歯科衛生士として働いていると、仕事の内容や職場の人間関係で辛いと思うことがたくさんありますよね。実際、多くの歯科衛生士は同じような辛い思いをしているものです。

この記事では、そんな歯科衛生士さんの赤裸々な辛いことあるあるを紹介するとともに、そんな時には転職を考えた方が良い理由について解説します。

歯科衛生士の辛いことあるある

歯科衛生士としては、いくつもの辛いことあるあるがあります。代表的なものを紹介します。

歯科医師の院長との人間関係が辛い

院長との人間関係は、最もよく挙げられる辛いことあるあるです。

歯科医院では歯科医師の院長がワンマン経営となっている場合がほとんどです。そのため、院長の機嫌や考え方によって歯科医院全体の雰囲気が悪くなったり、好き嫌いによって働きにくくなることが少なくありません。

また、歯科医師であり院長であるとトップに位置する権威であるため、歯科衛生士に対して高圧的な態度になることや見下すような態度をとることもあります。ときには、歯科衛生士のことを信用していなかったり、逆に何でも仕事を振ってくるといった場合もあり、言われるがままに働かなければならないことは大きなストレスになります。

ただただ人間関係が辛いばかりではなく、仕事の内容にも影響することを多くの歯科衛生士が感じています。

同僚歯科衛生士との人間関係が辛い

歯科衛生士同士での人間関係も、よく挙げられる辛いことあるあるです。

歯科医院では小さなスペースの中でいつも同じ歯科衛生士が働いていることがほとんどです。そのため、1度人間関係が悪くなってしまうと修復することが難しくなってしまったり、逃げ道がなくなってしまったりして職場に行くことが辛くなってしまいます。

また、歯科衛生士の中にはいわゆるお局と呼ばれるような人がいます。お局には気を使わなければ機嫌が悪くなってしまったり、正しくない判断であっても尊重しなければいけなかったりすることがあります。もし、お局との関係性が良好であっても、常に気を使って一緒に時間を過ごさなければいけないことは大きなストレスになります。

そして、業務が忙しいために常にイライラしているような雰囲気の歯科医院もあります。 そのような中では、例え人柄が良い人であっても人間関係が悪くなってしまうこともありますし、あなたが歯科衛生士として学びを深めたいと思っても誰も教えてくれないというような状況もあります。

同僚との人間関係も辛いことあるあるですよね。

働く環境が辛い

歯科医院の働く環境が悪いことも、辛いことあるあるです。

歯科医院は歯科医師の院長の裁量によって、働き方が全て決められてしまいます。そのため、歯科医院によってはサービス残業が当たり前になっていたり、昇給がほとんどなかったり、休憩時間がほとんど取れなかったりというような状況にある職場があります。

また、古い歯科医院では医療機器が一昔前のものであったり、トイレや受付のソファーが小汚いという環境のこともあります。毎日気持ちよく働けるかどうかは、歯科衛生士として働く上でのストレスに直結しますので、辛い気持ちにもなってしまいます。

院長や同僚歯科衛生士にこれらの環境が良くならないか相談してみるのも大切ですが、なかなか良くならないというのが実情では多いものです。

肩こりや腰痛が辛い

歯科衛生士の肩こりや腰痛も、辛いことあるあるです。

それは、歯科衛生士は同じような体の動きを繰り返すため、肩こりや腰痛が避けられないためです。肩こりや腰痛があるために遊びに行っても楽しくない、日々の仕事で疲れが溜まりすぎてしまう、休みの日は体の休息に全てを当ててしまう…といったことになってしまう人が少なくありません。やはり肩こりや腰痛は辛いものですよね。

ちなみに、これらを改善させるために整体やマッサージに通う人も少なくありませんが、せっかく働いたお金を日々の身体のメンテナンスばかりに費やしてしまうことも辛いものです。何のために働いているのだろうと疑問に思ってしまいますよね。時には体に負担をかけないように仕事を休むことも大切でしょう。

患者さんとの関係が辛い

患者さんとの関係が良くないことも、辛いことあるあるです。

患者さんの一部には、クレーマーのような関わり方を持ってくる人もいます。具体的には、歯科衛生士としては普段通りの処置をしていても異様な痛がられ方をして文句を言われたり、誰にでも伝わるような説明をしているにも関わらず「意味が分からない！」などと怒られたりすることがあります。 

さらには、ハラスメントをしてくる患者さんもいます。歯科衛生士は近距離で患者さんと一対一になることが多いため、体を触られたり、執拗に食事を食事に誘われたりすることがあります。

このような患者さんには、多くの場合は院長が対応してくれます。しかし、一時的であったとしても対応することは歯科衛生士にとっては辛いものですよね。

仕事がうまくできなくて辛い

歯科衛生士として仕事をする中でも、辛いことあるあるはあります。

歯科衛生士は専門職であるため、高度な知識や技術が求められます。しかし、多くの歯科医院では新人や若手を教育する環境が十分でないため、知識や技術が向上しづらいという特徴があります。そのため、仕事がうまくできないうちは悩むことも多く、辛い気持ちになることが多いものです。なかには、仕事を辞めてしまいたいと思う歯科衛生士も少なくありません。

さらには、院長や同僚歯科衛生士から注意を受けることでストレスは蓄積していきます。仕事ができない中でもストレスと付き合う方法を見つけたり、応援してくれる同僚歯科衛生士がいる環境で働けると良いですね。

辛いなら転職を検討しよう

このように、歯科衛生士さんは多くの辛いことに囲まれながら仕事をしています。

しかし、辛いことを我慢するのが常に良いわけではありません。転職をすることによって働きやすい環境になり辛いことがなくなるというケースもあります。

辛い状況は改善が期待できない

歯科医院の職場環境はなかなか変わらないことが多いです。

というのも院長のワンマン経営であり、数少ない歯科衛生士や事務スタッフで構成されているため、悪い状況の改善を図る人がおらず、アプローチする人がいても属人的な雰囲気であるために改善しないことが多いためです。そのため、「もう少し状況が良くなればいいのに」と思っても実際には滅多に状況が良くなることはありません。

「転職しても同じ歯科医院だから状況は変わらないかも…」と思うかもしれませんが、院長の経営方針や歯科衛生士一人一人の雰囲気によって同じ歯科医院でも環境は大きく異なります。思い切って転職することによって道が開けることがあるのです。まずは転職という選択肢を自分の中でもってみましょう。

何が辛いか整理してみよう

辛い気持ちの時には、すべてがしんどいと感じてしまうものです。

しかし、一度時間を作って、何が具体的に辛いのかを整理してみましょう。そうすると、「同僚歯科衛生士や院長人間関係は良いけれども、職場の福利厚生が悪い」であったり、「院長はいい人だけれどもお局からの小言がストレスだ」といった内容が見えてきます。整理して、あなたがどのような状況を辛く感じているのかを考えてみましょう。

この時、あなたにとっては良い環境や恵まれている環境が何であるかも考えて見ましょう。辛いことも良いこともまとめてみることで、あなたがどのような歯科医院であれば働きやすいかがおのずと見えてきます。

これが転職活動に役立ちます。

転職エージェントに相談しよう

これらを整理したうえで、転職エージェントに相談してみましょう。

転職エージェントは様々な歯科医院の情報を、詳細に有しています。あなたはどのような場面で辛くなってしまうのか、あなたがどのような環境であれば生き生きとして働けるのかを伝えることができれば、あなたにぴったりの歯科医院を一緒に考えてくれます。実際に働くなかで辛かったことが具体的であるほど、転職エージェントとしては相談に乗りやすくなります。

もちろん、十分に整理できていなくても問題ありません。転職エージェントがあなたの転職に関する希望を聞きながら、一緒に整理をしてくれます。

転職活動ではあなたが判断しよう

転職活動では、働くにふさわしい歯科医院かをあなたが判断するようにしましょう。

転職活動ではどうしても「採用してもらう側」という弱い立場にあるものです。しかし、歯科衛生士の場合には、実はそうではありません。というのも、歯科衛生士は有効求人倍率が高く、引く手数多の状況だからです。つまり、あなたは歯科衛生士として歯科医院を選ぶことができます。歯科医院の見学を行ったり、 面談を行う中であなたにとって相応しい歯科医院かを判断する立場にあると考えてみましょう。

とはいっても、転職活動では院長に直接聞きにくいこともあるものです。そんなときは、転職エージェントを有効活用しましょう。あなたが聞きたいことを代わりに聞いてもらうことができますので、面接前後に相談してみましょう。例えば、初めて会う院長に対してお金の事ばかりを聞くのは抵抗があるかもしれません。「この歯科衛生士はお金の事ばかり考えているのだなあ…」と思われるのはやはり印象が悪く感じられないようにするのは、転職のひとつのテクニックです。

おわりに

この記事では、歯科衛生士さんの辛いことあるあるを紹介しました。

現場で働いている歯科衛生士さんにとっては、よく遭遇するようなエピソードばかりだったのではないでしょうか。そして、実際に辛い思いを持って働いている歯科衛生士さんは、是非とも転職を検討してみてくださいね。

環境が変わることによってつらかったものが一気になくなることも少なくありません。まずはお気軽に登録してみてください。

「人間関係さえ良かったらいい職場なのに…」

このように感じている歯科衛生士はとても多いものです。この記事を読んでいるあなたにも同じ悩みがあるのではないでしょうか？もしかしたら、仕事に行くことが憂うつになっている…なんて事態に陥っているかもしれません。

この記事では、歯科衛生士さんの多くが経験する人間関係の悩みの実際、解決方法、解決しないときにどうするべきかを解説します。今の働き方を考えるヒントにしてみてくださいね。

同僚歯科衛生士との人間関係の悩み

歯科衛生士の人間関係の悩みで辛いのは、同僚歯科衛生士との人間関係です。

同僚歯科衛生士とは、切磋琢磨したり、仕事の楽しさや辛さを共有したり、仕事外で遊びに行ったりする関係性であることが普通です。関係性が良ければ日々のちょっとした辛い出来事やちょっとの待遇の悪さなんて我慢できることもあります。

では、同僚歯科衛生士とはどのような人間関係の悩みがあるのでしょうか？

明らかな嫌がらせを受ける

最も辛いのは直接的に嫌がらせを受ける場合です。

・話しかけても無視される

・陰口を言われる

・悪い噂を広げられる

・輪に入れてもらえない

ひとつひとつの嫌がらせによって心に傷を負ってしまい、日々の仕事が辛くなってしまいます。

しかも、「自分は何も悪いことをしてないのに…」と原因が思い当たらないことも少なくありません。嫌がらせをすることで自分の居場所を作っている歯科衛生士が居る、特に理由もなくターゲットを決めて順番に嫌がらせをしている、院長の好き嫌いが嫌がらせに直結してるといった背景から、理不尽な嫌がらせが生じている場合です。

もちろん、嫌がらせをされる理由がある場合もあります。仕事の覚えが悪くて同僚歯科衛生士に迷惑をかけている、遅刻や無断欠勤などで勤務態度が悪い、言葉遣いが悪いなど社会人として相応しい行動が取れない等が背景となっている場合です。しかし、どのような原因があっても嫌がらせをしていい理由にはなりませんよね。

いずれにせよ、嫌がらせを受けるような環境は歯科衛生士として働くべき環境とは言えないでしょう。原因の解決を図ったとしても、人間関係が改善することは難しいと予想されます。

