのような声かけをしているのか…そのような視点から見学をしてみましょう。

歯科医院によっては子どもを多く受け入れていたり、自費診療が多く高所得者層を受け入れていたりすることがあります。それぞれによって必要とされる接遇スキルや診療スキルは異なるため、自分に合った職場かどうかを考えて見学してみましょう。

歯科医院では、見学の時間が休憩時間に設けられていると思います。その場合は、少し早めに到着して様子をみるなどの工夫をしてみましょう。

歯科医院の業務内容

見学時に行っている業務は、すなわちあなたが転職後に行う業務となります。

確認するべきポイントは多数ありますが、メンテナンスの内容、診療補助の割合、受付業務の有無といった内容を確認するようにしましょう。

メンテナンス内容においては担当制の有無、ノルマの有無、メンテナンスにかける時間などの確認をしましょう。予防歯科に力を入れている歯科医院においては、メンテナンス時間が1時間近く確保されているところもあります。歯科医院によって思いの外違う部分があるので、必ずチェックするようにしましょう。

また、受付業務などの自分が行うべきような業務を歯科衛生士が担当していることもあります。受付担当を雇っていない場合やパートのみを雇っている場合があるので、受付業務をたくさん任せられるといった場合も少なくありません。受付業務をやったことがない歯科衛生士意外にも大きな負担になるため、業務内容に含まれているかを確認するようにしましょう。

ちなみに、消毒や滅菌がどのように行われるかといった細かいところも見ておくと良いでしょう。近年では機器を使って滅菌する歯科医院がほとんどとなっていますが、グローブの使い回しやリーマーを消毒レベルで管理したりする歯科医院も残っています。感染症を有する患者さんに対してどのような感染対策をしているのかといった視点から、見学をするようにしましょう。やはり感染対策が十分でないところでは歯科衛生士として働く上でも不安になる点があるため、確認しておきましょう。

見学の時間はどれくらい？

見学の時間は概ね30分から1時間程度が一般的なところです。

多くの歯科医院はそれほど広い面積のテナントを借りているわけではないため、見学する範囲もそれほど広くはありません。すでに働いてる歯科衛生士や院長からの話がよほど長引かない限りは、30分から1時間程度となることがほとんどでしょう。

最近では、実際に働いている歯科衛生士と話をする時間などを設けてくれる歯科医院も増えてきています。その場合には、見学時間が1時間を超えて1時間半から2時間となる場合も少なくありません。

見学の前後に予定を入れていることはほとんどないと思いますが、これくらいの時間を想定して時間確保するようにしておきましょう。

歯科医院の見学の意味とは

歯科医院の見学は、転職活動において当たり前のように行われます。そこで、見学の意味を考えておくと価値のある見学時間にすることができるでしょう。 

見学でしか分からないことを確認しよう

歯科医院を見学する意味は、転職後にその歯科医院で長く勤務することができるかを見極めることにあります。転職後に「思っていたのと違った…」とならないよう、しっかりと歯科医院の中身を確認しておきましょう。

そのため、歯科医院の見学によってのみ分かる内容を確認するようにしましょう。例えば、ホームページに載っている内容や募集要項に記載されている内容を確認することは、あまり意味がありません。そうではなく、現場で働く院長、歯科衛生士、事務スタッフ、患者さんの雰囲気や、歯科医院が有する機器や実際の業務を状況といった内容を確認しましょう。

見学は複数行うことで分かることがある

歯科医院の見学は複数行くことがおすすめです。

とくに転職経験の少ない歯科衛生士さんにとっては、歯科医院をいくつも見ることで比較することができ、歯科医院の違いがわかったり、自分の思っていた雰囲気と実際の違いに気づくようなことがあります。働きながら転職活動をしている場合には、見学を何度も行うことは面倒で、早く決めてしまいたいと思うものです。しかし、今後多くの時間を過ごす転職先のことを考えると、じっくりと時間をかけて検討することが必要です。

歯科医院に見学まで行くと面接することを断れないように思うかもしれません。 しかし、見学後にお断りをする歯科衛生士は少なくありません。こちらにとってあまり条件の良くない歯科医院で無理に働くことは、歯科医院にとっても条件が合わないスタッフと長く付き合わなければならないことになります。お互いにミスマッチを起こさないようにするためにも、見学でお断りすることは大切になります。

見学を何度もお願いするのはNG

歯科医院に見学に行って、帰ってから「この点も聞けば良かった」と思うようなポイントいくつも出てくると思います。その時、「もう一度見学に行きたい」と思うかもしれませんが、それをお願いするのは基本的には NG です。歯科医院にとっても歯科衛生士さんの見学の時間を確保することは時間を割くために負担になっています。一回の見学でできるだけ必要な情報を収集するようにしましょう。もし、聞きそびれたことがあった場合には後述する転職エージェントを活用するようにしましょう。

おわりに

この記事では、歯科衛生士の転職活動で大切な見学の確認ポイント、気をつけるポイントについて解説しました。実際に見学に行く時にはメモを用意しておくなど確認のポイントを忘れないようにしましょう。

もし見学のなかで聞きそびれたことがあった場合には、転職エージェントを上手に活用しましょう。 転職エージェントとは歯科衛生士の転職をサポートする専門家であり、歯科衛生士が見学で聞きにくかったことなどを歯科医院に直接聞いてくれます。

歯科転職ナビでは、歯科に特化した転職エージェントが多数在籍しているので、安心して転職のサポートをお願いすることができます。

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歯科衛生士として転職活動するときには、やりがいやキャリアを良いものにしたいと思うものです。しかし、どのような理由であっても歯科衛生士としての待遇はどうなっているかがきになるものです。そこで、勤務条件が記載されている求人情報をチェックするものですが、どのようなポイントをチェックしていいか分からない歯科衛生士さんは少なくありません。

この記事では、歯科衛生士が求人情報をみるときのポイントを解説します。

まずは大切なお給料について

求人情報をみるなかで一番に気になるのは、お給料に関するところです。見るポイントは割と絞られているため、下記に注意して読んでいきましょう。

給料のポイントは「基本給」

歯科衛生士として働くうえで最も重要なお給料は、基本給を見るようにしましょう。

基本給とは、文字通りに給料のベースとなる金額のことです。

・残業手当

・資格手当

・通勤手当

このような各種手当が含まれていない金額であり、ボーナスが支払われる場合にはこの基本給に何カ月かをかけたものとなります。見かけ上では高い給料に見えても、ボーナスを含めて考えたときに基本給の大きさで年収が大きく変わるので最も大切です。

極端ですが、下記の例で考えてみましょう。

Aさん

・基本給15万円＋各種手当5万円

・ボーナス3ヶ月分＝45万円

・年収＝285万円

Bさん

・基本給20万円＋各種手当0万円

・ボーナス3ヶ月分＝60万円

・年収＝300万円

月々にもらえるお給料は同じですが、ボーナスで差が出ることで年間で15万円も差が出てしまいます。15万円も多いと海外旅行に一度いけるくらいの金額になるので、大きなものです。

「このような極端な例はないだろう」と思うかもしれませんが、実際に求人業に出している金額は各種手当が多く基本給が低いところは少なくありません。まずはいくつかの求人票でこの部分だけでもチェックしてみましょう。

みなし残業（固定残業代）」が設定されていることも

残業すればそれだけ残業代が発生するものですが、残業代があらかじめ含まれて設定されている場合もあります。

例えば…

基本給：20万円

残業手当：5万円

と記載されている場合です。

残業代が固定であるために、どれだけ残業しても5万円以上は支払われないという設定になっています。もちろん、残業代が固定であるために残業時間が少なかった場合においてもこの金額が支払われることがあります。

みなし残業を設定する歯科医院では、この設定の方が人件費を抑えることができるために導入していることが多いものです。そのため、実際に歯科医院へ見学や面談するときには、働いている歯科衛生士がどれくらいの残業をしているかを確認しておきましょう。

歯科衛生士の求人では年俸制もあります

基本給や手当ての記載のない、年俸制という仕組みの歯科医院もあります。

これは給料の金額を一年間で決めるものです。スポーツ選手が「年俸1000万円」といって1年ごとにスポーツ団体と契約しているようなものと同じで、歯科医院が歯科衛生士に対して一年単位で支払う額を確定している場合になります。したがって、各種手当が実際のところ含まれているため、残業があってもその分は支給されないということがあります。

歯科衛生士のなかには、年俸で提示されてもお給料が良いか悪いかが判断できない人が少なくありません。

・年収300万

・年収350万

・年収400万

このような提示をされたときに、月々いくらの手取りになるかすぐにイメージできる方は少ないのではないでしょうか？後述する社保の状況によっても異なりますが、いくらであれば月々いくらの手取りになるかは必ず計算しておくようにしましょう。

お給料に幅があることも

・月給15～30万

・年収300万以上

このように幅を持たせた給料の記載方法をとっている歯科医院も少なくありません。これは、歯科衛生士のキャリア・スキルなどに応じて給料が変化することを指しています。具体的にいくらになるかは、院長と話す中で決められます。

記載されている幅はあくまでも目安として捉え、実際に見学や面接に行く中で確認するようにしましょう。

長く働くなら昇給も確認しよう

一年や二年で退職を考えているのであれば見る必要はありませんが、長い間働きたいと考えているならば昇給は見逃せません。

ほとんどの歯科医院では年に一回の昇給があり、昇給額が基本給に上乗せされる形となります。ボーナスの支給額にも影響してくるので、必ずチェックしましょう。

歯科衛生士の昇給額であれば、多くの歯科医院で2000～3000円程度であり、都心部であれば5000円程度のところもあります。歯科医院を含んだ周辺地域のお給料事情に左右されることがあるために、どのような理由で決定されるか考えて見ると良いでしょう。

また、大企業においては人事評価制度などによって昇給額はそれぞれに差があることが多いものです。しかし、歯科医院においてはそのような制度が定められていない所も多く、「歯科衛生士は一律に3000円」のように決められていたり、歯科医院の経営状況によって左右されることもあるというのが実情です。