後述する「人間関係が改善しないときには」を読み、今の職場から離れるための方法を取りましょう。

馴染めない

明らかな嫌がらせはない、同僚歯科衛生士とは何気ない会話はできる、仕事はそれなりに楽しい…でも、どこか馴染めない。このような人間関係の悩みを持つ歯科衛生士さんも少なくありません。

振り返ってみると、次のような状況にあるのではないでしょうか？

・同僚歯科衛生士の連絡先を知らない

・休憩時間はいつも一人ぼっち

・楽しかった話や嬉しかった話をしない

・仕事のアドバイスは最低限

「不満を言うのは贅沢なのかもしれない」、なんて思うかもしれません。でも、同僚歯科衛生士とは毎日のように長い時間をともに過ごします。もう少しだけ楽しく過ごせれば、もっと仕事そのものが楽しくなるかもしれませんね。

仕事への意識が違う

同僚歯科衛生士と仲は良く、一緒にご飯を食べに行くことや遊びに行くことも多い、休憩時間はいつも話が終わらないほど盛り上がる…でも、仕事への意識は全然違う。このような違いが徐々に人間関係へと影響を及ぼしてくる場合があります。

あなたが一生懸命に仕事をしたいにも関わらず、最低限の仕事しかしない同僚歯科衛生士と一緒に働いていたらどうでしょうか？逆に、ライフワークバランスを保ちながら働きたいと思っているにも関わらず、常に夜遅くまで勉強会をすることが当たり前の同僚歯科衛生士に囲まれていたらどうでしょうか？「あの人は仕事をさぼってる！」や「意識が高すぎてついていけない…」と亀裂が生じ、少しずつ人間関係が悪くなっていくのではないでしょうか？

どちらが正しいというわけではなく、価値観の大きな違いを認め合えない場合には人間関係に影響を与えてしまいます。自分でも分からないうちにストレスになっていることがあるので気を付けましょう。

もちろん、患者さんに非人道的な関わりをする同僚歯科衛生士や不正をはたらく同僚歯科衛生士がいる場合にはすぐに距離をおく必要があります。事件になる前に、巻き込まれないような距離感を取るようにしましょう。

同僚歯科衛生士との人間関係を良好にするためには

同僚歯科衛生士との人間関係を良好にするためには、人間関係の基本的なポイントを押さえておく必要があります。

・挨拶は気持ちよく行う

・他人の悪口は言わない

・全員が気持ちよく働けるように気遣いをする

・お金や恋人や家族の自慢をしない

・適度な距離をとって関わる

これらを行う必要があります。

もちろん、家族の話をすることやお酒を飲みに行くことで距離が縮まり、良好な人間関係になる場合もあるでしょう。人それぞれに効果的な関わり方は違うので、一人一人考えながら関わりを持つようにしましょう。

院長との人間関係

同僚歯科衛生士との人間関係より大きな影響があるのは、院長との人間関係です。

院長は「歯科医院の経営者」であり「歯科医師」という大きな力を持った存在であるため、院長の考えや行動は歯科医院の全てに影響を与えてしまいます。院長のさじ加減で気持ちよく働けていた職場から二度と行きたくない職場に急転してしまうこともあります。

ここでは、院長との人間関係を良好に保つための方法をお伝えします。

適度な距離をとる

同僚歯科衛生士との人間関係でも挙げたポイントが大切です。

というのも、歯科医師の場合には距離感が近くなるほどにトラブルが生じがちです。距離が近くなったために愚痴や不満をぶちまけられる、気分に左右された言動を当てつけられる、ハラスメントを受けるなどになることがあります。

特に気を付けなければならないのは、ハラスメントです。

距離を近づけたがために恋愛感情を抱いていると思われること（セクシャルハラスメント）や成長させようと思われてきつい指導を受けること（パワーハラスメントやモラルハラスメント）があります。もちろん、これらハラスメントは行う方が絶対的に悪いものですが、実際に生じてしまうと手の付けようがありません。

あくまでも雇用主と従業員という距離をとったうえで付き合うようにしましょう。

院長の悩みや辛さを聞く

院長という強い立場であっても、同じ人間です。

歯科医院を経営するなかで様々な悩みを持ったり、辛い経験をしたりするものです。しかし、院長という立場がゆえに相談や共有出来る相手がおらず、孤独になっていることが少なくありません。

一従業員として解決できない問題ばかりですが、少し話を聞くだけで気持ちが落ち着いたり、院長自身の思考の整理ができたりするものです。

「最近、院長あんまり元気がないね」

などと同僚歯科衛生士と相談し、みんなで院長の話を聞いてあげるなどの時間を作ってあげましょう。

このとき、一人の歯科衛生士のみが話を聞くようにするのは避けましょう。先述したように距離が近づきすぎてしまうことで院長とのトラブルに発展することが少なくないためです。

「みんなで一緒に歯科医院を良いものにしていきましょう」というメッセージが伝わるように、みんなで関わるようにしていきましょう。

人間関係が改善しないときには

同僚歯科衛生士や院長との人間関係が辛くて悩み、解決を試みてもうまく図れないことは少なくありません。そのようなときには転職を視野に入れるようにしましょう。

職場を変えることで人間関係が大きく変わることは珍しいことではなく、「自分はどこに行ってもうまくいかない」と思っている人でも楽しく働けるようになる場合が多いものです。そう、職場が変わることで素敵な歯科医師や歯科衛生士と出会い、日々の仕事が楽しくなるだけでなく、歯科衛生士としてのキャリアも良いものになっていく可能性が開くのです。

もしかしたら、人間関係がうまくいかずに転職することは「逃げ」のように感じるかもしれません。しかし、歯科衛生士は有効求人倍率が常に高く、非常に転職しやすい職種です。それゆえに職場を選ぶことは可能であり、もし次がうまくいかなくてもその次を考えること出来ます。

ちなみに、一番避けたい退職は「病んで職場に行けなくなってしまう」というケースです。辛い気持ちや悩みを乗り越えることは大切ですが、無理をしすぎて病んでしまっては働くことそのものが難しくなってしまいます。復帰出来ても今までと同じように働けないことや、普通に働けるようになったと思っても些細なことでまた病んでしまうことに繋がってしまいます。

もちろん、自分に無理をしてしまっていると感じるときには、心と体を休めることも大切です。歯科衛生士ならゆっくり休んでも、すぐに復帰することが出来ます。

あなたの人生を大切にするためにも、転職は選択肢に入れるようにしておきましょうね。

おわりに

この記事では、歯科衛生士さんの多くが経験する人間関係の悩みの実際、解決方法、解決しないときにどうするべきかを解説しました。

人間関係が改善せずに転職を考えるときには、歯科転職ナビで情報収集をしてみてください。無料で多くの歯科医院の情報を得ることができ、人材コンサルトによる手厚いサポートを受けることもできます。まずは気軽に登録をしてみてくださいね。

しかし、「賠償保険というと何か事故があったときに保障してくれるものだよな…でも、実際にどういうものなのか分からないし、入っているメリットなんだろう？」と疑問に思うのではないでしょうか。

この記事では、歯科衛生士が転職するときに知っておきたい賠償責任保険について解説します。転職活動であまり知ることのない内容ですので、この機会に是非とも勉強してくださいね！

賠償責任保険とは

賠償責任保険とは、歯科衛生士が訴えられたときに支払う賠償金を代わりに払ってくれる保険のことです。

歯科衛生士として働いていると、患者さんと関わる中で傷つけてしまったり持ち物を壊してしまったりすることがゼロではありません。歯科診療のなかで口腔内を傷つけてしまうといった診療に関する内容はもちろん、患者さんの荷物を落としてしまって破損させてしまったり、患者情報の情報を漏洩してしまうことが可能性としてあります。

もちろん、常にこのような事故や事件があるわけではないのですが、患者さんと対面で関わる職種であるために可能性がゼロではありませんよね。万が一そのような事態に見舞われたときに訴えられてしまったら、多額の賠償金を支払う必要があります。

賠償責任保険に加入しておけば、発生した賠償金を代わりに払ってくれるのです。

歯科衛生士に関わる情報漏洩について

患者さんにケガをさせてしまったり、患者さんの持ち物を破損してしまったり…患者さんに直接関係するトラブルは実際に働いている歯科衛生士であればイメージできるのではないでしょうか。

一方、情報漏洩は「そんなこと自分には関係ないでしょ」と思う方もいるのではないでしょうか？そんなことはありません。歯科衛生士が情報漏洩に関わるケースは少なくありません。例えば、下記のようなケースはどの歯科衛生士にも起こりえるのではないでしょうか？

①個人情報を記載してもらった問診表を待合室に置き忘れてしまう

よくニュースで「個人情報が流出しました」という報道がされるとき、個人情報の詰まったUSBメモリを持ち歩いていますよね。歯科衛生士がそのような情報管理をすることは滅多にないために情報漏洩とは縁遠い気がするものですが、このようなケースから情報が流出することもあるのです。

②パソコンの誤操作により患者さんに情報が送られる

多くの歯科衛生士はパソコンを用いて患者さんとやりとりを行ったり、情報を参照したり、予約管理を行ったりするものですよね。あなたが歯科衛生士として使っているパソコンがきっかけで、患者さんの情報が別の患者さんに送られてしまったり、情報が見れるようになってしまうことも情報漏洩のリスクなのです。

③不正アクセスや不正な持ち出し

もちろん、うっかりミスだけが情報漏洩に繋がるわけではありません。あなたがどれだけ厳格な情報管理を行っていても、故意に不正アクセスされたり、内部からの不正な情報持ち出しをされてしまった場合には防ぐことが難しいものです。故意にこれらを行う人たちは足がつかないように巧妙に行うこともあるため、あなたに関係がなくてもあなたのせいにされることもあるのです。

④バグやウィルス

歯科医院で使っているパソコンではセキュリティ対策がしっかりとしていることがほとんどですが、バグやウィルスが情報漏洩に繋がる可能性も否定できません。これが偶然にあなたがパソコン操作中に生じてしまうと、あなたに責任があるように思われてしまうかもしれません。

このように、情報漏洩とは歯科衛生士として普通に働いているとあり得ないように感じるかもしれませんが、実は身近に起こりえることなのです。実際、このようなトラブルに巻き込まれたときには、「自分にはありえないと思っていた」とみんなが口をそろえて言うものです。

歯科衛生士の賠償責任保険への加入

ここまで読んだ方にとっては、賠償責任を問われる可能性が歯科衛生士もゼロではないことが理解できたかと思います。

では、実際に賠償責任保険に加入するにはどうすれば良いのでしょうか？

まず、歯科衛生士に特化した賠償保険制度として「歯科衛生士賠償保険制度」というものがあります。これは日本歯科衛生士会に加入している歯科衛生士が利用することのできる保険となっています。年間の保険料は5,000円であるにもかかわらず、対人の事故であれば限度額が1億円という大きさであるのが特徴的です。

しかし、そもそも日本歯科衛生士会に所属する歯科衛生士の数は20％以下であり、所属している歯科衛生士のなかでもこの保険に加入している歯科衛生士は15％程度というデータがあります。日本歯科衛生士会は入会金2,000円、年会費7,000円であるため、歯科衛生士にとってはかなりの負担となるために加入することが難しいことが理由として考えられます。

他にも歯科衛生士が加入できる賠償責任保険は多数あります。運営している会社が異なったり、補償内容や限度額に違いがあるなどそれぞれ特徴がありますので、興味のある方は一度調べてみるのがよいでしょう。

求人票に「賠償責任保険」と記載されている場合には

歯科医院の求人票に「賠償責任保険」と記載されている場合には、加入に対する補助が用意されている場合です。

補助を出している歯科医院はそれほど多くはないものですが、「安心して歯科衛生士として働くためには、やっぱり加入しておかないと…」と考える歯科衛生士にとっては嬉しいものですよね。

ただ、多くの歯科医院ではその補助があるわけではなく、採用しているところはごく少数というのが実情です。やはり、歯科医院としては補助を出すだけ経費がかさむわけですから、その分どこかにしわ寄せが生じてしまうためです。

ちなみに、補助の金額は全額もしくは一部となっており、歯科医院によって異なります。

歯科医院が賠償責任保険を補助する意味

では、歯科医院が歯科衛生士の賠償責任保険の加入を補助する意味は何でしょうか？

理由としては、歯科衛生士に安心の環境で働いて欲しいということがあります。先述したようなリスクを抱えながら歯科衛生士は働くことになりますので、そこから身を守るための一手段として賠償責任保険を導入しています。

何かあったときに、「歯科医院は関係ない、個人が起こしたことだ」というような態度を取る歯科医院もゼロではないので、かなり働く歯科衛生士のことを考えていると思われます。

他にも、賠償責任保険を補助することで歯科衛生士の採用につなげたいと考える歯科医院も導入をしている場合があります。

例えば、「皆勤手当て支給あり」といった内容が求人票に記載されているのを読むと、どのような印象を持ちますか？「あ、この歯科医院は手当がしっかりと出る！」と考えたりするものではないでしょうか？同様に、賠償責任保険を補助することでしっかりとした歯科医院である印象を与えることになり、それが採用に繋がるということもあります。

とくに、賠償責任保険の意味を理解しているようなしっかりとした歯科衛生士の採用を進めたい場合には有効に機能することが考えられます。

補助は負担となる一方で歯科医院にとってもメリットになっていることもあるものです。

安心して働ける歯科医院を見つけるためには

このように考えると、歯科衛生士として安心して働ける歯科医院を見つけることは転職においてとても大切だと分かるのではないでしょうか。

しかし、実際に転職活動を行ってみても、安心して働くことができる歯科医院かどうか判断することは難しいものです。

・ホームページ

・求人票

・見学

・評判

これらを使って情報収集をするものですが、どれも歯科医院の実態をそこまで理解することができません。やはり、実際に働いている歯科衛生士さんや事務スタッフの方から話を聞いたり、院長がどのような想いで経営をしているのかを知ったり、求人票には掲載されていない労働環境について知っておく必要がありますよね。

そこで利用することを検討したいのは、転職エージェントです。

これは、転職サポートの専門家で、好条件の職場に転職するためのノウハウ、様々な会社の内部情報、お給料を上げるための交渉術など幅広くサポートしてくれる職種の方々です。一口に転職エージェントといっても様々な職種があるために細分化されており、歯科衛生士に特化した転職エージェントが働くのは「歯科転職ナビ」の転職エージェントです。

歯科転職ナビでは、歯科業界に精通した転職エージェントが多数在籍しており、歯科医院の採用に関する情報はもちろん、歯科医院がどのような雰囲気なのか、どのようなスタッフが働いているのか、どのような患者さんが来ているのか、実際に働いている歯科衛生士の声はどのようなものなのかといった情報を有しています。

もちろん、賠償責任保険に関連して、院長が歯科衛生士をどのように働いて欲しいかという考えについても範疇であり、そのような視点からも転職をサポートしてくれます。

おわりに

この記事では、歯科衛生士が転職するときに知っておきたい賠償責任保険について解説しました。

賠償責任保険に加入していることで日々の歯科診療を安心して行えるようになりますし、万が一のときにも補償があるのはありがたいですよね。転職する歯科医院でも、歯科衛生士を大切に思ってくれると嬉しいですね。

まだまだ歯科衛生士には普及していない賠償責任保険ですが、知っておくことで転職活動を行うヒントになります。これから求人票をみるときにはチェックしてみてくださいね！

この記事では、規模別の歯科医院の特徴について解説し、さらには歯科医院の選び方について紹介します。そして、厚生労働省が報告している規模別の歯科衛生士の賃金についても紹介します。是非ともこれらを参考にして、あなたに合った歯科医院を選んでみてくださいね。

歯科医院で行われる仕事

歯科医院の規模別の特徴を紹介する前に、歯科医院で行われる仕事について整理してみましょう。

国家資格を有していないと出来ない仕事

まず、歯科医師にしか出来ない仕事としては、歯を削る・抜歯・抜糸・レントゲン撮影・歯肉の除去や再生治療・歯の神経を抜く・詰め物や入れ歯の装着・歯科矯正の装置を装着や交換などが挙げられます。

つぎに、歯科衛生士が行う仕事としては、虫歯の予防に必要は歯石や歯垢の除去・歯面のブラッシング・歯磨き指導・歯科医師の補佐などが挙げられます。

さいごに、歯科技工士が行う仕事としては、歯科医師の指示を基に入れ歯や被せ物の作成・矯正装置の作成・マウスピースの作成が挙げられます。歯科技工士の多くは技工所でこれらの作業をおこなうため、滅多に普段の診療で会うことはありません。稀に歯科医院と技工所を併設していることもあります。

国家資格を有していなくても出来る仕事

一方、このような資格を有していなくても出来る仕事が歯科医院内にはあります。資格が不要と言っても重要な仕事であり、経営や診療が円滑に進むためには欠かせません。

まず、歯科助手の存在が挙げられます。歯科助手は患者さんの口腔内に触れることが出来ませんので、診療に用いる機材の準備や片付け・診療時の器具の手渡しやライト調整などを行うことがあります。特に歯科衛生士が少ない職場においては、歯科助手であっても診療場面へ積極的に関わっている場合が少なくありません。

つぎに、歯科受付が挙げられます。患者さんの受付や電話対応・会計・レセプトやカルテ管理・掃除といった事務全般の仕事を担います。歯科医院が電子カルテを導入しているのか、部分的に紙カルテなどを使用しているのか、さらにはどのようなソフトを用いているのかなどによって業務負担は大きく変わります。また、患者さんが歯科医院に入ってすぐに目を合わせるのが歯科受付であるため、歯科医院の顔として正しい接遇を行うことが求められます。

さいごに、事務長が挙げられます。経営に関する書類整理や管理・スタッフの労務管理（保険・評価・就業規則など）・面接や入退社の手続き・患者さんへの案内や定期健診を促すはがきの郵送などの業務を担います。これは部分的に外部のコンサルティング会社に委託しているものもあるため、内容によっては目に触れないものもあるでしょう。また、事務長不在の歯科医院も多いものです。

小規模歯科医院の特徴

アットホームな雰囲気

アットホームとは文字通り「まるで家のような雰囲気」を指します。とはいえ、実際には家族ではありません。例えば、院長やスタッフと気兼ねなく話が出来る・リラックスして居れる空気感がある・煩わしい人間関係がなく仕事に集中で出来る…このような環境であればアットホームと、いえるでしょう。スタッフ数が小規模歯科医院であれば、おのずとアットホームになるものです。ただし、偽アットホームもあります。必ず就職・転職前に見学し、実際の様子を感じるようにしましょう。

専門外の仕事も請け負う

先述したように、歯科医院には多くの仕事があります。スタッフ数が少ない歯科医院では、歯科衛生士が専門外の仕事をしなければならないこともあります。歯科受付として、受付業務や電話対応はもちろん、レセプトやカルテ管理をすることも少なくありません。もちろん、掃除はスタッフ全員で行うことが多いです。

また、忙しい時には機転を利かせてあちらこちらの仕事をその場で請け負うといった気概も必要になります。しかし、このような歯科衛生士独自の業務以外を担うことで、患者さんやスタッフのことを知るきっかけになることや、やりがいに繋がることもあります。小規模の歯科医院独自の良さと言えるでしょう。

地元密着の患者層

ときに「コンビニより多い！」と言われるほど、全国にはたくさん歯科医院があります。そのため、歯科医院に通う患者さんは、地元の方々が多い傾向があるように感じられます。小規模の歯科医院で働いていると「あそこに住んでいる〇〇さん」「こちらに住んでいる××さん」といったように、ご近所で全てが完結してしまうようなことがあります。

ここに地元密着の魅力があります。医療従事者には「地元の医療に関わりたい」と考える人が少なくありません。これが実現出来る環境が多い歯科衛生士は、非常に魅力的な職種だと思います。

大規模歯科医院（病院）の特徴

環境が充実している

大規模歯科医院や病院では、資本力があるところが多いものです。そのため、診療機器や設備が充実している場合も多く、理想の環境下で歯科診療等を行いやすいものです。また、歯科診療に関する雑誌を定期購読している場合や、最新の知見が書かれた書籍が手に入りやすい状況でもあります。医療・福祉業界では日々新しい知見が得られるものですから、情報収集は欠かせません。さらには、学会や研修に対するサポートが充実している場合もあります。しかし、これらについては面接や見学では聞きにくい部分で、働き始めてから確認することが多いものです。転職エージェントを活用して聞くようにすると良いでしょう。

多様な症例を経験できる

充実した歯科診療環境であり、患者数も多いことから、多様な症例を経験することが出来ます。歯科衛生士としてのキャリアを積み、スキルアップするためには、多様な臨床経験ほど力になるものはありません。もちろん、先輩となる歯科衛生士たちも多く、経験豊富な人が揃っていると言えるでしょう。難渋例などについて悩んだ時にも、相談出来る環境にあることは大規模歯科医院（病院）の特徴であると言えます。

専門性と多職種連携を実感できる

小規模歯科医院と比較すると、歯科衛生士としての仕事に専念しやすい環境にあります。大規模歯科医院（病院）では、受付や事務といった仕事を専門としているスタッフが必ず在籍しているためです。また、同時に他専門職も多く在籍しています。特に入院設備のある大病院においては、全ての医療職が揃っているといっても過言ではないでしょう。近年では歯科医科の連携や、多職種連携の重要性が示されています。これらを学び実践できる環境は、大病院ならではでしょう。

あなたに合った歯科医院を見つけよう

歯科医院の規模を参考にしよう

このように、小規模の歯科医院で働くのか、大規模の歯科医院で働くかはかなりの違いがあると言えます。しかし、一概にどちらが良いというものはありません。例えば、アットホームな雰囲気のなかで働きたいと思ったときには、小規模の歯科医院の方が適していることが多いでしょう。一方、多様な症例を経験して歯科衛生士としてのキャリアを積みたいと考えるならば、大規模の歯科医院（病院）で働く方が適していることが多いでしょう。

転職エージェントを活用してみよう

歯科医院の規模によって、上述しているような違いがあります。しかし、これはあくまでも大きな傾向です。実際には、小規模の歯科医院であっても、多様な患者を受け入れ、設備や機器が充実している職場もあります。一方、大規模の歯科医院や病院であっても、アットホームな雰囲気で地元密着という職場もあります。

そこで、実際の状況を知るためには転職エージェントを活用することが有効です。転職エージェントは転職の専門家なので、それぞれの職場の細やかな状況を把握しています。あなたに合った歯科医院を見つけるお手伝いをしてくれるので、是非とも利用してみましょう。

歯科衛生士の規模別給与・賞与

賃金構造基本統計調査を調べてみよう

これは厚生労働省が年に一度実施する調査で、日本の労働者の賃金の実態を調査することを目的に行われています。この調査では職種・年齢・性別など様々な分類からも、その実態を知ることができます。