もちろん、歯科衛生士としてのスキルや歯科医院への貢献度によって昇給額が大きくなることもあります。しかし、これについては院長がどのような理由で人事考課を行っているかが明確ではないため（少なくとも求人票からは分からないものです）、実際に見学や面接に行ったときに確認することが良いでしょう。

求人票においては「昇給あり（年一回）」や「昇給は経営状況に準じる」といった程度しか記載されていないことも多いので、まずは有無を確認するのが良いでしょう。

お給料以外にも確認すべき箇所

働くなかではお給料以外にも確認すべき箇所がいくつかあります。知らずに転職してしまうと、あとになって「そんなはずでは…」となってしまうこともあるので見落とさないようにしましょう。

休日の記載は実態と照らし合わせて

・完全週休二日制

・週休二日制

といった記載がされています。言葉としては似たようなものですが、まるで違う内容であるために気を付けましょう。

完全週休二日制では、一週間のうちに休みが必ず二日はあるというものです。歯科医院であれば「水曜日と日曜日は休み」といったように確実に休みがとれるようになっています。

一方、週休二日制では、週に二日休めるのは一カ月のうちに最低でも一週はあるというものです。つまり、1～3週目は週に休みが一回しかなく、4週目のみに休みが二回あるといった状況もあるということです（実際にそこまで休みが少ない歯科医院は滅多にありませんが）。

つまり、週休二日制をとっているところでは見学や面接において必ず実際の休みがどれほどの数になっているかを確認する必要があります。

また、年間休日や土日祝休みといった記載をとっているところや、時短勤務可能といった記載をしているところがあります。最近では歯科衛生士においても多様な働き方が出来るようになってきているため、見たことのない内容が記載されていることもあります。分からないところはそのままにせず、実際にどれくらいの休みの数なのかを確認するようにしましょう。

各種保険の状況の確認は必須

よく「社保完備」といった記載を目にしますが、これは社会保険である雇用保険・労災保険・厚生年金保険・健康保険の四つを歯科医院が加入してくれていることを指しています。

正社員として働く大きなメリットは、この社保に加入できることが挙げられます。場合によっては国民健康保険へ別途個人で加入する必要がありますので、それらの手続きや負担が生じるかを確認しておきましょう。

産休や育休の取得状況は実績と照らし合わせて

実際に取得しているのかを確認しましょう。

最近では産休や育休の取得がしやすい風潮になっていますが、制度として存在していても実際に取得できているかは別問題です。求人票に「産休・育休制度あり」と記載されているか、そこに実績（利用したことのある歯科衛生士はいるか）はあるかは記載されているかをチェックしましょう。記載がない場合には面接で確認しましょう。

有給制度ももちろん確認しましょう

付与のタイミング、消化率、持ち越しがポイントです。

歯科医院に入職して何か月後から発生するのか（多くが正社員登用後6カ月後より発生）、在籍している歯科衛生士は有給を使えているのか（これは有給消化率という方法で提示されています）、一年間で使いきれなかった有給は次年度に持ち越せることができるのか（多くは次年度までは可能、次々年度は不可能）といったポイントを確認しましょう。

特記事項も見逃さないように

特記事項や備考といった欄も確認しましょう。

ここでは、歯科衛生士としてどのようなスキルを求めているのか、歯科医院はどのような雰囲気であるのか、どのような性格や人柄が望ましいのか…といった内容が記載されています。求人票における唯一のフリースペースのようなものなので、欄は小さくても院長の考えが詰まっていることが多いです。見逃さないように注意しましょう。

おわりに

この記事では、歯科衛生士が求人情報をみるときのポイントを解説しました。

転職活動をはじめて行う歯科衛生士さんにとっては、どこを見れば良いのか、本当に自分が思っている待遇と一致しているのかなど読めば読むほど分からなくなってしまうものです。

歯科転職ナビでは多くの求人票を見比べた経験のある転職エージェントが多数在籍しています。分からないポイントは気軽に相談できるので、いつでも頼ってくださいね。また、求人票だけでは分からない情報も有していますので、実際に見学に行く前に確認するといった活用もしてみてくださいね。

歯科衛生士の転職活動で心配事としてよく挙がるのは、面接です。どのような内容を聞かれるのだろうか、どのように答えればよいのか…質疑応答はどれだけ事前に準備しても心配なものですよね。

この記事では、歯科衛生士の転職活動で大切な面接での質疑応答を乗り越えるポイントを解説します。これからの転職活動に活かしてくださいね！

歯科衛生士の面接における質疑応答のポイント

質疑応答では歯科医師の院長が自由な質問をあなたに投げかけてきます。

とはいえ、本当に何でもありの質問ばかりのことは滅多にありません。ある程度決められた内容から質問することが多いため、それらをちゃんとおさえておくことで乗り越えることができます。

ここでは、代表的な質問内容を紹介します。

歯科医院の志望動機

院長として一番気になるところはここです。

歯科医院の数はコンビニ以上とまで言われるほどに多く、よほど過疎地でない限りは徒歩圏内に点在しているような状況です。そのようななかで、なぜ転職希望先の歯科医院を選んだのかは、院長としては知りたいものです。

本音では…

・給料が良かった

・通勤が楽

・たまたま目に入ったから

といった理由が志望動機であることもありますが、このような理由を回答するのは控えましょう。院長から「別にどの歯科医院でも良かったんだな」と思われるのは、転職が失敗する可能性を高めますし、入職後にも印象が悪いところからスタートしてしまいます。

そのため、下記のような回答をするようにしましょう。

・見学で院長とスタッフとの関係が良好で好印象だった

・勉強熱心な歯科衛生士から勉強できると感じた

・地域の歯科医療を熱心に考えていることが伝わった

もちろん、嘘をついて好印象を残す必要はありません。あなたが転職活動をするなかで魅かれた理由について振り返り、それを言語化するようにしてみましょう。

あなたの長所と短所

次に院長が気になるのは、あなたがどのような歯科衛生士であるかです。下記のようなポイントから長所や短所を述べるようにしましょう。

・一緒に気持ちよく働くことができるか

・スタッフや患者さんとトラブルを起こさないか

・歯科医院の雰囲気を良いものにしてくれるか

・仕事に対して熱心であるか

長所については、下記のように述べると良いでしょう。

「私は周囲の人たちとすぐに打ち解けられるところが長所です。はじめて関わる患者さんから「あなたには相談しやすいわ」と言ってもらうことが前職では多く、スタッフとも日々楽しく仕事をしていました。この歯科医院でもこの長所を活かして、よい雰囲気作りに貢献できると考えています。」

単に「私はコミュニケーションが得意です！」と述べるだけでなく、具体的なエピソードと転職することによって貢献できるところを伝えることがポイントです。これによって院長も長所を具体的に理解することができ、現場で働く姿をイメージすることができます。

一方、短所については下記のように述べるのが良いでしょう。

「私は新しい物事を覚えるのが苦手です。新しい機器の使い方やはじめての患者さんの名前をなかなか覚えることが出来ず、困ることがありました。ただ、今は心配なときには必ずメモを取るようにしていて、それによって困ることはなくなりました。転職して最初のうちは迷惑をかけるかもしれませんが、出来るだけ早く慣れるように頑張ります。」

こちらも単に短所のみを述べるのではなく、それによって現場でどのような迷惑が生じてしまうのか、どう対策しているのかを伝えることが大切です。短所は出来れば隠したいものですが、ひとつもない人なんていません。転職前に理解してもらうことも含めて、しっかりと伝えるようにしましょう。

歯科衛生士を目指した理由

明確な理由がない場合には「なんとなく目指しました…」と言いたくなってしまいますが、この回答では院長に与える印象があまり良くないですよね。下記のように回答しましょう。

「子どもの頃に歯医者は怖いと聞いていたのですが、実際に行ってみると歯科衛生士さんが優しく話しかけてくれてイメージが変わったんです。そこから、私も歯科衛生として歯医者を怖がる子どもに何かできるようになりたいと思い、志しました。」

このように明確な理由がある場合には、具体的なエピソードを交えて伝えるようにしましょう。もし、歯科衛生士を志したときにこのようなものがなければ、働くなかで見つけていった楽しさややりがいを振り返ってみましょう。

「歯の健康を守ることは大切だと聞き、歯科衛生士を志しました。歯科衛生士になった最初はそれをちゃんと分かっていなかったのですが、実際に働き始めると歯が健康であることが日々の生活に直結していると実感してきました。」

目指した理由は曖昧なものであっても、働くなかでやりがいを見出していったエピソードは一緒に働く歯科医師にとっては心強いものです。

前職を退職した理由は何か

新卒ではなく転職の場合には必ずといっていいほど、聞かれる内容です。やはり、なぜ前職を辞めたのかは気になるものです。

・結婚や出産などのライフイベントがあった

・院長や同僚歯科衛生士との人間関係が合わなかった

・残業が多くて体調を崩してしまった

・キャリアアップで勉強できる歯科医院に行きたかった

様々な理由があると思いますが、ここでは嘘をつかずに理由を述べるようにしましょう。というのも、院長は人事のプロではありませんが、様々な歯科衛生士の面接をしていることが多いものです。嘘を言っている場合には簡単に伝わってしまいます。

このとき、「人間関係が合わなかった」などの理由はネガティブに捉えられてしまいそうで伝えるのが心配になるものです。これに対しては「歯科衛生士としてスキルアップできるような人間関係の歯科医院で働きたかった」といったように伝え方を工夫することで、悪い印象を与えないようにしましょう。

前職ではどのような経験をしてきたか

前の質問と同様に、よく聞かれる質問です。

院長が経験者を採用するときには、即戦力として働くことができるか、求めているスキルを有しているか等を見極めるときに行う質問です。

・どのような業務内容をしてきたのか

・どのような患者さんを1日に何人みてきたのか

・あなたの好きや得意な業務は何か

これらを回答するなかで、あなたの強みをアピールすることができます。

とはいえ、過度にアピールすることは転職が成功した後に不利益を被ることになります。「●●が得意って言っていたから採用したのに、実際に働いてもらったら全然できてなかったよ…」と思われてしまっては、転職直後からマイナススタートになってしまいます。あくまでも実際に行っていた経験がそのままに伝わるように気を付けて話すようにしましょう。