今回の記事では、平成30年度における賃金構造基本統計調査の結果を読み解いておきます。賃金構造基本統計調査には聞きなれない用語がたくさんあるため、理解しやすいように抜粋しながらデータを示していきます。なお、時間外手当などを全て含めた月々の給与のことを示す「きまって支給する現金給与額」を「給与」と表現することにします。

また、1年間のうちに支給された賞与等の総額を指す「年間賞与その他特別給与額」を「賞与」と表現することにします。ちなみに、賃金構造基本統計調査から【「きまって支給する現金給与額」×12か月分＋「年間賞与その他特別給与額」】を行うことによって大まかな年収を算出することができます。

歯科衛生士の規模別賃金の実態

賃金構造基本統計調査では、規模別の歯科衛生士の賃金を調べることが出来ます。スタッフ数から小規模（10～99人）・中規模（100～999人）・大規模（1000～人）それぞれに分け、また、それらにおける年代別データは下記のようになっています。

このデータから読み取ると、小規模と中規模の歯科医院や病院では、給与と賞与に大きな差は無いと考えることが出来ます。一方、大規模の歯科医院や病院では、給与は大きくは変わらないものの、賞与で大きな差があることが分かります。もちろん、賞与のほとんどは「基本給×〇〇カ月分」によって算出されるため、定期昇給を多くしており基本給が高いと考えられる勤続年数の長さが影響していることは容易に予想出来ます。

歯科医院と大規模病院の比較

歯科医院の多くは、院長一人が行われています。そのため、院長が引退の時期を迎えると閉院となるか、これから開業する歯科医師に譲渡するかのどちらかが行われます。近年では歯科医院は飽和状態であることや、設備に大幅な修理や改修が必要であることなどを原因に閉院となる場合も少なくありません。

また、医師の開業は平均年齢が38.4歳とされていますが、歯科医師では31.6歳と平均を大きく下回っています。開院直後の歯科医院であれば、30年近く勤続することも可能ですが、あなたが実際に働き始めたときに院長の年齢が31歳であることは滅多にないでしょう。一方、1000人以上のスタッフを抱える大規模病院では、一人の歯科医師が引退しても病院そのものが閉院となることはありません。

このような背景から、大規模病院で勤務する方が長く同じ職場で働きやすい環境であると言えるでしょう。そして、これらは賞与を考えるうえで重要な要因となります。

まとめ

本記事では、歯科医院で一般的に行われる業務について触れながら、規模別の歯科医院の特徴について紹介しました。それぞれに良さがあるため、一概にどちらが良いかを決めることは出来ません。それゆえに、あなたが働きたい環境ややりたいことを考えて選ぶことが大切だと考えられます。また、その参考として歯科医院の規模別の給与や賞与についても紹介しました。働く場所を考えるとき、収入はとても大切な要因です。

長期的な目線から、あなたに合った職場を選んでみてくださいね。もちろん、本記事で紹介した規模別の歯科医院の特徴や収入は全ての歯科医院に当てはまるわけではありません。実際に就職・転職活動する時には、歯科医院ごとに必ず情報収集するようにしましょう。このとき、転職エージェントを活用することで円滑な情報収集や聞けなかった部分に関する情報収集を行うことが出来ます。是非とも活用してみてください。

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【著者：喜多 一馬】

この記事では、歯科衛生士として働くうえで大切な残業に関して知っておくべきポイントを4つに絞って紹介します。是非、この記事を参考にしていただき、就職・転職活動に活かしてください。

歯科衛生士と残業の原因

歯科衛生士は残業が多いという声を耳にすることがあります。しかし、実際には歯科衛生士の残業時間は歯科医院・クリニックによってばらつきがかなり大きいものです。一般的な残業時間の考え方としては、月々の残業時間が10～20時間は普通程度の残業時間、月々の残業時間が40時間以上はかなり多くの残業時間とされています。この時間を参考にして、残業が多いかを判断してみましょう。そして、歯科衛生士に残業が多い原因は大きく3つあるとされています。下記の3点に着目することで残業の多さを大まかに把握することが出来るでしょう。

1：診療時間の延長

歯科衛生士の就職・転職先として多いのは、歯科医院・クリニックではないでしょうか。これらでは診療時間が決まっているものの、実際には診療時間を越えて診療をすることや、受付時間から遅れて患者さんが来院することがあります。もちろん、患者さんの診療が終わらなければ診療時間を越えても閉院することが出来ませんので、結果的に残業に繋がってしまう場合が少なくありません。

もちろん、時間通りに診療が進んでいるかも大切なポイントです。歯科診療においては急患等がなければスケジュール通りに進みますが、スケジュールが溢れてしまうほどに予約を受け付けることや、十分な診療時間を確保せずにスケジュールを組んでいることが稀にあります。これによって診療時間が延長することがあります。

急患を随時受け入れているような歯科医院・クリニックでは、診療時間を越える傾向が強くなります。一方で、完全予約制であれば診療時間内に診療を終えることが多いものです。そのため、歯科医院・クリニックのHPなどから情報収集するだけでなく、実際に受付時間を越えて患者さんが来院しているかを見に行くことも大切です。これらの点に着目することで、残業時間の目安をつけることができます。

2：歯科診療で用いた器具の片付け

歯科衛生士の仕事には、歯科診療で用いた器具の片付けが含まれていることがあります。歯科診療においては様々な種類の器具を大量に用いますが、それらは全てその日のうちに片づけます。診療時間が終わりに近づくにつれて片付けも少しずつ行うことも多いですが、最後の患者さんの診療が終わるまでは全ての片付けを始めることが出来ません。

そのため、診療時間が遅くなればそれだけ残業時間が多くなる可能性があります。片付けの体制は歯科医院・クリニックによってそれぞれ異なります。片付けのための専用器具を用いているのか、当番制にしているのか、専用スタッフを確保しているのか、使用した器具を置く場所は統一されているのか、片付けの手順は明確にルール化されているのか、などがチェックするポイントとして挙げられます。

これらに着目することで、残業時間の目安を付けることが出来ます。実際の就職・転職活動では、これらについて直接聞いてみることもよいでしょう。

3：歯科医院・クリニック内の掃除

器具の片付けだけでなく、歯科医院・クリニック内の掃除も大切な仕事です。就職・転職活動を行う際には、器具の片付けと同様に、掃除の体制についても聞いておきましょう。職場によっては診療後の掃除は軽く済ませるだけにし、朝に掃除を集中的に行う場合もあります。

なお、掃除の範囲や求められるクオリティは歯科医院・クリニックによって大きく差があります。施設内の少しの診療スペースだけを掃除する場合もあれば、入り口や屋外の掃除を行う場合もあります。また、窓やイスなどを毎日掃除する場合もあれば、週に一回決められた曜日のみに掃除する場合もあります。

歯科衛生士と残業代

このような背景から、歯科衛生士は残業が多くなってしまうことが少なくありません。しかし、残業があるものの残業代が払われていない（いわゆるサービス残業）場合が少なくありません。そこで、残業代の実態についても頭に入れておきましょう。

1：残業の有無について

公益社団法人日本歯科衛生士会では5年ごとに勤務実態を調査しており、平成27年に報告された最新の「第8回歯科衛生士勤務実態調査報告書」では、8780人の勤務実態が明らかにされています。ここでは、常勤歯科衛生士の約74%、非常勤歯科衛生士の約30%に残業手当があることを明らかにしており、これは過去の調査と比較すると少しずつ上昇している傾向にあることが分かります。

ただし、この調査では残業手当の有無のみが明らかとなっており、歯科衛生士に残業がそもそもなかったのか、それとも、サービス残業になっているのかは分かりません。なお、残業手当は、原則的に残業が発生すれば生じるものとなっています。サービス残業というものは許されていないことを頭に入れておきましょう。

2：毎月の残業代について

歯科衛生士の残業時間は歯科医院・クリニックによって大きく異なります。時給が1000円と想定した場合の単純計算では、普通程度の残業時間である月々20時間であれば2万円、かなり多い残業時間である月々の40時間であれば、4万円になります。実際には時給が1000円以上の場合が多いですし、時間外労働（＊一日８時間、週40時間を超えた労働）であれば割増賃金が適用されます。そのため、もっと多くの残業代が支給されることになるでしょう。残業が多い歯科医院・クリニックにおいては毎月の残業代が5～6万という場合もあるようです。

このときに気を付けておきたいのは、残業代を多くもらっていた職場から転職する場合です。残業代がもらえる前提で転職したものの、転職先では残業ゼロといった場合には、月々の給与が大きく減ってしまうことがあります。給与条件だけでなく、残業に関する条件についても必ずチェックしておきましょう。

3：知っておきたい「みなし残業制度」

歯科衛生士が働くときに知っておきたい制度として、「みなし残業制度」とよばれるものがあります（正式には「みなし労働時間制」といいます）。これは、一定時間の残業があらかじめの給料に含まれている制度です。

例えば、月10時間のみなし残業制度をとっている場合には、10時間分の残業代が給与にあらかじめ入っているのです。もちろん、10時間の残業があらかじめみなされているため、月に10時間以上の残業をしたときにはじめて残業代が支給されることになります。なお、月に10時間未満であれば残業しなくても実質の残業代として手にすることが出来ます。

これは働く歯科衛生士にとってメリットがあります。まず、仕事を毎日早く終えることが出来れば、実際の残業をしなくてもみなし残業制度分の給与を手にすることが出来ます。また、固定給として金額が大きくなるため、毎月の給与に安定感が出てきます。ちなみに、歯科医院・クリニックにとってもメリットがあります。求人を出したときに給与条件を高く見せることが出来るため、それだけ目に止めさせることが出来ます。また、残業の請求が少なくなるために計算が楽といった点もあります。

これだけメリットの多いみなし残業制度ですが、一方で注意点もあります。まず、みなし残業制度についての理解が不十分である場合には「どれだけ残業しても残業を払わなくてもいい」と勘違いしていることが挙げられます。また、みなし残業制度という言葉から、「残業代が支払われない職場」と誤解を招くことが挙げられます。先述したように、給与条件の額面を高めることが出来るため、一見怪しい歯科医院・クリニックと見えてしまうことがあります。

制度を正しく理解したうえで給与条件を読み解かなければなりません。そして最後に、「みなし残業があるから残業することが当たり前である」という風潮がある場合が挙げられます。歯科医院・クリニックとしてはすでに残業代を払っている感覚になっているため、このような風潮になってしまうのは理解出来なくもありません。これらを踏まえ、就職・転職活動を行う際には、残業代がどのような扱いになっているのかを確認する必要があるといえるでしょう。

歯科衛生士が知っておくべき残業に関連した法律

実際に仕事をしていると、歯科医師にお願いされて泣く泣くサービス残業をしている歯科衛生士さんも少なくないと思います。しかし、それによって仕事とプライベートのバランスを崩すことや、心身の不調に繋がることもあります。また、退職に繋がることもあるでしょう。そんなとき、残業に関連した法律について知っておくと心強い味方になってくれます。一般的な法律についてまとめましたので、これも頭に入れておきましょう。

1：法定労働時間

労働基準法によって定められている、使用者が労働者に働かせることが出来る時間についての内容です。1日8時間・週40時間と定められており、これ以上働くことで残業になります。なお、残業は自由にどれだけでもさせてよいわけではありません。労働者に残業や休日出勤をさせるためには、36協定（さぶろくきょうてい、と読みます）に則って行わなければなりません。例えば、一週間の残業限度時間は15時間、一カ月間の残業限度時間は45時間、一年間の残業限度時間は360時間と決められており、これ以上の残業をすることは認められておりません。