さいごに何かありますか？

この質問は、面接を受ける側が院長に対して質問できる唯一の時間です。

・歯科衛生士のみなさんが実際に帰っている時間はどれくらいですか？

・患者さんはどのような方が来院されますか？

・前職で使ったことのない機器が多いようなのですが、大丈夫でしょうか？

心配になっていることや気になっていることを正直に聞いてみましょう。ここまでの質疑応答をしっかりと対応できていれば、院長は快く回答してくれるはずです。

実は、面接対策をせずに困るのはこの質問です。いきなり聞かれると何を言っていいかわからないものですが、事前に整理しておくことで有意義な時間になります。

ちなみに、この場ではお金や待遇といった聞きにくい質問もありますよね。とくに、募集要項と異なる内容が提示されたときには不審に感じてしまい、かまえてしまうものです。このような場合には、転職エージェントを活用している場合には質問を依頼することができます。面接後に連絡をして、代わりに聞いてもらうようにしましょう。

内容だけでなく、話し方や見た目も大切！

面談における質疑応答対策では、内容ばかりを気にしてしまうものです。

しかし、内容がばっちりであっても、転職後に一緒に働くことが難しいと印象を与えるような話し方や見た目をしていては意味がありません。面接内容だけに気を取られないように注意しましょう。

面接対策は転職エージェントを活用しよう

ここまで面接での質疑応答のポイントを紹介しましたが、対策をしっかりと行うためには一緒に考えてくれるパートナーが必要です。そこで、あなたにもし転職活動に強い友人や家族がいるならば協力してもらえばよいのですが、いない場合には転職エージェントを活用すると良いでしょう。

転職エージェントとは転職活動をサポートするプロのことで、あなたの希望に沿った歯科医院を紹介してくれたり、面接対策をしてくれたりします。さらには歯科医院の情報を多数有しているため、あなたが転職を希望している歯科医院の院長がどのような性格なのか、どのような質問をしてくるか等の情報を持っていることもあります。

「転職したい歯科医院は決まっているから、転職エージェントは使わなくても大丈夫！」と思うかもしれませんが、転職の不安を払拭するためにも有効に活用してみてください。

おわりに

この記事では、歯科衛生士の転職活動で大切な面接での質疑応答を乗り越えるポイントを解説しました。

質疑応答はどれだけ準備しても心配なものですが、実際にはある程度決まった内容が扱われることが多いために準備すれば準備するほど対策ができます。しっかりと対策をして面接に向かってみてくださいね。

歯科転職ナビの転職エージェントは面接の対策も一緒に行います。一人きりでは十分に対策しきれない場合が多いので、うまく活用してくださいね！

「転職するけど平均給料よりも高いの？」

「そもそも月給と年収の違いって何？」

「お給料を上げるためには何をすればいいの？」

このような疑問は尽きないのではないでしょうか？

この記事では、これから転職活動を開始する歯科衛生士さんが知っておきたい「お給料」について徹底解説します！

歯科衛生士の給料について

まずは、歯科衛生士のお給料についてのデータをみてみましょう。

歯科衛生士の月給、年収、年間賞与について

2020年に厚生労働省が出している賃金構造基本統計調査によると、歯科衛生士の平均的な月給、年収、年間賞与は下記のようになっています。

年収　　　3,561,000円

月給　　　255,900円

年間賞与　49,300円

これを月々の手取り給料で換算すると20万円前後となります。

ちなみに、このデータは10名以上の歯科衛生士が勤務する歯科衛生士の給料であり、平均年齢35.5歳、平均勤続年数6.5年、平均残業時間6時間（月）という状況を反映しています。

よって、既に経験年数が長い歯科衛生士や残業時間が長い歯科衛生士はこれ以上のお給料をすでにもらっているために「低いなぁ」と感じるかもしれません。逆に、まだ歯科衛生士の免許を取って間もない歯科衛生士さんにとっては「そんなにもらっているんだ！」と感じるかもしません。

あなたがどのような歯科衛生士で、どのような歯科医院に勤務していて、どのような働き方をしているかによってデータを見たときの印象は大きく異なるとは思います。まずはあくまでも平均的な歯科衛生士の状況を把握しておきましょう。

なお、以下では全てのデータが厚生労働省の賃金構造基本統計調査を参考に記事を執筆しています。詳細はボリュームがあるため省きますが、気になる方は是非ともリンク先を読んでみて下さいね。

参考リンク

厚生労働省　賃金構造基本統計調査

賃金構造基本統計調査｜厚生労働省

賃金構造基本統計調査について紹介しています。

www.mhlw.go.jp

歯科衛生士は年齢によってお給料は上がるの？

歯科衛生士の平均的な給料を知ったら、次は歯科衛生士の条件によってお給料が異なるかを知っていきましょう。

まず、年齢です。

歯科衛生士では、基本的には年齢が上がるにつれて年収が増加する傾向にあります。これは多くの歯科医院においては昇給制度があるために、経験年数が上がるたびにお給料が上がっていくことと関連しているものと考えられます。

しかし、40代以降では年収が減少する傾向を示す年もあります。これはライフイベントと重なって歯科衛生士として正社員勤務をすることが難しくなる人がいたり、そもそも正社員として働くことを必要としなくなる人がいるためと考えられます。

一方で、60代以上でも一定の年収を得ている人がいることも示されています。歯科衛生士は専門職であり技術職であるため、働き口に困らないと考える人は少なくないと思います。実際にそれを裏打ちするようなデータが、定年を超えても高い年収を有している歯科衛生士が多数いることではないでしょうか。

歯科衛生士は働く地域によって年収が違うの？

次に、地域です。

厚生労働省の賃金構造基本統計調査では、各都道府県の歯科衛生士の月給や年収も算出しています。各都道府県のデータが同一の年齢、勤続年数、残業時間でないために一概に比較することは出来ませんが、参考までに知っておきましょう。

大まかな傾向としては大都市ほど（特に関東）年収が高くなる傾向があります。これは物価や有効求人倍率を反映しているものと思いますが、多くの方が抱くような「都会ほどお金が回っている」という印象と合っているのではないでしょうか。

ただ、大都市ほどお給料が良いからと言って、すぐに大都市での転職を決心するのはやめましょう。

例えば、東京であれば1LDKの小さな部屋であっても家賃がかなりの金額になってしまいます。一見するとお給料が低い地域でも上手に住む場所や買い物をする場所を選ぶことで、裕福に暮らすこともできることを覚えておきましょう。

歯科衛生士は他の職種よりもお給料は良いの？

そして、職種比です。

歯科衛生士は医療免許であるため、他の医療免許を持つ有資格者とどれくらいお給料の差があるか気になるものですよね。

やはり、医師と比べると明らかにお給料が低いですし、お給料が高いイメージのある薬剤師と比べると低いという現状があります。また、これらの職種よりも近しい看護師やリハビリ職と比べてもやや低く、ヘルパーや病院の看護助手と比較すると同程度という状況です。

ただし、これらにおいても一概に歯科衛生士の給料が低いということはできません。先述したようにキャリアの中断があることや病院などの大組織よりも歯科医院などの小規模な組織に所属するという背景があるためです。

ちなみに、「看護師も同じように女性が多いのでは？」と考えるかもしれませんが、看護師であれば夜勤が多いために他の職種よりもお給料が高くなっています。同じ条件で働いたときにどうなのか？同じくらいのお給料があったとして夜勤などは見合うのか？などを考えてみると、決して簡単には高いと言えないことが分かると思います。

お給料だけを比較すると落ち込んでしまうかもしれませんが、冷静に比較するようにしましょう。

歯科衛生士の待遇について

お給料と同じくらいに考えておきたいのは、待遇です。

下記のような項目は転職活動をするうえで知っておくべき内容ですので、目を通しておきましょう！

社保完備の歯科医院かどうか

歯科衛生士の求人を見ていると「社保完備」などと書かれている場合があります。

この社保とは、広義には健康保険・厚生年金保険・介護保険・雇用保険・労災保険の5つの保険のことを指します。狭義には厚生年金保険・健康保険・介護保険の3つの保険のことを指します。

一般的に労働者として雇用される場合には、これらに加入していることがほとんどです。しかし、従業員が5名以下の歯科医院の場合には加入義務がないために入っていないという場合があります（上記の全ての保険に入らないわけではありません）。

なぜ加入しないかというと、歯科医院は社会保険に加入することで、歯科衛生士として働くスタッフの健康保険料や厚生年金の半額を負担することとなります。その額はおおまかに人件費を二割ほど高めてしまう額になってしまうため、より多くの収益を出さないと経営できないことになってしまうためです。（裏を返せば社保に加入しないことで実質の売上が高くなります）

そのような場合には、歯科衛生士自身で加入する必要があります。つまり、見かけ上のお給料が高くても実質の手取りが減ってしまうという事態になります。

転職活動を行う際には、社保がどのような状況であるかを確認しておきましょう。

教育制度や研修補助制度は充実しているか

歯科医院によっては歯科衛生士の教育に力を入れているところがあります。

やはり歯科衛生士は専門職ですので、10年後も20年後も通用する知識と技術を身に着けておきたいものですよね。そのためには日々の業務で先輩から教えてもらったり、研修に行く必要があるのですが、それらに対する歯科医院のサポート体制はとても重要になります。

歯科衛生士を働くコマとしてしかみていないような歯科医院であれば、これらに乏しく、出来るだけ費用をかけないようにしていることがよく分かります。

募集要項などを見てみると「研修補助制度あり」や「学会参加費補助あり」や「書籍購入補助制度」といった内容が記載されていることがあるので、確認するようにしてみましょう。

各種手当は充実しているのか

多くの歯科医院の求人票を比較みると、各種手当に違いがあることに気付きます。ここでは、歯科衛生士でも付与されることのある代表的な手当を紹介します。

残業手当：

ご存知の通り、残業した時間に対して払われる手当です。日々の勤務時間を超えた分に対して基本給を基に金額が算出されて支払われます。

歯科衛生士の残業代で気をつけたいのは、「みなし残業」という制度がとられている場合です。これはあらかじめ何時間かの残業することを前提に給料が設定されております、どれだけ残業をしても追加の残業代が支払われることがないというものです（逆に残業しなくても残業代は支払われますが、規定時間内に収まることは少ないものです）。

歯科医院以外ではあまり聞かないものですが、未だに取り入れている歯科医院も少なくないために必ず確認するようにしましょう。

住宅手当：

あなたが住む家の家賃やローンの一部を補助してくれる手当のことです。小さな歯科医院ではないことがほとんどですが、病院など大組織であれば支給されていることが少なくありません。一般的に賃貸であるほうが住宅手当は高く、持ち家の場合には少なくなります。

「あってもなくても一緒だよ」と思うかもしれませんが、年間で数万円になるために生活に大きな影響を与えます。

通勤手当：

電車やバスといった公共交通機関を使っている場合には、利用した分の交通費や購入している定期代が支払われます。多くの歯科医院で上限が定められていますが、近隣で働くことの多い歯科衛生士にとってはそこまで達することはないため満額が支給されることがほとんどです。

また、地方であれば自家用車で通勤する場合も少なくありません。その場合には距離に応じてガソリン代として交通費が支給されます。必ずしも通勤に使った満額となるわけではありませんが、こちらも大きな額となります。

また、自転車や徒歩で通勤している場合にも通気手当が若干ではあるものの支給されていることもあります。

役職手当：

小さな歯科医院においても、歯科医院に対して役職を定めていることは少なくありません。役職手当として5,000-10,000円といったまとまった額が決められています。

ただし、小さな歯科医院で歯科衛生士が長く勤めている場合には、役職が空くとは考えないほうが良いでしょう。

引き抜きで転職をするような場合を除いては、基本的にはあまり考慮に入れないほうが良いでしょう。

資格手当：

歯科衛生士という資格に対して手当を支給している歯科医院は多いものです。

これは事務スタッフとの給料差を出すために支給していることが背景としてあります。やはり、事務スタッフと同じ給料であれば嫌と感じてしまう歯科衛生士は多いですよね。

ちなみに、後述するように歯科衛生士としてキャリアアップを図り、それに対して手当を支給している歯科医院もあります。

皆勤手当：

規定の日数を休まずに出勤することによって支給される手当です。

計画的に有給を取ることは問題ありませんが、急に休んでしまうと少ない人数で回している歯科医院にとっては大きな痛手です。それを防ぐ意味も兼ねて導入しているところが少なくありません。

ちなみに、出勤しているだけで手当をもらえると感じる人もいて、なんだかお得な手当ですよね。

往診手当：

歯科医院によっては在宅医療を担っているところもあり、訪問歯科を展開しているところがあります。訪問歯科では車を運転して患者さんの自宅に行くことが多く、暑さや寒さに耐えなければならなかったり、危険に晒されることがあったり、汚い家に入らなければならなかったりするものです。

それらに対する手当として往診手当を用意しているところがあります。夏場や冬場になるとこの額が増えるような歯科医院もあり、お給料の側面から訪問歯科を選ぶ歯科衛生士も増えてきています。

他にも、転職に際して引っ越し手当やお祝い金を手当として支給しているところもあります。様々な求人票を見比べてみると違いに気付くので、複数を見るようにしましょう。

ただし、手当があればそれでいいというわけではありません。

手当が多数つけられている歯科医院では、それによって見かけ上のお給料を高くつけることができます。そのため、「基本給10万円、各種手当20万円…総支給額30万円」といった内訳にすることも可能となります。

このように手当を分厚くして基本給を下げると、歯科医院はそこに「2ヶ月分」といって支給するボーナスや退職金を下げることができます。

手当がたくさんついていることは嬉しく感じるかもしれませんが、そこにカラクリが隠されていることもあるので注意しながら求人票を見るようにしましょう。

健康診断や予防接種は実施されているのか

歯科医院が職員を雇用していると、健康診断や予防接種を実施しなければなりません。

しかし、実態としてそれらを行わずにいる歯科医院も存在します。当たり前のように健康診断を受けてきていた歯科衛生士からすると驚くものですが、当たり前の歯科医院で働くとそれが次第になってくるものです。

このような歯科医院ではそもそものコンプライアンスが守られていないことが多いため、健康診断以外にも何かしらの危険な条件が潜んでいるかもしれません。注意しながら求人票を眺めたり、見学を行う方が良いでしょう。

歯科衛生士のお給料をあげるために

ここまで歯科衛生士の給料の基本や、お給料以外で大切な待遇について解説しました。

ここからは歯科衛生士としてお給料を上げるためにはどうすればよいかを考えていきましょう。

ひとつの歯科医院で継続して勤務する

まず、単純な方法としてひとつの歯科医院で働き続けるということが挙げられます。

多くの歯科医院では毎年の定期昇給が設定されているため、長い間在籍することによってお給料を上げることが出来ます。国立や公立系の病院であれば昔ながらの昇給率であるために、長年居ることが良いでしょう。

一方、小さな歯科医院では昇給額が少ないところもあります。年間に2000円程度しか上がらないところが多く、近年では昇給の上限を設定しているところもあります。年間に換算すると少額であるため、計算して計画を組むようにしましょう。

また、小さな歯科医院では院長の状況に左右されるというリスクについても留意しておく必要があります。これは、院長が高齢であり後継ぎを考えていない場合には、長年勤めても歯科医院自体がなくなってしまうという可能性があることを指します。

あなたが歯科衛生士として何年働き続けるのか、そのときに歯科医院がどのような状況になっているのか等を考慮して、この方法での昇給を考えましょう。

歯科衛生士としてのキャリアアップを図る

歯科衛生士としてのキャリアアップを図ることで給料アップに繋がることもあります。

・認定歯科衛生士

・大学院進学

・歯科業界以外の民間資格

これらを取得することで手当ての増額や昇給金額アップに繋げてくれる歯科医院があります。また、年俸制の歯科医院でおいては、キャリアアップを年俸アップの交渉材料として使うことも出来ます。

ただし、実際にはこれらのキャリアアップを図って必ずしもお給料アップには繋がらなかったという歯科衛生士が少なくありません。やはり、キャリアアップを図っても評価してくれるか否かは別問題ですし、評価されたとしても給料に繋げてくれるかはさらに別問題であるためです。

しかし、キャリアアップによって歯科衛生士として自信を持てるというメリットがあります。歯科衛生士としての自信があれば「どんな歯科医院でも働くことが出来る！」という気持ちに繋がり、後述する転職にも前向きになれます。

待遇の良い歯科医院へ転職する

最もはやくお給料を上げるためには、歯科衛生士としての待遇の良い歯科医院に転職することです。

しかし、待遇の良い歯科医院に転職を考えたときに、歯科衛生士として素晴らしい知識や技術があって、経験が豊富でないとダメだと感じてしまう方も少なくありません。「自分には転職なんて…」という気持ちになるのは、みんなありますよね。

実際には歯科衛生士としてそれほど特筆するようなスキルや経験がない方であっても、条件の良い歯科医院への転職を成功させている方は少なくありません。

その理由は、歯科衛生士の待遇が歯科診療に関するスキルや経験以外の要素によっても決められるためです。

・職場の雰囲気を良くする歯科衛生士

・人手不足のタイミングで転職してくれる歯科衛生士

・歯科衛生士にはできるだけ高待遇で働いてほしいと考える院長

・自費診療に力を入れているために利益率の高い歯科医院

このような条件が複数重なることで、歯科衛生士としての待遇が決定されることになります。

「自分なんかが良い待遇で働くのは難しい…」と考える歯科衛生士であっても、歯科医院の方針とマッチすることで一気に待遇が良くなることも少なくありません。

ただし、自分一人で条件の良い歯科医院を見つけることは至難の業です。後述する、転職サポートの専門家である転職エージェントをうまく活用することで、有利な条件での転職活動を進めることができます。

転職エージェントが介入したことによって給料交渉をしてもらい、年収や手取りが大きく上がったという歯科衛生士もいます。

転職活動は一人で行わないことが大切です。

おわりに

この記事では、これから転職活動を開始する歯科衛生士さんが知っておきたい「お給料」について徹底解説しました。

転職活動とは、どのような歯科医院があるのか、どのような歯科医院が自分にぴったりなのか、お給料を上げるための方法を知っているのか…これらの情報戦であると言えます。そのため、単に歯科医院を探すだけでは満足なお給料をもらえないことが多々あります。

この記事で紹介したことは、転職エージェントを活用することで詳細な情報を得ることが出来ます。それは、転職エージェントが転職活動における情報戦を大きく有利にするためです。

特に、歯科転職ナビであれば歯科業界に特化した転職エージェントが多数在籍しているため、各地域の歯科医院の詳細な情報や転職を有利に進めるためのポイントを数多く知っています。また、転職活動が初めての歯科衛生士の転職サポートも数多く手がけたことがあるため、些細なことでも相談しやすいという特徴もあります。

転職活動をしていると面倒なことも多いですが、時間をかけてしっかりと調べて考えることで必ず条件の良い歯科医院を見つけることができます。諦めずに、あなたにぴったりの歯科医院を見つけましょう！

まずは歯科転職ナビにご登録していただき、情報収集してみてくださいね！

歯科衛生士が働く場所は、歯科診療所や病院が多いものです。しかし、近年では高齢化が進んでおり、通院にて歯科診療を受けることの出来ない患者さんが増加しています。そこで、そのような方々に向けて訪問歯科診療が行われるようになってきています。