2：拘束時間、労働時間、休憩時間、所定労働時間

働くうえで、これらの用語については正しく理解しておきましょう。

3：育児・介護に関わる残業の制限

育児・介護休業法により、残業は制限があります。歯科衛生士本人が小学校入学前の子を養育する労働者であり、労働時間外制限を請求したことを条件として、1カ月24時間・一年間150時間を超えた残業が出来ないようになります。実際に育児や介護に関わっている歯科衛生士さんがこの時間以上の残業をすることは少ないと思いますが、何かあった時には役立つ知識です。頭の片隅に入れておきましょう。

4：パートについて

パートの場合には、残業ができるのか、できるとしたらどの程度出来るのかについて配慮する必要があります。そして、労働契約を結ぶ際に「残業なし」とした場合には、使用者は残業を命じることは出来ません。労働契約を結ぶ時には、条件をよく読まずに適当にハンコや署名をすることないよう、必ず記載されている内容をきちんと、いる確認するようにしましょう。

さいごに

本記事では歯科衛生士が就職・転職活動を行う際に知っておきたい残業に関する3つのポイントを紹介しました。

歯科衛生士には残業の有無や程度はばらつきがあるものの、残業が多い原因には

1. 診療時間の延長、
2. 歯科診療で用いた器具の片付け
3. 歯科医院・クリニック内の掃除

があることが分かりました。

また、残業代の実際については

1. 常勤歯科衛生士の約74%、非常勤歯科衛生士の約30%に残業手当があること
2. 実際の残業代は多い人で5～6万円程度もらっていることがあること
3. みなし残業制度は正しく理解しておかないと時に損をすること

を紹介しました。

そして、知っておくべき法律としては

1. 法定労働時間
2. 拘束時間や労働時間など
3. 育児・介護について
4. パートについての要点

を絞って紹介しました。この記事を参考に、就職・転職活動を行ってみてください。

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【著者：喜多 一馬】

そこで、この記事では、歯科衛生士と一般職について、給料や年収・有効求人倍率・働き方・やりがいの観点から比較してみました。この記事を読んで、どちらで働くのが良いのか、一度考えてみてください。

一般職と総合職

一般企業においては、一般職と総合職というものがあります。しかし、歯科衛生士として働いていると、その違いがイメージ湧かないものです。まず、一般職と総合職の違いについて整理しておきましょう。

１．一般職とは

一般職とは、主として定型的な業務に従事する仕事を指します。事務職をイメージすると良いでしょう。事務職の特徴は、原則的に転勤を命じられることが少ないものの、管理職になることや大幅な昇給を見込むことが出来ないことです。また、一般職には女性が多いものですが、それは結婚や出産を経ても続けることが出来る業務形態であることも特徴的です。しかし、それゆえに人気が高く、また、後述しますが、今後は求人数が下がっていくともいわれています。

２．総合職とは

総合職とは、事業運営と中心を担う仕事を行い、企画・立案・営業・研究・開発といった領域があります。総合職の特徴は、役職に就くことや大幅な昇給を見込める一方で、転勤などの条件が生じることがあることです。これらを背景に、総合職は男性が多い状況となっています。しかし、近年では女性が活躍する社会になっており、総合職を希望する女性も少しずつ増えています。なお、実際の就職・転職活動においては、一般職と総合職で分かれている募集していることがほとんどです。どちらの働き方をしたいのかは、事前に決めておく必要があります。

３．エリア総合職とは

総合職として働きたいけれども、転勤には抵抗がある人に対してはエリア総合職という道もあります。これは仕事内容や求められる成果は総合職と同じレベルですが、遠方への転勤はないというものです。これだけ書くと好条件のように思えますが、もちろん年収が低くなってしまいます。

４．自分に合った働き方を選ぶ

いわゆる「一般企業」といっても、様々な働き方があります。もちろん、男女の採用比率・勤務条件・業務内容などの差があるため、一概にどれが良いというものはありません。大切なのは、自分に合った働き方を選ぶことです。これは歯科衛生士として働くうえでも大切なことです。自分がどのような働き方をしたいのか、今後どうなりたいのかなどを考えて就職・転職活動を行うようにしましょう。

給料・年収の比較

歯科衛生士と一般職では、どれほど給料や年収に差があるのでしょうか。厚生労働省や国税庁のデータを読み解き、比較してみましょう。

１．歯科衛生士の給料・年収

給料や年収については、厚生労働省の出している「厚生労働省賃金構造基本統計調査」というものを調べます。これは年に一度、厚生労働省が出している日本の全産業を対象とした賃金に関する調査です。平成30年度の調査によると、歯科衛生士の給料（月額給与）は268,000円、ボーナス（年間賞与）は423,000円、年収は3,639,000円となっています。

もちろん、このデータは平均であり、実際の給料や年収には職場による差が大きいものです。実際、いくつかの歯科診療所や病院の年収を調べてみたところ、350～390万円程度の幅があることが分かりました。とりわけ、大きな病院ほど年収は高い傾向にあります。また、昇給は職場によってかなりの差があり、ほとんど昇給がないような職場もあれば、十分な昇給がある職場もあります。職場によってはは30代後半で年収は400万円を越える傾向にありますので、キャリアが進むとどれくらいの年収になるのかを調べておくことも大切です。

２．一般職の給料・年収

一般業界の給与や年収について調べるときには国税庁の出している「民間給与実態統計調査」というものを調べます。こちらも「厚生労働省賃金構造基本統計調査」と同様に、給与に関わる情報を得ることが出来ます。歯科衛生士は女性が多いため、一般職女性のデータと比較します。平成27年度の調査によると、一般職女性の平均年収は276万円です。

歯科衛生士と比べると90万円ほど低い年収となっています。年齢別では30代前半に307万円がピークの年収となり、それ以降は下がる傾向にあります。歯科衛生士では年収は昇給によって横ばいから緩やかな右肩上がりにある傾向があり、一般職女性の方がやや低いといえるでしょう。

もちろん、女性の社会進出は広がってきていることから、年収格差も広がっている状況はあります。一般職女性と括っても、高収入の方もいれば、低収入の方もいます。これらをまとめると、歯科衛生士は一般職女性よりも平均年収は90万円ほど高く、経験年数や年齢によって昇給しやすいことが分かります。

求人倍率の比較

１．有効求人倍率とは

有効求人倍率とは、有効求職者数に対する有効求人数の比率を指します。これは労働市場と需給状況を示す代表的指標とされています。有効求人倍率が「1」のときには、1人の求職者に1人分の求人がある状態です。有効求人倍率が「10」のときには、1人の求職者に10人分の求人がある状態です。有効求人倍率が「0.1」のときには、10人の求職者に1人分の求人がある状態です。つまり、数字が大きいほど、就職先を見つけやすい状況だと考えることが出来ます。

２．歯科衛生士の有効求人倍率

平成31年度の歯科衛生士の有効求人倍率は21.0倍であり、非常に高くなっています。つまり、有効求人数の分だけ選択肢があるため、あなたの働き方に合った職場を選ぶことが出来ます。また、結婚や旦那さんの転勤などによって転職が必要となったとき、あるいは、職場の人間関係のトラブルに巻き込まれて転職が必要になったときなどに、転職先に困らないと考えることができます。実際、歯科衛生士が働くことの多い歯科診療所は全国に68,791施設もあり、全国どこに行っても困ることはありません。

３．一般職の有効求人倍率

一般職における有効求人倍率は、全体としては令和元年5月では2.07倍となっています。この数値だけをみても、一般職における就職・転職活動の難しさがうかがえます。これを職種別や業種別でみると、さらに動向がつかめます。職種では、最も求人倍率が高いIT・通信業は5.90倍、次いでサービス業は2.33倍となっています。一方、職種別では技術系（IT・通信）が7.96倍と高くなっていますが、販売・サービス系は0.84倍、事務・アシスタント系は0.23倍と低くなっています。

では、もしあなたが歯科衛生士の資格を持っていないとすれば、どのような職種に転職するでしょうか？上述したようなIT・通信関係に転職出来ればよいですが、比較的転職後のイメージが湧きやすい、販売・サービス系や事務・アシスタント系の有効求人倍率はかなり厳しい数字を示しています。一部のニュースにおいては、これらの一般職ではこれからのAIなどの進歩によって消えていく職種であるとも言われています。

実際、一般職は派遣やパートといった外注に切り替えている職場は多いものです。このように考えると、IT・通信などの特殊なスキルを持たない限り、一般職への就職・転職は、歯科衛生士への就職・転職と比べると難しいものであることがうかがえます。

働き方の比較

１．歯科衛生士の働き方

歯科衛生士には一般的に夜勤がなく、予約診療を行っている職場では19時頃には診療を終えます。もちろん、急患を受け付けている職場や、だらだらと診療を行ってしまう院長がいる職場ではその限りではありません。また、休日はカレンダー通りに設定している職場が多いため、有給休暇を利用することで連休を作りやすいともいえます。このように、歯科衛生士は、働く時間や曜日も決まっているために、プライベートの時間を充実させやすいといえるでしょう。

また、歯科衛生士は復職のしやすさが特徴でもあります。歯科衛生士は女性が多いために結婚や出産によって一時的に離職することが多いです。しかし、有効求人倍率からも理解できるように、非常勤勤務を欲している歯科医院は多いため復職しやすい状況となっています。実際、歯科衛生士として働いている人の約半分が非常勤勤務であるとされており、復職者が多いことがうかがえます。このように、勤務時間や休日といった勤務状況、復職のしやすさは、歯科衛生士の働きやすさを物語っているといえます。

２．一般職の働き方

一般職においても夜勤がないことがほとんどです。また、総合職と比較して、定時で仕事を終えやすい傾向があります。しかし、実際に定時で帰ることができるかは、歯科衛生士以上に、職場による差が大きいものです。就職・転職活動を行う時には、会社説明会・職場見学・OBからの情報収集を必ず行わなければなりません。

ちなみに、会社を深く知るためには、求職者・転職者向けの情報だけでなく、顧客や株主に対して開示している情報を見ることも重要です。例えば、公式HP・会社資料・業界新聞・ブログやSNS・IR情報（投資家情報）・四季報・転職系イベント・転職エージェント・転職口コミサイトなどが利用できます。近年では、無料で利用できる転職エージェントや転職口コミサイトも良質なものが揃ってきています、上手に利用するようにしましょう。

やりがいの比較

１．歯科衛生士のやりがい

平成27年「歯科衛生士の勤務実態調査報告書」によると、歯科衛生士にアンケート調査した結果「歯科衛生士の仕事はやりがいがある」と答えた人が80％以上でした。この背景には、国家資格として一生働き続けられること・専門性をもって仕事を行えること・人や社会に貢献できることが、その理由であるとされています。これからの社会においては、女性も働き続けることが求められます。そんななか、やりがいのある仕事を続けることは重要ではないでしょうか。

近年では医療・福祉の様々な領域において、歯科診療の重要性が示唆されています。例えば、歯科の問題は口腔機能や嚥下・咀嚼機能とも関連し、その結果としてQOLにも関連することが明らかとなってきています。今後さらに歯科診療の重要性が高まってくることを考えると、ますますやりがいを持って続けることが出来る仕事になっていくことが考えられます。また、それらの専門性を示すために、いくつもの認定資格があります。

歯科衛生士の認定資格は「認定分野A」と「認定分野B」というものがあり、研修と審査会を通過することによって認定証が交付され、専門性を示すことができます。認定資格を有していることは、転職活動を有利に進めるだけではなく、給料等の交渉時の武器にもなります。歯科衛生士としてさらなるキャリアアップを目指すときには、認定資格は役立ちます。