これからニーズがどんどん高まっていく訪問歯科診療ですが、その働き方や実務についてはまだまだ知らない歯科衛生士が多いものと思います。

そこで、この記事では訪問歯科診療が増加してきている背景や、実際の実務・働き方・やりがい等について紹介します。

訪問歯科診療とは

訪問歯科診療とは、歯科医師や歯科衛生士が通院困難な患者さんの自宅や施設に伺い、歯科診療を行うことです。通院困難な患者さんとは高齢の方が大多数ですが、他にも、怪我・病気などを抱えている人も対象となっています。このような状況から、患者さん自身で口腔ケアを行いにくく、治療が必要な状態になりやすいという特徴があります。

訪問歯科診療のメリットは、自宅や施設で歯科診療を出来るというだけではありません。自宅で患者さんの状態を確認できるため、生活に沿った診療を行うことが出来ます。例えば、歯科医師や歯科衛生士が実際の食事場面を観察しながら細やかな関りを持つことが出来ます。さらに、家族などの実際に介助されている方に指導することが出来るため、生活に即した口腔ケアを提供することも可能です。

現在、訪問歯科診療を取り入れている歯科医院や医療法人が増加してきており、専門で行っているところもあります。超高齢化社会に伴い、今後はさらにその需要は増加することが見込まれています。

訪問歯科診療が増加する社会的背景

１．高齢者数の増加

現在、人口動態や長寿化を背景に、日本における高齢化が加速度的に進んでいます。内閣府の報告では、2017年における日本人の総人口は1億2,671万人であり、そのうち65歳以上の人口は3,515万人であるとしています。さらに、65～74歳の人口は1,767万人で総人口に占める割合は13.9％、75歳以上の人口は1,748万人で総人口に占める割合は13.8％であるとし、高齢者数および高齢化率が非常に高いことが分かります。

さらにデータを細かく見てみましょう。65歳以上の人口は、「団塊の世代」が65歳以上となる2015年に3,387万人であり、65歳以上の高齢者1人に対して15～64歳は2.3人になっています。ここから高齢者は増加の一途を辿り、2042年には3,935万人でピークを迎え、65歳以上の高齢者1人に対して15～64歳は1.3人になります。その後、高齢者数は減少していくものの、2065年には高齢化率は38.4％に達して、約2.6人に1人が65歳以上、さらには約3.9人に1人が75歳以上となります。

２．要介護者数の増加

高齢者が増加することは、要介護者数が増加することにも繋がっています。こちらも内閣府の報告では、2003年には3,704万人であった要介護者は、2017年には6,068万人となっています。要介護状態とは日常生活において何らかの介助を必要とするものです。その程度によって要支援や要介護などの認定が異なり、掃除や買い物といった生活の一部にサポートを必要とするものから、寝たきりまで様々な状態があります。

いずれにせよ、要介護と認定されている場合には、歯科医院に通院することが困難であることが少なくありません。これらをまとめると、日本では歯科医院に通院することが出来ない要介護者数が増加していることを背景に、訪問歯科診療のニーズが高まっているといえます。

訪問歯科診療の業務

１．訪問歯科診療の業務内容

訪問歯科診療で多い業務は専門的な口腔ケアです。口腔清掃・義歯清掃といった口腔衛生管理を中心とします。また、口腔機能や接触・嚥下機能を維持・改善するためのリハビリや、食事評価を行うこともあります。歯科診療所などで勤務している時には関わらない領域も多いですが、患者さんの口腔機能に関連したトラブルを全般に引き受けるような形になります。

２．訪問歯科診療の訪問先

訪問先には、患者さんの自宅だけでなく、有料老人ホームやグループホームなどの施設、歯科を有していない病院があります。患者さんの自宅を中心に訪問歯科診療を行う場合には、移動時間が多くなるため、訪問件数が少なくなることが特徴です。一方、有料老人ホームや病院を中心に訪問歯科診療する場合には、施設内の数名を対象とすることがあるために移動時間が少なく，まとまった人数を診療することが出来ます。どちらを主たる対象としているかは、医院によって異なります。

３．訪問歯科診療の対象者

訪問歯科診療では、通院出来ない方が対象になります。そして、先述したように、高齢化により要介護者が増加していることから、要介護状態の方を担当することが多くなります。しかし、一口に要介護状態といっても様々な状態があります。

日常生活に多少の不便があっても普通に会話が出来る要支援・要介護1・要介護2の方もいれば、寝たきり・認知症・脳卒中などによって意思疎通が困難である要介護4・要介護5の方もいます。つまり、訪問歯科診療の対象者は幅広いといえます。

４．訪問歯科診療のスタッフ

訪問歯科診療では、歯科医師・歯科衛生士・ケアスタッフといった複数名のチームで訪問することがあります。このようなチームで診療を行うときには、幅広い診療行為が行えるだけでなく、それぞれの役割に応じた対応を行うことが出来ます。例えば、ケアスタッフが同行する場合には、患者さんの体位交換や移乗を担ってくれます。身体介助には慣れていないと、自分の腰痛を引き起こすといった不調を生み出すばかりか、患者さんの負担にも繋がります。専門的な介入を出来るケアスタッフは、ありがたい存在です。

一方で、歯科衛生士単独で訪問歯科診療を行う場合もあります。このような時には、歯科衛生士は歯科医師の指示に基づき、患者や家族の同意の上で専門的な療養の管理や指導を行います。具体的には、歯科医師と共同で管理計画書を作成し、計画に従った療養上必要な実施指導は毎回１対１で20分以上行います。口腔機能スクリーニング・アセスメント・管理指導計画・モニタリング・評価等の手順は詳細に決められています。

もちろん、本人や家族の希望に沿って目標・課題を決定していきます。ちなみに、歯科衛生士の単独訪問による居宅療養管理指導は、３ヵ月間行うことができます。もちろん、この場合には、ケアスタッフ等が行っている業務や関りも全て一人で行う必要があります。

訪問歯科診療の働き方

１．訪問歯科診療の給料

厚生労働省が出している2018年度の「厚生労働省賃金構造基本統計調査」では、歯科衛生士の給料（月額給与）は268,000円、ボーナス（年間賞与）は423,000円、年収は3,639,000円と報告されています。もちろん、職場ごとに違いはあります。実際、いくつかの歯科診療所や病院の年収を調べてみましたが、年収は350～390万円程度の幅となっています。
一方、訪問歯科診療における歯科衛生士の求人を探すと、給料（月額給与）は平均的な25～30万円を提示しているものが多いです。さらに、一部の求人では50万円を提示している歯科医院もあります。一般的な就職・転職活動を行う時と同様に、職場ごとの条件等をチェックすることが必要です。

２．訪問歯科診療の求人

訪問歯科診療の需要が高まったのは、この数年のことです。そのため、まだまだ需要に追い付いていない状況があります。実際、「訪問歯科衛生士　求人」などで検索すると、多数の求人があり、訪問歯科衛生士が求められていることが分かります。

また、このような状況から、最近では訪問診療での教育に力を入れている歯科診療所等が増えてきており、未経験・ブランク有でも、積極的に広く受け入れる傾向があります。歯科衛生士は歯科医院や病院で勤務することがほとんどであるため、訪問歯科診療に抵抗を持つ人が少なくありません。しかし、広く求人を出している今だからこそ、挑戦しやすいと分野になってきています。

３．車の運転は必須か

訪問歯科診療では、車での移動がほとんどです。そこで気になるのは車の運転ですが、必要とされる職場とそうでない職場があります。上述したように、一人で訪問する場合には車の運転は必須になります。しかし、歯科医師やケアスタッフと行く場合にはそうではありません。自分以外の誰かが運転してくれればよいためです。現場では歯科医師が運転することもあれば、ケアスタッフや歯科衛生士が運転することもあります。

車の運転は訪問において非常に重要なポイントです。運転が可能であっても、必ず求人票や見学、面接といった場面で確認するようにしておきましょう。運転免許を持っていない場合や、いわゆるペーパードライバーで運転に自信がない場合は、面接の際にきちんと伝えるようにしましょう。

ちなみに、訪問するからといってどこにでも訪問するわけではありません。拠点となる歯科医院や病院から、車で移動できる半径何キロ以内と定めているものがほとんどです。

４．残業の有無

歯科診療所で働いていると、職場によっては急患・診療の延長・後片付けなどによって残業するケースが少なくありません。その点、訪問歯科診療においては時間が決められているため、比較的決まった時間に退勤しやすいというメリットがあります。

それは、訪問歯科診療の現場は患者さんの自宅や入所施設であるためです。そこには患者さんの生活があり、食事やお風呂の時間が決まっていたり、同居する家族がいたりするたえ、時間通りに進むことが多いので、必然的に残業の発生が少なくなります。

５．有給休暇のとりやすさ

訪問歯科診療では、スケジュールを綿密に立てて各家庭や施設を訪問していきます。そのため、事前に訪問することが困難であることが分かれば、別の日に訪問することや、休みにすることが可能です。

一般的な歯科医院では、一人が休みを取ると、他の人に代理で出勤を依頼したり、現場が一人少ない体制で回ったりと、気を使うこともあります。この点が訪問歯科診療の強みでもあります。一方、体調不良などで急な休みをとるときには、患者さんへの連絡が必須であるなどの点もあります。

訪問歯科診療のやりがい

訪問歯科診療では、患者さんの自宅や施設で行われることが特徴です。そのため、やりがいも歯科診療所や病院では得られないものがあります。具体例を紹介します。

１．患者さんと家族とのコミュニケーションを繋げる

歯科衛生士の仕事は口腔ケアだけではありません。時には摂食・嚥下機能を評価し、食事形態や介助方法を検討します。実際の現場では、食指が不良であった方が、歯科衛生士の介入によって改善を示すことが少なくありません。それだけでも歯科衛生士としては大きなやりがいです。

そして、食べれるようになったことがきっかけで身体が元気になり、家族関係にまで波及することがあります。実際、寝たきり状態で家族とコミュニケーションがとれなかった方が、食事をきっかけに元気になり、少しずつコミュニケーションをとれるようになるケースはしばしば遭遇します。このように、間接的に家族関係に関われることは、訪問歯科診療をしていて得られるやりがいの一つでしょう。

２．食べたい物を食べる喜びをサポートする

どのような人にとっても、口から食べることは楽しみであり、生きがいであり、元気の源でもあります。しかし、怪我や病気がなくとも、高齢となっていくだけで口腔機能や摂食・嚥下機能が低下していく場合があります。その結果、昔は食べれていた物が食べれなくなることがあります。そこで、患者さんが食べやすい柔らかさの食形態を検討し、それを基に食事を準備してもらうといった関りをします。特に、自宅で家族が食事を準備している場合には、どのような食事を作れば良いのか悩むことが多いものです。専門的知識からレシピを提供することが、患者さんの喜びに繋がることがあるのです。

３．チーム医療を実現する

訪問歯科診療では、患者さんの生活に入り込むために、歯科診療所や病院では聞くことのなかった悩みを聞くことがあります。例えば「丁寧に歯磨きをしたいけれど、車いすに長時間座ることが出来ずに困っている」といった悩みを聞くことがあります。このような悩みを解決するためには、歯科衛生士以外の職種（この場合であれば、医師・看護師・理学療法士・作業療法士などが必要でしょう）と連携することが必要です。チームが連携することによって課題解決出来、患者さんが喜んでくれることは、歯科衛生士にとってのやりがいにもなります。

まとめ

この記事では、訪問歯科診療についてまとめました。まず、訪問歯科診療について概説しました。そのうえで、要介護状態となる高齢者が増えていくという背景から、通院出来ない患者さんが増加し、訪問歯科診療を必要とする患者さんが増加していることについて触れました。さらに、訪問歯科診療の業務・働き方・やりがいについて紹介しました。

まだまだ、歯科衛生士には馴染みのない訪問歯科診療ですが、これから確実に求められていく領域です。決して簡単な業務ではありませんが、経験を積んでいけば必ず自身のスキルアップにつながっていく分野であり、今後のキャリアアップに欠かせないといえるでしょう。

それゆえに、早めから取り組んでおくだけの価値がある領域だともいえます。そして、このような状況だからこそ、自信がなかったとしても挑戦しやすい環境です。もし、訪問歯科診療に興味を持ったならば、一度足を踏み入れてみてはいかがでしょうか。

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【著者：喜多 一馬】

取得手順とメリットについてのまとめ

日本歯周病学会認定歯科衛生士の概要

認定歯科衛生士とは、日本歯周病学会が平成17年に発足された認定資格です。歯周病に羅患している成人が非常に多いことを背景に、その予防と治療をより高い専門性を持って行うことを目的としています。2018年10月25日の時点で1,119名の有資格者がおり、まだまだこれから広まっていく認定資格であると言えます。なお、同年の就業歯科衛生士数は123,831名であることを考えると、有資格者は1％未満となっています。

日本歯周病学会認定歯科衛生士の役割

日本では成人の約8割が歯周病に羅患しているという実情があり、未だにその予防や治療が適切に実施されているとは言えません。また、近年では歯科は単独で働くわけではなく、医科歯科連携や多職種連携が重視されるようになってきたため、より高い専門性をもつことが求められています。このような背景から、歯科衛生士が歯科医師と共同しながら歯周病の予防や治療を行うことが出来るように、日本歯周病学会認定歯科衛生士がはじまりました。患者さんの口腔機能は嚥下・摂食機能やQOLに繋がると考えられています。

日本歯周病学会認定歯科衛生士の受験資格

認定歯科衛生士になるには、いくつかの手順を踏む必要があります。まず、日本歯周病学会に入会します。日本歯周病学会のホームページ内にある「入会案内」より申し込みフォームを入力して申し込みます。入会金はありませんが、年会費は正会員で12,000円・準会員で9,000円となっています。正会員は歯科医師・医師・大学教員であるため、歯科衛生士は準会員となります。

つぎに、認定歯科衛生士に申請するための要件を満たすことが必要です。これは2つあり、1）5年以上歯周病臨床に携わっていること、2）日本歯周病学会学術大会に2回以上参加していること（そのうち1回は日本歯周病学会歯科衛生士教育講演の出席でも可）の2点が必須になります。ちなみに、2019年には2回開催され、5月24・25日は神奈川県にて、10月25・26日は福岡県にて開催予定となっています。なお、参加証が参加証明になるために、必ず保管しておきましょう。

そして、書類一式を日本歯周病学会HPよりダウンロードし、記載の上で事務局に送ります。書類は次のようなものがあります。

1. 認定歯科衛生士認定申請書
2. 履歴書
3. 日本歯周病学会会員証明書
4. 実務経験単位取得証明書
5. 在職機関所属長の認定歯科衛生士推薦書
6. 歯科衛生士免許証のコピー
7. 在職機関所属長の検印を受けた申請患者一覧表
8. 症例報告書（症例の「チャート」を印刷したもの）
9. 症例報告書（症例の「検査値」を印刷したもの）
10. 症例報告書：主訴、現病歴等の報告書（症例の写真とともに台紙に貼り付ける）
11. 認定審査料の郵便振込票兼受領票のコピー（A4版コピー）

各種書類の資料作成方法や書式については、日本歯周病学会HPにサンプル等がありますので、必ず確認しながら記載するようにしましょう。なお、認定審査料は10,800円（税込）です。

さいごに、書類選考に合格すると、ケースプレゼンテーション（発表10分、口頭試問5分）が行われます。これを終えると、合格発表を待つだけとなります。合格後には21,600円（税込）の登録料を払って登録し、認定証を受理することが出来ます。

日本歯周病学会認定歯科衛生士の更新

更新においても、いくつかの手順があります。

まず、更新手数料10,800円を日本歯周病学会認定歯科衛生士係へと送金します。

つぎに、関連書類を提出します。

1. 更新手数料の受領書等のコピー
2. 認定歯科衛生士申請書（日本歯周病学会HPにてダウンロード可能）
3. 生涯研修記録簿（日本歯周病学会HPにてダウンロード可能）

をまとめます。なお、更新時には学会参加や研修会参加を行い、所定の単位数を満たす必要があります（認定歯科衛生士期間の5年間の生涯研修単位50単位以上(うち研修会出席単位30単位以上）。

日本歯周病学会認定歯科衛生士の難易度

歯科衛生士が保有することの出来る認定資格には様々なものがあります。本記事で取り上げている日本歯周病学会認定歯科衛生士以外にも、インプラント専門歯科衛生士・日本成人矯正歯科学会矯正歯科衛生士といった認定資格があります。そのなかでも、日本歯周病学会認定歯科衛生士は難易度が高いとされています。

その理由には、下記のようなものがあります。

まず、1）5年の実務経験が必要なことが挙げられます。他の認定資格では2～3年の実務経験が資格取得条件となっていることが多いため、比較するとかなり長く設定されています。歯科衛生士は女性が多いためにライフイベントから離職することや、売り手市場であるために好条件の職場への転職をすることなどから、5年継続して実務経験を積むことは難しいという人も多く、ハードルが上がります。

つぎに、2）5症例の症例報告が必要なことが挙げられます。これは、必要とされている写真・検査結果・歯肉等の状態のモニタリングが必要であり、一般的な歯科医院では症例集めに難渋します。

さらに、3）所定の単位数を取得することが挙げられます。歯周病認定医がいる歯科医院では単位取得が容易ですが、いない場合には数倍の労力が必要となります。

さいごに、4）高難易度のケースプレゼンテーションが挙げられます。ケースプレゼンテーションの具体的対策や過去の報告については、日本歯周病学会会誌にていくつかの記事がアップされています。必ずこれらや実際に受験された方に話を聞き、参考にするようにしましょう。

日本歯周病学会認定歯科衛生士の合格率

少し古い報告ですが、日本歯周病学会会誌で高阪にて掲載されている報告では次のような申請者と合格者となっています。

第1回（2005年）71名中66名合格
第2回（2006年）93名中91名合格
第3回（2006年）105名中98名合格
（中略）
第7回（2008年）59名中53名合格
第8回（2009年）26名中21名合格
第9回（2009年）33名中22名合格

日本歯周病学会認定歯科衛生士は書類選考までのハードルがかなり高くなっています。それゆえに、かなり準備していないと申請する段階までたどり着けないため、高い合格率になっていると言えるでしょう。

日本歯周病学会認定歯科衛生士を取得するメリット

日本歯周病学会認定歯科衛生士を取得して意味があるの？

日本歯周病学会認定歯科衛生士についての話題でよく耳にすることに「取得しても役に立たない」「給料が上がらない」「資格がなくても歯周病に関われる」といったものがあります。確かに、資格の取得前後で何も変わらない人もいるでしょう。しかし、資格をあなたの武器として捉えなおすと、活用方法がいくつも浮かび上がってきます。下記の内容を参考にしてみてください。

歯周病に関する知識・実績を身に付ける

日本歯周病学会認定歯科衛生士の取得は高難易度であるため、取得していることは高い専門性を持っていることを示すことになります。実際、資格取得に向けた勉強・資料作成・症例検討などを経験することによって、歯周病に関する知識や技術が高まり、さらには関心が深まっていくものです。もちろん、知識を活かし、技術として使うための基盤となる「考える力」も養われていきます。そのため、単なる肩書きではなく、本当の意味でも専門性を示すことになり、患者さんへ還元できることの証明にもなります。

歯科医院によっては給料が上がる

日本歯周病学会認定歯科衛生士が在籍していることは、歯科医院にとっても強みであり売りともなります。そのため、これらを認識している院長の場合には、給料を高く設定している場合があります。とはいえ、まだまだ広く出されている求人票には記載されていることが少ないものです。そこで、面接や見学時に理解ある院長だと判断できれば、あなたから交渉してみることが良いでしょう。

具体的には、あなたがどれほどの貢献が出来るかを提示し、どれほどの給料を希望するのか伝えましょう。もちろん、売り上げといった金銭的貢献だけでなく、教育や技術向上といった間接的に金銭的貢献が出来ることも踏まえて伝えるようにしましょう。このとき、あなたが住む周辺の日本歯周病学会認定歯科衛生士の平均的な給料を提示し、希望する給料の額を伝えることが良いでしょう。