２．一般職のやりがい

一般職は総合職と比較すると、業務範囲が限られており、残業や転勤が少ないものの、昇格や昇給があまり期待できないという特徴があります。それゆえにやりがいが少ないとみられがちです。しかし、多くの仕事は一般職の方々の仕事が縁の下の力持ちとして作用することによって円滑に行うことが出来ます。そのため、誰かのサポートをすることが得意であり、好きであれば、一般職におけるやりがいを感じることが出来るでしょう。もちろん、プライベートの時間を確保出来ることも、一般職の利点です。

歯科衛生士と一般職、どちらで働くべきか

歯科衛生士の資格をもった方が就職・転職活動をする際に、歯科衛生士として働くのか、一般職として働くのかを悩むことがあります。今回の記事からは、歯科衛生士の方が平均給料は高く、昇給も見込むことができ、また、有効求人倍率の視点からは就職しやすいことが分かりました。一方、働き方は歯科衛生士も一般職も同じような枠組みで働くことが分かりましたが、職場によって様々であることは注意しなければならないといえるでしょう。

さらに、やりがいについては歯科衛生士ではこれから活躍の場が広がっていき、認定資格も多数あることから、キャリアアップしやすいことが分かりました。これらを総括すると、歯科衛生士の資格を取得しているならば、歯科衛生士として働くことが条件として良いと考えます。是非、この記事を参考にして、就職・転職活動を行ってみてください。

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【著者：喜多 一馬】

この記事では、歯科衛生士が知っておくべき厚生年金の基礎知識、厚生年金の視点から見た就職・転職活動のポイント等を解説していきます。

厚生年金に関する基礎知識

厚生年金とは

いわゆる「会社員の年金」です。厚生年金に加入している企業などに勤務している人が対象であり、20歳未満でも勤めていれば自動的に加入します。保険料は給料に対して一定の保険料率を掛けて算出し、給付額は納付した保険料に応じて決定されます（つまり、お給料によって月々の支払う額と老後に受け取る額が異なるということです）。なお、厚生年金保険料の半額は企業等が負担することになっています。

厚生年金と国民年金の違い

国が運営する年金制度には「国民年金」と「厚生年金」の2つがあります。これは、その仕組みから「2階建て」と表現されています。（後述しますが、近年では確定拠出年金などが広がっており「3階建て」と表現されることもあります）。

国民年金は全ての国民を対象としたもので、厚生年金は企業等に雇用される人が国民年金と合わせて加入するものです。「2階建て」と表現されるのは、1階部分の基礎である国民年金に、2階部分の上乗せである厚生年金に加入することを意味しています。

働き方によって年金が変わる

年金の加入者は「被保険者」とされ、「第1号」「第2号」「第3号」に分類されます。第1号被保険者とは、国民年金だけに加入している人のことを指し、無職・学生・自営業・農業従事者などが含まれます。国民年金の保険料は物価や賃金などをもとに決定され、一律となっています。その金額は、平成31年度であれば月額16,410円となっています。

また、保険料の納付は20歳以上60歳未満の40年間（480ヵ月）と決められています。なお、保険料は毎月納付・6ヵ月分前納・1年度分前納があり、前納すると若干割安になります。無職等によって保険料が納められない場合には、免除や納付猶予を適応することが可能です。学生時代のことは忘れているかもしれませんが、納付猶予としていることが多いものです。

第2号被保険者とは、国民年金に加えて厚生年金にも加入している人のことです。保険料は年収によって変化しますが、企業等と第2号被保険者とが半分ずつ保険料を負担します。ちなみに、支払いは企業等がまとめて支払っており、後から第2号被保険者の給料などから差し引いています。

第3号被保険者とは、第2号被保険者に扶養されている配偶者のことです。第1号被保険者と同様に国民年金のみの加入ですが、扶養であるために保険料を支払う必要がありません。よくパートの方が所得を多くしすぎないように調整するのは、この兼ね合いが影響していることが多いです。

老後に給付される年金は「老齢年金」

年金のイメージといえば、老後に給付される「老齢年金」が多くを占めています。しかし、実際にはケガや病気になったときに支給される「障害年金」や、亡くなった遺族に給付される「遺族年金」があります。本記事では老齢年金のみに触れますが、給付される国民年金には3つの種類があることを覚えておきましょう。

老齢年金の給付

原則的に老齢年金は65歳以上に給付される、一般的によくイメージする年金です。これは、先述した国民年金から給付される「老齢基礎年金」と、厚生年金から給付される「老齢厚生年金」に分けられます。第1号被保険者は基本的に老齢基礎年金のみ、第2号被保険者は老齢基礎年金と老齢厚生年金の両者が給付されます。

最近では老後に必要な資産が老齢年金だけでは足りないことが指摘されています。自身で国民年金と厚生年金以外の必要分の保険に加入しておくようにすることが求められており、後述する三階建て部分が注目されています。

老齢基礎年金の受給額

老齢基礎年金の受給額は、「物価スライド方式」という毎年の物価の変動に合わせて決定される方式をとります。例えば、40年間すべて保険料を納付していた場合である満額の場合、平成29年度の受給額は年間780,100円、平成30年度の受給額は年間779,300円です。もちろん、納付していない期間があれば、ここからさらに減額されることになります。

老齢厚生年金の受給額

老齢厚生年金においても、老齢基礎年金と同様に原則的には65歳以上に給付されます。これは納めた保険料によって給付される金額が決まるため、たくさん納めている人であれば給付額がそれだけ多くなります。具体的金額は人によって異なるため、ここでは算出できません。

老齢年金の受給時期はズラせる

原則として65歳以上の給付となる老齢年金ですが、受給開始時期を繰り上げたり繰り下げたりすることが可能です。希望すれば60歳からの給付が可能ですが、繰り上げた月間×0.5％が減額され、その減額は生涯続きます。長生きしそうと感じる時には繰り上げは行わない方が良いでしょう。一方、繰り下げる場合もあります。

希望すれば70歳から給付されることも可能であり、その時には月額×0.7％の増額があります。ちなみに、老齢厚生年金の給付時期をズラすと、老齢基礎年金の給付時期もセットでズレることは覚えておきましょう。

ねんきん定期便とねんきんネットで状況を確認しよう

毎年の誕生日月に、日本年金機構から公的年金の加入者に対して「ねんきん定期便」が送られてきます。ここにはこれまでの年金加入記録が記載されており、50歳を越えると給付される年金の見込み額が確認できます。また、ネットで状況が確認できる「ねんきんネット」のアクセスキーも掲載されています。

公的年金制度のまとめ

ここまでから、下記のようなポイントをひとまず押さえておきましょう。

1. 公的年金とは2種類あり、その仕組みから2階建てと表現される。「国民年金」は20歳以上で60歳未満の国民全員を対象とし、「厚生年金」は企業等で勤める人が加入出来るものである。
2. 公的年金には、一般的に年金と聞いてイメージする「老齢年金」だけでなく、ケガや病気の際に給付される「障害年金」と、被保険者が無くなった時に遺族に給付される「遺族年金」がある。
3. 国民年金の受給額は定額だが、厚生年金の受給額は納付額によって決定される。
4. ねんきん定期便やねんきんネットで自身の年金状況を確認できる。

歯科衛生士の厚生年金

厚生年金加入の実際

歯科衛生士の求人情報を眺めていると、社会保険完備と記載されているものは非常に少ない印象を受けます。ここでいう社会保険完備とは、厚生年金・健康保険・労働者災害補償保険（いわゆる労災保険）・雇用保険の4つすべてに加入出来ることを意味します。歯科医院によっては、健康保険や厚生年金のどちらにも加入していない場合もあります。もし、厚生年金に加入していない場合には、あなた自身も厚生年金に加入することはできません。

国民健康保険にも加入していない場合

国民健康保険はケガや病気をしたときに全てが自己負担になってしまうため、加入せずに受診や入院したときには大きな出費となってしまいます。職場が健康保険に加入している場合には本人と職場が折半して、給料から自動的に天引きされるために気にする必要はありません。しかし、個人で納める場合には様々な手続きが必要になります。各種申請書や証明書等を持参し、各市区町村の国保年金課に申請に行かなければなりません。

厚生年金に加入していると、手取りは下がる

支給額から様々な控除（引かれた）された金額が実質の手取り額になります。給与明細には「控除項目」と書かれた項目が引かれる金額であり、健康保険料・厚生年金保険料・所得税・住民税・雇用保険料が代表的な項目です。つまり、厚生年金に加入している歯科医院では実質の手取りが少なくなってしまうのです。歯科医院は社会保険完備であることが少ないため、求人票をみるときにはこの点に注意が必要です。厚生年金に加入しているから手取りが少ないのか、それとも、厚生年金に加入していないのに手取りが少ないのかを見分けなければなりません。

社会保険完備していなければ、手取りは多い

一方、厚生年金を含めた社会保険完備をしていなければ、実質の手取りが多くなります。しかし、先述したように国民健康保険や国民年金保険を必要とするならば自己申請する必要があり、結局は一定の支払いが必要になってしまいます。先ほどと同様に、歯科医院の求人票を見る時には厚生年金を含めた社会保険完備について考慮したうえで、お給料がいくらになるのかを考えていきましょう。

結局、厚生年金に加入している方が得なの？

最近では「年金制度はもう破綻している」「納付した金額よりも、給付される金額の方が低い」ということも耳にすることが多くなりました。これには少子高齢化の問題が多く関わってきています。

ただ、これは非常に見極めが難しい問題ですので、現状では、厚生年金に加入できる環境であれば加入しておく方が無難といえるかもしれません。その代わり、後述するプラスアルファの対策を取っておくことに損はありませんので、ぜひ参考にされてください。

実際、2040年や2050年には財源が枯渇するとのニュースが多数見受けられます。これは少子高齢化といった問題だけでなく、納付された年金を使った資産運用が失敗している影響から生じています。また、厚生年金を納付する金額と給付される金額は加入期間・収入・給付年齢などの要因によって左右されるため、「いくら払っていくら貰えるのか？」という疑問は一概には答えることが出来ません。

しかし、1955年生まれまでは厚生年金の給付金額が高かったために「もらい得世代」と言われるほどでしたが、1960年生まれ以降は給付金額が下がってきているために「払い損世代」と言われるようになりました。以前は厚生年金に加入している歯科医院に勤めることは「得」や「老後は安心」とされてきましたが、これからはそうでなくなる可能性がゼロではない、という認識でいて頂いた方がいいのかもしれません。

歯科衛生士だから使える歯科医師国民年金基金

国民年金と厚生年金以外にも、歯科に特化した職能型の年金として「歯科医師国民年金基金」というものがあります。これは厚生年金と同じように基礎年金に上乗せすることが可能な年金です。

加入要件としては

1. 国民年金の第1号被保険者または国民年金の任意加入被保険者（65歳まで）
2. 歯科診療所に従事する歯科医師または従業員
3. 他の国民年金基金に加入していないこと

が条件となっています。なお、国民年金の第1号被保険者であっても、国民年金の保険料の納付が免除されている方は加入することができません。

自由なプラン設定が可能であり、7種類の年金を組み合わせることで年金額や受け取り期間を自由に設定することができます。最初の1口目では終身年金に加入し、2口目以降に自由な設定をすることが可能です。歯科衛生士であれば、一度チェックしておくべき年金です。

話題の確定拠出年金個人型（iDeCo）も視野に入れよう

年金に関する話題を調べていると、必ず目にするのが「確定拠出年金個人型（iDeCo）」です。個人が気軽に運用できる年金で、毎月一定金額の掛け金を拠出して運用します。運用して得られた給付金が将来に年金として得られるようなイメージです。もちろん、運用の結果によって手にすることが出来る金額が変化します。ただし、自身で金融機関を選択し、そこで取り扱われている運用商品を選ぶ必要があるため、一定の知識が必要になります。

確定拠出年金個人型（iDeCo）にはメリットもデメリットもあります。メリットとしては、運用時の掛け金の全額が所得控除の対象となります。つまり、所得税と住民税が軽減されるのです。積立期間は長期にわたるため、節税効果はとても高いものになります。また、運用で生じた利益に対する税金が一切生じないため、効率よく資産を増やすことが可能になります。

デメリットとしては、資産運用であるために当然運用状況によっては資産が減る可能性もあります。必ずリスクについて理解したうえで進めるようにしましょう。また原則は60歳まで引き出せないことも重要なポイントです。人生ではお金を必要とする場面は多々ありますが、その時に引き出せないことで困ることもあります。これらをふまえて、視野に入れるようにしてみましょう。

おわりに

本記事では「歯科衛生士と厚生年金」をテーマに、歯科衛生士が知っておくべき厚生年金の基礎知識、関連した年金の知識、歯科衛生士が就職・転職する際に見るべきポイントについて解説しました。社会保険完備でない歯科医院が多いからこそ、厚生年金を含めた年金に関する知識を正しく持ち、将来に備えるようにしましょう。

歯科転職ナビでは、厚生年金を含めた社会保険完備の歯科医院求人を多く取り扱っております。あなたの安心な転職のために、経験豊富なコーディネーターがお手伝いさせて頂きますので、ぜひこの機会に歯科転職ナビにご相談ください！

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【著者：喜多 一馬】

この記事では、就職・転職活動で知っておくべき用語をおさらいします。さらに、歯科衛生士のお給料事情について、厚生労働省の発表している都道府県別データをピックアップして紹介します。この記事を読んで、これからの就職・転職活動で役立ててくださいね。

歯科衛生士が知っておくべき「給料・給与」等の基礎知識

給料明細に記載されている用語は正しく知っておこう

働いていると「給料」「給与」といった用語を耳にします。似たような言葉でややこしいため、正しく意味を理解していないことが多いものです。実際、「給料」と「給与」を同じ意味として捉えていることや、「給与」と「賞与」の関係性がよく分からないことが少なくありません。これらの用語を正しく理解しておくことは就職・転職活動で必須です。

「給料」とは

「給料」はいわゆる基本給のことを指しています。実は、各種手当や残業代は含まれていないのです。話し言葉においては「今月の給料低い！」などと表現することがありますが、昇給や減給がない限りは「給料」は変化しません。このような会話を行っている時には、ほとんどが「給与」を指しています。

「給与」とは

「給与」とは、各種手当（歯科衛生士の資格手当など）や残業代が全て含まれた「会社から受け取る報酬」すべてを指しています。所得税法28条によって「給与所得とは、俸給、給料、賃金、歳費収び賞与並びにこれらの性質を有する給与に係る所得をいう」と、明確に定義されています。察しの良い人ならば分かると思いますが、実はここには賞与も含まれています。これらを区別するために月々の給与を「定期給与」と表現することもあります。ちなみに、今では少ないですが、現物支給（お米など）も給与に含まれます。また、交通費・ガソリン代は報酬ではないので、含まれません。

「総支給額」とは

「総支給額」とは、基本給に各種手当等を含んだ金額のことを指します。実際に手にする「給与」は、ここからさらに住民税や厚生年金といった控除（税金など）が引かれた金額になります。あくまでも「総支給額」は手にする金額ではないことを押さえておきましょう。

「賞与」とは

「賞与」とは、いわゆるボーナスのことです。「定期給与」と別に支給される「給与」であり、賞与以外には特別手当という名称がつくこともあります。一般的には、夏と冬といった時期に年2回支給されることが多いです。

歯科衛生士が知っておくべき「賞与」の知識

「賞与」は基本給によって決まる

「賞与」の金額は「給料〇カ月分」といった形で表現されることが多いです。このとき、「総支給額〇カ月分」というように、各種手当を含めた金額と解釈する人もいますが誤りです。先述したように「給料とは基本給を指す」ものですから、厳密には「基本給の〇ヵ月分」となります。ややこしい用語が多いため、間違わないようにしましょう。

「賞与」は新入社員ももらえるのか

例えば、4月から働き始めた新入職員が、夏の賞与を貰えるかどうかは歯科医院によって大きな差があります。

1. 夏の賞与が全く貰えない歯科医院
2. 夏の賞与は寸志（1～5万円程度）のみ貰える歯科医院
3. 夏の賞与は他の歯科衛生士と同様に全額貰える歯科医院

このように大きくは3パターンに分けられます。

実際には1）もしくは2）であることがほとんどであり、3）のパターンはほぼあり得ないでしょう。

この点については面接や見学の時には聞きにくい部分であるため、転職エージェントを活用して聞くようにすることがおススメです。転職エージェントとは、転職に関する知識や多くの歯科医院の特徴を熟知したプロです。あなたに合った歯科医院を必ず見つけてくれるパートナーと言えます。

「賞与」に関する規定がある場合も

小規模の歯科医院においては、院長の裁量によって「賞与」の金額を設定していることがほとんどです。しかし、一般企業においては規定を作っていることがほとんどです。例えば、7月中旬に夏の賞与が支給される場合には、「1月1日～6月30日」に在籍していることを条件とする。などと決められています。

このような場合、在籍期間が半分の日数であれば、半額のみ支給されるといったケースもあります。働こうと考えている歯科医院がどのような規定を作っているのか、これも転職エージェントを活用して情報収集してみましょう。

退職のタイミングは「賞与」支給後に

歯科衛生士は売り手市場であるため、条件の良い歯科医院があればいつでも転職することが出来ます。そして、もし年度途中で転職する場合にも、賞与はしっかり貰ってから辞めたいものです。そこで、あなたが職場から賞与をしっかり貰ってから退職したければ、賞与支給後に申し出ることが望ましいです。これは、賞与の金額は院長の裁量によって決めることが出来るので、退職の意思があることによってあなたの査定が変わり、減額される可能性があるためです。

「賞与」を貰い逃げしない

よく「賞与さえちゃんと貰えたら、どうでも良い」と、賞与支給直後に退職する歯科衛生士がいます。これは「賞与の貰い逃げ」というイメージを作ってしまい、歯科医院に勤めるスタッフに対して心象を悪くしてしまいます。特に歯科医院の世界は狭いものです。あなたが面接にいった先の歯科医院の院長と、辞める歯科医院の院長が友人であるといった可能性は低くありません。そのような場合「〇〇さんが、おたくの歯科医院から転職希望なんだけど、どんな人？」といった連絡をしている場合があります。筆者は理学療法士ですが、実際にそのようなやり取りが行われているといった話を耳にしたことが何度もあります。賞与を貰って退職するからこそ、誠実な対応をするように心がけましょう。

歯科衛生士の都道府県別給与・賞与

賃金構造基本統計調査を調べてみよう

賃金構造基本統計調査とは、厚生労働省が年に一度実施する調査のことです。日本の労働者の賃金の実態を調査することを目的に行われており、職種・年齢・性別・都道府県別など様々な分類から賃金の実態を知ることができます。今回の記事では、平成30年度における賃金構造基本統計調査を読み解きます。

ちなみに、全ての県が同一人数を調査しているわけではありません。100人以上を対象にした県もあれば、データがない県もあります。その点に留意して、あくまでも傾向として読み解くことが良いでしょう。また、今回は歯科衛生士に多い女性のデータのみを参考にしています。特に大切である、年齢・勤続年数・給与（定期給与）・賞与をピックアップしています。

歯科衛生士における都道府県別給与・賞与のデータ一覧

都市部では給与が高い傾向がある

今回のデータからは大まかな傾向が見えてきます。都市部を代表する東京は年齢：32.3歳、勤続年数：5.8年、給与29.3万円、賞与37.0万円となっております。同様の年齢や勤続年数には、北海道・熊本・大分があります。これらと比較すると、賞与はさほど変わりませんが、給与が7～8万円ほど高いことがうかがえます。

また、新潟・福井・鳥取・広島・徳島・香川・高知・福岡・佐賀・長崎・鹿児島といった東京よりも年齢が高い県と比較しても、やはり東京の給与は高いことがうかがえます。この傾向は、大阪でも同様にみられます。やはり、都市部では給与が高い傾向があるといえるでしょう。

都市部では家賃や物価が高い

都市部では給与が高いからと言って、実質の手取りも増えるとは一概には言えない部分があります。それは、都市部であればあるほど、家賃や物価が上昇する傾向があるためです。高い給料の歯科医院に就職しても、ワンルーム10万円のアパートで独り暮らししていると生活は少し厳しいものになってしまうでしょう。都市部から少し離れることで家賃の低い地域もあるため、都市部の歯科医院に勤務する時には住む場所をよく考える必要があるでしょう。

どのような生活・働き方がしたいのかを考えよう

このように都道府県別のデータを眺めてみると、一定の傾向が見えてきます。このデータを基に、あなたがどのような生活をしたいのか、どのような働き方をしたいのかを見つめながら歯科医院を選ぶようにしましょう。都市部で生活しながら働くことも、地方で生活しながら働くことも、どちらもそれぞれにメリットとデメリットがあります。

一概にどちらが良いと決めれるものではないので、一度考えてみましょう。このとき、転職エージェントを活用してみると良いでしょう。あなたが希望する生活や働き方を相談しながら、ぴったりの歯科医院を見つけてくれます。一人で情報収集するには何事にも限界があります、是非ともプロを頼ってみてくださいね。

おわりに

この記事では、就職・転職活動で知っておくべき「給料・給与」等の用語をおさらいしました。さらに、平成30年に厚生労働省が発表した賃金構造基本統計調査から、歯科衛生士における都道府県別の給与や賞与のデータを抽出し、都市部と地方を比較してみました。この記事を参考に、是非とも働き方を一度考えてみてください。

歯科転職ナビでは、希望する給与額の歯科医院をご紹介させて頂きます。また、ご自分では聞きづらい条件面でのお話も、歯科転職ナビを通して情報収集していただくことができます。この機会にぜひ歯科転職ナビにお問い合わせください！

【著者：喜多 一馬】

これまで、歯科衛生士をはじめとする歯科助手・受付など、歯科医院で働くスタッフの就労環境といえば、ネガティブなイメージが強いものでした。しかしここ数年の間に「週休3日制」「年間休日150日」などゆとりを持って働ける募集内容が目立つようになり、大きな変化を見せています。

この記事では、週休３日取得できる歯科医院の特徴を紹介していきます。

大きな変化を見せる歯科業界

歯科をはじめとする医療業界全体を見ても、まだまだお休みが多い業界とはいえない現状があります。医療・福祉関係の１企業あたりにおける年間休日数は、平均109.4日（平成 30年就労条件総合調査より：厚生労働省）と報告されています。例えば完全週休2日制で祝日がすべてお休みの場合、年間休日が120日になります。つまり年間の休日数109.4日という数字は、決してゆとりを持って休めているとはいえない状況を表しています。

しかし、ここ数年の間に、歯科業界は大きな変化をみせています。歯科医院の求人募集にも、「週休３日制」「年間休日150日」「残業なし」「有給休暇の消化率100％」といった、ゆとりを持って働ける募集内容が目立つようになってきました。これは、歯科衛生士をはじめとする歯科に携わるスタッフの勤務環境が見直されはじめ、働きやすい環境づくりに力を入れているということと、捉えられます。