ちなみに、歯科衛生士の求人には「日本歯周病学会認定歯科衛生士が在籍しており、学べる環境です」といった文面を載せている歯科医院は多々あります。これは日本歯周病学会認定歯科衛生士が在籍していることで、学びに対する意欲がある歯科衛生士が応募してくることを期待しています。つまり、日本歯周病学会認定歯科衛生士が求人に役立つことを示しています。このような活用方法があることも伝えることで、間接的に売り上げに貢献できることをアピール出来るでしょう。

歯科衛生士としてレアカードになれる

本記事の冒頭でも述べたように、2018年の就業歯科衛生士数は123,831名、日本歯周病学会認定歯科衛生士は1,119名で1％未満となっています。つまり、日本歯周病学会認定歯科衛生士は歯科衛生士業界のレアカードであると言えるでしょう。これは歯科衛生士としてのキャリアを積むうえで非常に大切なことです。

例えば、講演講師依頼、寄稿依頼などはこのような実力が明確であるレアカードに確実に回ってくるものです。これは歯科衛生士個人として、公的な副業として活動することが出来、そこから副収入を得ることにも繋がります。また、実績を積むことで歯科医院への給料交渉もしやすくなるでしょう。もちろん、歯科衛生士業界としては、専門的知識の普及させることで日本における歯周病の実態を改善させることに繋がります。

歯科衛生士と副業

働き方改革によって進む、副業解禁

少子高齢化や労働人口の減少を背景に、日本でも今続々と副業が解禁されてきています。日産自動車やロート製薬といった、誰もが聞いたことのある大企業においても進められており、今後は公務員についても容認されることが予想されています。そしてもちろん、これは、医療・福祉の業界にも流れてくることでしょう。
すでに容認されている医院もあります。

副業のメリット

副業が広がることにより、個人にとってはいくつかのメリットがあります。収入がUPすることはもちろん、例えば、本業だけでは出会えなかった人と出会い、そこから新しい仕事に繋がっていくことが挙げられます。また、本業だけでは培えない経験をすることが出来、その結果として新たなスキルが身につくことが挙げられます。

歯科衛生士と副業の実際

多くの歯科衛生士が副業をする場合には、休みの日や空いた時間に別の歯科医院などで非常勤として働くことを思い浮かべるのではないでしょうか。時給1500円程度の歯科医院が多いため、歯科衛生士以外の非常勤勤務をするよりも効率の良い副業といえます。しかし、上述したような副業のメリットを享受するためには、少し工夫した副業の方法を選択する必要があります。

日本歯周病学会認定歯科衛生士を活かした副業

日本歯周病学会認定歯科衛生士を取得するメリットで紹介したように、日本歯周病学会認定歯科衛生士とは高い専門性を持ち、レアカードである存在です。それを活かした副業をすることが出来れば、効率の良い働き方となり、特殊な経験を積むことが出来ます。例えば、日本歯周病学会認定歯科衛生士として地域住民や歯科衛生士に対して歯周病に関する講演会を行うことや、ウェブや雑誌といったメディアに寄稿すること、歯周病に関連した商品開発に関わることなどが挙げられます。

副業を本業に活かす

このように、本業では出来ない出会いと経験から、歯科衛生士としてのレベルアップを図ることが出来ます。そして、あなたのレベルアップは本業でも活かすことが出来ます。このような学びは「越境学習」と言われ、企業における人材育成において有効と言われています。実際、理学療法士等の他の医療・福祉関係では、副業で関わっている事業が本業の広報として機能するといったケースも存在します。

まとめ

この記事では、日本歯周病学会認定歯科衛生士の役割・受験資格・取得メリットなどについて紹介しました。また、働き方改革によって進められている副業解禁についても触れました。現在、歯科衛生士は歯科医院で働くことが一般的です。しかし、高い専門性を有した日本歯周病学会認定歯科衛生士であれば、新しい働き方ややりがいを見つけることが出来るかもしれません。あなたのキャリアアップの為、そして多くの患者さんの為、是非、日本歯周病学会認定歯科衛生士の取得を一度考えてみてくださいね。

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【著者：喜多 一馬】

歯科医院もサービス業としての側面が強く見られるようになった近年、求められる技術や施術内容の高度化により「担当制」を取り入れる歯科医院も多くなってきました。

では、その「担当制」というのは、具体的にはどういったものなのでしょうか。

担当制とはどういった制度なのか

歯科医院における「担当制」とは、要するに「患者担当制」です。原則的に、一人の患者さんに対して、その患者さんの治療が終わるまで、毎回同じ歯科衛生士が担当し、主にお口の中のメンテナンスや予防診療をしていくことを指します。

求人情報をみていくと、備考欄やその他求人内容などの欄に「担当制」と記されている歯科医院は、常勤勤務の歯科衛生士はほぼ確実に担当をもつことになるでしょう。非常勤勤務の場合は、応相談ということが多いかもしれません。こちらは後述で詳細に述べます。

担当制のメリット・デメリット

では、担当制をとっている歯科医院においては、どのようなメリット、デメリットがあるのでしょうか。歯科衛生士から見たメリット・デメリット、そして、患者さんの立場から見たメリット・デメリットを書いていきたいと思います。

歯科衛生士から見た担当制のメリット

歯科衛生士から見た担当制においてのメリットは、なんといっても、歯科業務におけるスキルアップにつながる、経験値の高いシステムと言えるでしょう。担当制というのは、前述のとおり、その患者さんの治療が終わるまでを担当するので、虫歯の程度の見極めから、痛みを取るための治療や、口腔内全般の治療、場合によってはインプラントなどにも関わることもあるでしょう。

そして、ある程度の治療が落ち着けば、歯石を取るなどお口の中をきれいにすることなどのメンテナンスをしたり、その後の予防診療にも関わるでしょう。そういった「一通りの治療・診療」を経験できることは、歯科衛生士にとって非常に大きな経験値になり、目に見えて成果が出るので、やりがいを感じることができます。

自分の知識・技術でどうしたら、この患者さんを良くしてあげられるのかを考え、学びながら治療を進めていくわけですから、スキルアップしたい、キャリアアップにつなげたい、と考える歯科衛生士さんにとっては、大きなメリットを得られるのではないでしょうか。

また、その患者さんと長く向き合っていくことになるので、その患者さんの求めていること、生活環境、人柄等を考えてコミュニケーションを密にとっていくので、自分自身のコミュニケーション能力も自然と身についていくでしょう。

歯科衛生士から見た担当制のデメリット

担当制、というと、上記に述べたように歯科衛生士さんの技術向上、いわゆるキャリアアップ・スキルアップには多くメリットがあるといえますが、その一方で、デメリットと言わざるを得ない条件も出てきてしまいます。

①入職の段階でそれなりのスキルが求められる

担当制の歯科医院で仕事をしてもらうためには、入職の時点ですでにある程度のスキルが必要となります。歯科医院は、現在人手不足のところが大多数ですので、求人数はもちろん多いですが、それだけ即戦力を求められます。特に担当制はその傾向が強いでしょう。そうなると、患者さんを最初から最後まで担当してもらうためには、それなりのスキルや、経験値が必要になるのは当然といえます。そのため、担当制ではない歯科医院に比べ、担当制をとっている歯科医院のほうが、応募して採用されるためにはレベルが高いといえます。

但し、逆にとらえると、それなりのスキル・経験値があるとするならば、担当制の歯科医院のほうが採用条件の中で最も重要な、給与の部分が、担当制ではない歯科医院に比べて、多少なりとも高い場合が多く、そういった意味では一概にデメリットばかりではないといえるでしょう。

②急な休みなどが取りづらい

歯科衛生士さんは、基本的にはある程度の固定シフトで勤務されていると思いますが、お子さんが小さかったりしての頻繁な体調不良、また幼稚園・保育園・学校行事、ご自分の体調不良などがあると、どうしても休まないといけない状況が出てきてしまうと思います。しかし、患者さんを担当している場合には、その患者さんの来院予定があれば、シフト変更をすることが困難になってしまいます。

また、毎週シフトが変わるという歯科医院はないと思いますが、担当患者さんとのスケジュールを考えれば、ある程度の固定した勤務体制でシフトを組むことが最良と言えるため、プライベートの急な予定なども組みづらくなるのも正直なところです。そういったことから、子育て中のママ歯科衛生士さんが多く選ぶ「週２～３日などのパート勤務」での募集は、少ないといえるでしょう。

担当制の歯科医院でパート勤務での募集があった場合、「ほぼ固定のパート勤務」もしくは、担当を持たず、歯科医師のアシスタント的な業務が主になることが多いようです。

パート勤務で担当制を希望される歯科衛生士の方は、歯科医院へ勤務体制や業務内容がどのようになるのか、しっかりと確認されたほうがいいでしょう

③担当した患者さんとのコミュニケーションが難しいこともある

人間相手のお仕事ですから、コミュニケーションが難しいことはよくありますが、担当制の場合、ずっとその患者さんとお付き合いを続けていかなければなりません。お互い人間なので、相性の問題も当然出てくるでしょう。技術の面はもちろんのこと、性格、コミュニケーション能力の点でご満足いただけない場合は、残念ながら、患者さん側から担当変更を言われてしまうこともあります。

また、もちろん、患者さんからは信頼をいただけても、歯科衛生士さんご本人が、その患者さんとの時間が苦痛やストレスになってしまうことがあっても仕方ないでしょう。よっぽどの場合は、歯科医院や上司・先輩との相談の上、変更することもできないとは言えませんが、社会人として仕事をしていくうえで、ある程度の我慢や、相手を受け入れるための努力は必要です。そういったストレスが出てしまう、という意味では、担当制でのデメリットとなってしまうこともあります。

患者さんから見た担当制のメリット

それでは、歯科衛生士や歯科医師が担当制になることによって、患者さんにはどのようなメリットが生まれるといえるのでしょうか。

①一から説明をしなくて済む

毎回の診療で歯科医師や、歯科衛生士が変わると、カルテに書いていないような、痛みの発生や、どこがつらいのか、麻酔が効きづらいなど、細かな内容を一から説明しなくてはいけないことがあります。

患者さんにとって歯科医院に来ることは、なかなかハードルが高いものです。そこでさらに説明を求められるというのは、患者さんには大きなストレスになります。担当制にしてもらうことで、前回の治療からの経過による変化にも気づいてもらいやすいことや、治療の際に気を付けてもらいたいこと、また、口腔内の新たな病気の発生等にも気づいてもらいやすいというのが、メリットになるでしょう。

②コミュニケーションが取りやすい

患者さんにとって、常に大きなマスクをしていて表情が読み取りづらい歯科医師や歯科衛生士さんは、自分からは話しかけにくい存在ともいえます。担当制で長くしっかりとコミュニケーションをとっていくことによって、お互いの信頼関係を築いていくことができ、患者さんは、安心して自分の口腔内のお手入れ、治療をお任せすることができます。

また、何か困ったことがあったときなど、それまでのコミュニケーションがしっかりとれていれば、気軽に相談できます。歯科医院が苦手な患者さんにしてみれば、自分のことをよく知ってくれている歯科衛生士さんがいれば、リラックスして治療を受けることができます。患者さんにとっては担当制の歯科医院には大きなメリットがあるといえるでしょう。

患者さんから見た担当制のデメリット

担当制は、患者さんにとってメリットが大きい反面、当然デメリットも出てきてしまいます。主なデメリットは以下の通りです。

①技術的な問題

担当の歯科衛生士が、ベテランでなんでもお任せできる、技術的にも信頼のおける歯科衛生士であれば、まったく問題ないのですが、もちろん、経験による歯科衛生士さんの技術のバラツキが出てきてしまいますよね。

当然ながら、経験が浅い歯科衛生士さんであれば、技術的に劣ってしまうことも仕方のないことです。ただ、患者さんからしてみれば、自分の大事な口腔内を任せるのですから、安心してお願いできなければ、担当歯科衛生士の変更を申し出ざるを得ないことがあるでしょう。仕方のないことだとはいえ、担当制を取り入れている歯科医院では、技術の標準化が出来なければ、お互いにとってデメリットになってしまいます。

②来院日変更等ができにくい

担当の歯科衛生士さんは、ほとんど固定シフトになり、また担当の患者さんは一人だけではないため、1週間の休日や担当患者がほぼ決まっているといえます。そのため、急な来院日の変更や、曜日の変更などが難しくなります。

もちろん、別の歯科衛生士に診てもらうことは不可能ではありませんが、それでは担当制のメリットを失ってしまいます。ですので、患者さん側にとっては、スケジュールの変更がしづらいということがデメリットになるといえるでしょう。

③担当の歯科衛生士と相性が良くないこともある

前出の歯科衛生士さんのデメリットでも述べたように、お互いの性格などが合わないという問題はどうしても出てきてしまいます。患者さんがそう感じてしまった場合は、担当変更を言えることもありますが、言いづらいことも多いので、来院しなくなってしまうこともあります。

そうすると、治療が途中になってしまい、虫歯が放置されたりなどで悪化させる原因となってしまうでしょう。患者にとっては大きなデメリットになってしまうと言わざるを得ません。これは難しいスキルではありますが、担当した歯科衛生士さんが、コミュニケーション能力を上げて、患者さんの意思や意図をよくくみ取ってあげることで解消できることもあります。

まとめ

以上、担当制について述べてきました。メリット、デメリットともにあるのは当然として、患者さんと歯科医院で働く歯科衛生士さんにとってメリットを大きくしていくためには、

1. コミュニケーションを密にして、患者さんの気持ちをよく汲んであげる。
2. 歯科衛生士さんのスキルアップ

この二つができていけば、担当制はお互いにとって大きなメリットをもたらしてくれるのではないでしょうか。

就職を希望する先の歯科医院が担当制かどうか、またどのような業務を歯科衛生士さんに任せているのかなど、求人票だけではわからない求人情報は、歯科転職ナビにご連絡いただければ、リアルタイムで歯科医院に問い合わせをいたします。ぜひ、歯科転職ナビにお任せください。

歯科衛生士の認定資格は、歯科衛生士の業務のところでもいくつか取り上げましたが、ここでは、具体的にどういった資格なのか、取得するために必要な経験や、規定などをお伝えしたいと思います。

インプラント専門歯科衛生士

インプラントは、少し前までは金額が高く、「保険診療内で」と言われる患者さんが多かったときには、そこまで普及していませんでしたが、最近では、処置後の見た目のキレイさや、価格が下がってきたこと、患者さんの意識の向上、技術の向上などもあり、非常にニーズが増えてきたものと言えるでしょう。

インプラント専門や、インプラントの高い技術があることをアピールしている医院も多くなっています。そういったインプラントの高い技術を必要としている歯科医院に対して、インプラント専門歯科衛生士の認定資格があれば、転職には非常に有利になるのではないでしょうか。

取得するための概要

取得するための概要は以下の通りです。

(出典：公益社団法人　日本口腔インプラント学会）

以下の認定条件(受験資格)を満たし、且つ、試験に合格した歯科衛生士が取得できます。

1. 日本国歯科衛生士の免許証を持っていること。
2. 公益社団法人　日本口腔インプラント学会の正会員を2年以上継続していること
   →正会員になるには入会金、5000円、年会費10,000円、そのほか、論文の投稿や、学術大会への参加等が必要になります。
3. 3年以上のインプラント治療の介助、または、メインテナンスに携わっていること
4. 公益社団法人　日本口腔インプラント学会の正会員として、本会の学術大会、または、支部学術大会に２回以上、参加していること。
5. 公益社団法人　日本口腔インプラント学会の正会員として、インプラント専門歯科衛生士教区講座を２回以上、受講していること。
6. 最終補綴物を装着して、２年以上経過した症例のインプラント治療の介助又はメインテナンスを行った経験が３症例以上あること。
   ※補綴物とは、歯が失われてしまった部分を人工物で補うことをいいます。具体的には、インプラント、インレー、クラウン、ブリッジ、義歯などを指します。
7. 口腔インプラント専門医の推薦、１名があること。

上記のすべての条件を満たした人に、インプラント専門歯科衛生士試験の受験資格があり、必要な書類を揃え、更に、試験審査料10,000円を支払い、受験することができます。試験の内容は、症例報告による口述試験方式で行われます。試験時間は２０分程度です。また、この資格には、5年ごとの更新手続き必要です。指定された期間内に更新されなかった場合は、この資格は喪失してしまいます。

尚、このインプラント専門歯科衛生士の試験や、歯科衛生士や歯科医師の行うべき診療業務については、上記に記載した公益社団法人　日本口腔インプラント学会のホームページに記載されています。

学術大会への参加など取得すべき単位等、細かな決まりがありますが、ご自身のキャリアアップのため、そしてこれからの歯科業界には必要な認定資格といえるのではないでしょうか。

ぜひ、ご興味のある方はチャレンジしてみてください。

ホワイトニングコーディネーター

若い女性を中心に保険診療外でも歯の見た目をきれいにしたい、そういった願望が強くなり、昨今、急激にニーズが増えてきているのが、歯のホワイトニングです。ホワイトニングとは、大きく分けて２つ。歯を削り、削った歯にセラミックをかぶせて白くする方法。そして、最近10年程度で急速に普及してきた、薬を塗って歯に塗り、歯の表面の色素を分解し、本来の白さを取り戻すことができるようにする、といったものです。

身体にメスを入れて変化させる美容整形にはまだ抵抗があるけど、ホワイトニングならしてみたい、といった人、ビジネスでの好印象を目指してホワイトニングに興味を持つ人など様々ですが、ホワイトニングの需要が大きく増えてきたのは確かです。都市部を中心に全国的に、ホワイトニング専門の歯科医院も多く誕生しています。そこで、注目されているのがホワイトニングコーディネーターの認定資格です。

取得するための概要

概要は以下の通りです。

以下の認定条件(受験資格)を満たし、且つ、試験に合格した歯科衛生士が取得できます。

1. 日本国歯科衛生士の免許証を持っていること。
2. 一般社団法人日本歯科審美学会の会員であること。
3. ホワイトニングコーディネーター認定講習会を受験すること。
4. ホワイトニングコーディネーター認定試験を受験し、合格すること。

尚、一般社団法人日本歯科審美学会の入会方法については、次の通りです。

日本歯科審美学会のホームページから、入会資料の請求をします。そして、入会金・年会費を支払います。

入会が認められた後、ホワイトニングコーディネーターの認定試験へと進みます。ホワイトニングコーディネーターの講習会は不定期に、全国各地で行われています。詳しい日程などは一般社団法人日本歯科審美学会のホームページから確認してください。

ホワイトニングコーディネーター講習会及び、認定試験について

ホームページの申し込み欄から申し込みをします。そして、送られてきた通知書のとおりに、講習会参加費5,000円と、認定資格審査」　受講料3,000円を納入します。なお、認定資格試験は、４肢択一式問題です。試験に合格し、認定されると、認定証と認定ピンバッチが送付されます。

ホワイトニングコーディネーターの更新について

更新期間　３年ごと。認定期間最終日の１年から６カ月前までに更新申請書類をホワイトニングコーディネーター事務局まで送付すること。

更新するためには、以下の条件を満たすことが必須です。

1.  更新申請時の時点で一般社団法人日本審美学会の会員であること。
2. 更新前２年間に、一般社団法人日本審美学会が主催する、学術大会、セミナー、シンポジウム、コーディネーター講習会など、その他学会が認める歯科審美に関する国際学会の学術大会に２回以上参加していること。

以上の２年が必要となります。

女性だけではなく、男性にも関心が高まっているホワイトニングの専門知識を学ぶチャンスです。あなたのキャリアアップにつなげてみてはいかがでしょうか。

歯科衛生士としてのキャリアアップについてのご相談も歯科転職ナビへ問い合わせください。