かつて歯科医院に正社員として勤務した場合は、歯科医院の休診日以外はフルタイムで出勤するのが当たり前でした。そのため、お子さんを出産したら退職を余儀なくされ、パートやアルバイトとして勤務時間を短縮して働く道しかありませんでした。平成21年の育児・介護休業法の改正により、正社員も短時間勤務が可能になったことから時代は徐々に変化し、ようやく現場レベルで「時短勤務」が当たり前のこととして浸透するようになりました。

平成29年３月の育児・介護休業法の改正では、パパ・ママともに育児休暇が取れるように変わりましたので、これが実際の働き現場に浸透するのももうすぐでしょう。制度だけあるものの、周りのスタッフに遠慮して実際は休暇を取得しにくい、ということがなくなる時代がやってくるのも、時間の問題といえそうです。

なぜ？週休3日制の歯科医院が増えている理由

そして今、スタッフが週3日のお休みをとれる歯科医院が増えています。この背景には、歯科業界において、歯科衛生士をはじめ歯科に携わるスタッフの勤務内容への理解が深まったことが大きいといえます。かつての歯科医院は、痛くなった歯を削ったり抜いたりすることに重きを置いた、悪くなった歯を治療するための場所でした。

しかし、現在では歯科医院への考え方が様変わりし、歯が痛くなる前にお口の中の疾患を未然に防ぐ「予防歯科」が中心になってきています。予防歯科の先進国スウェーデンでの成果に倣い、今ではあらゆる診療科目の中でも、「予防歯科」に力を入れる歯科医院が増えてきていることが大きいといえます。

スウェーデンでは20年以上も前から、さまざまな予防に対する取り組みをおこなってきましたが、その結果として、80歳代で平均21.1本もの天然の歯が残っているという報告がされています。日本では、年々数値がよくなってきているとはいえ、同じ80歳代では13本という結果です（平成29年度歯科医疾患実態調査：厚生労働省より）。

天然の歯が残っていると、おいしく食事を楽しめるので、高齢になった時の生活の質（クオリティ・オブ・ライフ）に差が出てきます。末永く幸福感を味わって暮らしていくためには「予防歯科の受診が欠かせない」という歯科の考え方が根付いたことにより、今では歯科衛生士の力を必要とする歯科医院がどんどん増えているのです。

「歯科衛生士が歯科の主役です」とアピールする歯科医院も増えてきている状況で、診療のケースによっては、患者さんは歯科医師に面会することさえなく、歯科衛生士と歯科スタッフによる処置を受けるために通院することも、もはや一般的に行われています。

今やコンビニエンスストアよりも多いといわれる歯科医院。歯科医院にとっても厳しい時代のなか、順調に経営を続けていくためには、歯科衛生士や歯科スタッフにいかに活躍してもらえるかが鍵になっているといっても過言ではありません。歯科医院としては、スタッフが働きやすい勤務環境を用意することで、実力のあるスタッフを確保したいという想いが強いのです。

経験を積んで一人前になり、周りからも頼りにされるようになった歯科衛生士を、結婚・子育て・介護といったライフスタイルの変化によって退職しざるを得ないという状況に追い込まず、末永く勤務してもらいたいと考えているのです。また予防歯科は、さまざまな処置に関する技術力も大切ですが、求められるのはそれだけではありません。患者さんとのコミュニケーションやカウンセリングといった、「人間力」が活かされる業務も、歯科衛生士や歯科スタッフに期待されています。

基本的に、歯医者に通うのが好きという患者さんはほとんど居ません。歯が痛くなったから仕方なく歯科医院に行く、という方が多いものです。歯が悪くないのに予防のために通おうというのは、意識の高い優れたデンタルIQの方々に限られます。

これからの歯科医院は、患者さんのモチベーションをアップし、通院したい、予防したい、という気持ちにさせることも使命のひとつといえます。それは、直接患者さんと接する歯科衛生士やスタッフの対応次第である部分も多く、スタッフのスキルに左右される部分。即戦力となる優れた人材を逃したくないというのが、歯科医院としての想いです。

週休3日制の歯科医院が増えたことには、そんな歯科業界全体をとりまく流れから歯科衛生士や歯科スタッフの仕事への理解が深まり、影響力が重要視されるようになったからという背景があります。

歯科衛生士が自分の実力にあった職場を選択できる状況が生じつつあるということ、努力次第で、レベルの高い職場に勤務することも可能になってきつつあること…そんな報告が、日本歯科衛生士会歯科衛生士による「勤務実態調査報告書：平成27年3月版」でもおこなわれています。歯科衛生士が、自分の実力に合わせて勤務条件のよい職場を選べる時代が到来したのです。

週休3日で勤務環境の良い歯科医院を選ぶコツ

週休3日制を採り入れているといっても、歯科医院によっては5日かけて働く分を4日に集約しただけで、1日の就業時間が長くなってしまうという問題が起こる場合もあります。例えば、朝9時に出勤して、夜21時に退社するという、10時間勤務を週4日間も続けていては、いくら3日間のお休みがあっても疲れ果ててしまうしょう。

しかし、スタッフの人数が限られている場合は、誰かが出勤しなければ歯科医院が回りませんから、どうしようもありません。ということは、つまり、スタッフの人数に余裕があり、シフト制でお休みをきちんと決めているところを選ぶと、こうした問題を回避できるのではないでしょうか。

また、歯科衛生士や歯科スタッフが中心となって活躍できる業務が多い歯科医院の場合は、スタッフが働きやすい勤務環境を用意しているところが多いといえます。簡単に言えば、予防歯科でおこなうメインテナンスやクリーニングなどの処置を診療のメインとしている歯科医院です。

予防処置の経験を積めば、歯科衛生士が自分で患者さんの診療計画を立てられます。そうすると各自のスケジュールに合わせて患者さんの予約を入れることができるため、比較的お休みを取りやすくなるでしょう。

どんな歯科医院が週休3日制なの？

実際に、どんな歯科医院が週休3日制でスタッフの募集をおこなっているのでしょう？具体的なイメージをつかんでいただくために、実在する求人募集をベースにした具体例をご紹介します。任される業務の内容や難易度、職場の雰囲気などを想像してみると、自分に合っている歯科医院がどんなスタイルなのかが見えてくると思います。ただし実在する募集に即した架空の医院になりますので、実際の募集は求人情報をご確認ください。

歯科医院：都心部のオフィス街にある大型クリニック

関西中心部のオフィス街にあり、患者さんのメイン層は企業で働くビジネスマン。営業や接客のために、身だしなみとしてホワイトニングや矯正といった歯のお手入れを重視する人が大勢いらっしゃいます。ただし、オフィス街にあるので、当然のことながら仕事帰りの遅い時間に通院される患者さんが多くを占めています。そのため就業時間は22：00と、かなり遅めです。

そのため歯科衛生士やスタッフの勤務スタイルは、夜の勤務を中心としたシフト制です。週休3日制なのでお休み自体は多いですが、夜はあまり早く帰れません。そのかわり、残業はなく、お昼からの出勤も多いです。

歯科衛生士に任される業務内容は、予防・メインテナンスが中心です。衛生士専用の診療チェアがあり、患者さまを担当制で診ていきます。コミュニケーションを大切にしながら一人の患者さんの経過を長く診ていくため、成果を確認しながら進めることができて、やりがいがあります。衛生士としてのスキルを磨くことができます。

歯科医院：大規模チェーン展開している医療法人

首都圏のほぼ山手線エリア内に10医院を展開する大規模歯科チェーン。歯科医師・歯科衛生士・歯科助手など、スタッフの人数が膨大です。このたび新しく2医院を展開するので、新規スタッフの募集です。一般歯科・小児歯科・美容診療・自由診療まで、あらゆる分野の治療を専門とする歯科医師が多数在籍しているので、衛生士や助手に任される仕事も多岐にわたります。

美容診療に特化した歯科医院やお子さんの治療や矯正が中心といった医院など、それぞれの医院の特色があるので、やりたい業務や目指したいキャリアに合わせて勤務する医院を希望することができます。スタッフが働きやすいと思える環境で、経験を積んでもらって各医院で長く活躍してほしいと考える医院なので、週休3日制などのお休みをはじめとする勤務条件は良いものを揃えています。

医院がたくさんある分、多くのスタッフが在籍していますし、それぞれの所在地も近いので、他医院で教育を受けたり、教育しに行ったりという、一つの医院に限らず、複数の医院にいくことが必要なので、そういったフレキシブルさは必要ですが、その分、お休みはしっかりとれるようになっています。

歯科医院：最新技術を採用した女性向け審美クリニック

海外での留学経験が長い院長が、最新技術と最新機器を導入してオープンした審美クリニックです。院内は、まるでエステサロンのように優雅な雰囲気。歯科衛生士をはじめスタッフも、メイクをしっかりしたり、髪型をアップに整えたりと、身だしなみにもこだわりが必要とされます。

歯科衛生士は、外科手術を伴う矯正やインプラントなどの臨床に対応できる力を求められます。常に最新機器や新しい歯科材料を採用されるので、勉強し続けなければなりませんし、技術面での成長も期待されます。

そのために研修やセミナーへの参加も欠かせません。勉強にかかる費用は医院が負担してくれますし、休日出勤などの手当もつきますが、常に向上心をもってキャリアアップを目指したい方に向いている環境です。そのため週休3日制という、ゆとりをもった勤務時間の設定になっています。

歯科医院：地方都市にある訪問歯科に力を入れている医院

地域にお住まいの方が患者さんとして来院されるのですが、インプラントなどの外科手術を伴うような大掛かりな治療は大学病院を紹介するので、普段の業務は一般治療と定期検診・予防が中心です。院長が地域医療への貢献に熱心なため、訪問診療に力を入れています。主に、近隣の介護施設や総合病院の入院患者への訪問診療をおこない、週に1回は、一般のご家庭へ訪問して診療しています。

歯科衛生士は、訪問診療でも、歯科医院での診療でも、どちらでも自由に希望できるのですが、訪問診療を中心に勤務する場合は、週休3日はもちろん、もっと少ない勤務日時でも歓迎されます。移動が多くて敷居が高いイメージもある訪問診療ですが、これからの社会でさらに必要とされる診療科目です。働きやすい勤務条件の上に、貴重な経験を積めるのは、とても良い機会といえそうです。

まとめ

いかがでしょうか？実際に、週休3日という好条件で勤務する歯科衛生士や歯科スタッフの勤務環境がイメージできましたでしょうか？歯科医院の立場からみれば、経験を積んで技術を磨いたスタッフが、お休みが少ないために退職してしまうのは辛いことです。

スタッフの力があってこそと考える歯科医院は将来を見据え、いち早く働きやすい勤務条件を整え、スタッフが末永く勤務できるように環境の整備を図っています。同じ職種でも、任される業務内容は医院によって特色がありますし、レベルの高い人材を求めている意識の高い医院だからこそ、週休3日制といった好条件を用意しているといったケースもあります。

ぜひ、自分に合った業務内容、勤務環境の歯科医院を見つけてください。歯科転職ナビでは、週休３日の求人情報も多く取り扱っております。あなたの希望する条件にあった転職がスムーズに行えるよう、経験豊富なコーディネーターが、転職活動をお手伝いさせて頂きます。

ぜひ、この機会に歯科転職ナビにお問い合わせください！

【著者：ナチュラル・ハーモニー】