「人間関係さえ良かったらいい職場なのに…」

このように感じている歯科衛生士はとても多いものです。この記事を読んでいるあなたにも同じ悩みがあるのではないでしょうか？もしかしたら、仕事に行くことが憂うつになっている…なんて事態に陥っているかもしれません。

この記事では、歯科衛生士さんの多くが経験する人間関係の悩みの実際、解決方法、解決しないときにどうするべきかを解説します。今の働き方を考えるヒントにしてみてくださいね。

同僚歯科衛生士との人間関係の悩み

歯科衛生士の人間関係の悩みで辛いのは、同僚歯科衛生士との人間関係です。

同僚歯科衛生士とは、切磋琢磨したり、仕事の楽しさや辛さを共有したり、仕事外で遊びに行ったりする関係性であることが普通です。関係性が良ければ日々のちょっとした辛い出来事やちょっとの待遇の悪さなんて我慢できることもあります。

では、同僚歯科衛生士とはどのような人間関係の悩みがあるのでしょうか？

明らかな嫌がらせを受ける

最も辛いのは直接的に嫌がらせを受ける場合です。

・話しかけても無視される

・陰口を言われる

・悪い噂を広げられる

・輪に入れてもらえない

ひとつひとつの嫌がらせによって心に傷を負ってしまい、日々の仕事が辛くなってしまいます。

しかも、「自分は何も悪いことをしてないのに…」と原因が思い当たらないことも少なくありません。嫌がらせをすることで自分の居場所を作っている歯科衛生士が居る、特に理由もなくターゲットを決めて順番に嫌がらせをしている、院長の好き嫌いが嫌がらせに直結してるといった背景から、理不尽な嫌がらせが生じている場合です。

もちろん、嫌がらせをされる理由がある場合もあります。仕事の覚えが悪くて同僚歯科衛生士に迷惑をかけている、遅刻や無断欠勤などで勤務態度が悪い、言葉遣いが悪いなど社会人として相応しい行動が取れない等が背景となっている場合です。しかし、どのような原因があっても嫌がらせをしていい理由にはなりませんよね。

いずれにせよ、嫌がらせを受けるような環境は歯科衛生士として働くべき環境とは言えないでしょう。原因の解決を図ったとしても、人間関係が改善することは難しいと予想されます。

後述する「人間関係が改善しないときには」を読み、今の職場から離れるための方法を取りましょう。

馴染めない

明らかな嫌がらせはない、同僚歯科衛生士とは何気ない会話はできる、仕事はそれなりに楽しい…でも、どこか馴染めない。このような人間関係の悩みを持つ歯科衛生士さんも少なくありません。

振り返ってみると、次のような状況にあるのではないでしょうか？

・同僚歯科衛生士の連絡先を知らない

・休憩時間はいつも一人ぼっち

・楽しかった話や嬉しかった話をしない

・仕事のアドバイスは最低限

「不満を言うのは贅沢なのかもしれない」、なんて思うかもしれません。でも、同僚歯科衛生士とは毎日のように長い時間をともに過ごします。もう少しだけ楽しく過ごせれば、もっと仕事そのものが楽しくなるかもしれませんね。

仕事への意識が違う

同僚歯科衛生士と仲は良く、一緒にご飯を食べに行くことや遊びに行くことも多い、休憩時間はいつも話が終わらないほど盛り上がる…でも、仕事への意識は全然違う。このような違いが徐々に人間関係へと影響を及ぼしてくる場合があります。

あなたが一生懸命に仕事をしたいにも関わらず、最低限の仕事しかしない同僚歯科衛生士と一緒に働いていたらどうでしょうか？逆に、ライフワークバランスを保ちながら働きたいと思っているにも関わらず、常に夜遅くまで勉強会をすることが当たり前の同僚歯科衛生士に囲まれていたらどうでしょうか？「あの人は仕事をさぼってる！」や「意識が高すぎてついていけない…」と亀裂が生じ、少しずつ人間関係が悪くなっていくのではないでしょうか？

どちらが正しいというわけではなく、価値観の大きな違いを認め合えない場合には人間関係に影響を与えてしまいます。自分でも分からないうちにストレスになっていることがあるので気を付けましょう。

もちろん、患者さんに非人道的な関わりをする同僚歯科衛生士や不正をはたらく同僚歯科衛生士がいる場合にはすぐに距離をおく必要があります。事件になる前に、巻き込まれないような距離感を取るようにしましょう。

同僚歯科衛生士との人間関係を良好にするためには

同僚歯科衛生士との人間関係を良好にするためには、人間関係の基本的なポイントを押さえておく必要があります。

・挨拶は気持ちよく行う

・他人の悪口は言わない

・全員が気持ちよく働けるように気遣いをする

・お金や恋人や家族の自慢をしない

・適度な距離をとって関わる

これらを行う必要があります。

もちろん、家族の話をすることやお酒を飲みに行くことで距離が縮まり、良好な人間関係になる場合もあるでしょう。人それぞれに効果的な関わり方は違うので、一人一人考えながら関わりを持つようにしましょう。

院長との人間関係

同僚歯科衛生士との人間関係より大きな影響があるのは、院長との人間関係です。

院長は「歯科医院の経営者」であり「歯科医師」という大きな力を持った存在であるため、院長の考えや行動は歯科医院の全てに影響を与えてしまいます。院長のさじ加減で気持ちよく働けていた職場から二度と行きたくない職場に急転してしまうこともあります。

ここでは、院長との人間関係を良好に保つための方法をお伝えします。

適度な距離をとる

同僚歯科衛生士との人間関係でも挙げたポイントが大切です。

というのも、歯科医師の場合には距離感が近くなるほどにトラブルが生じがちです。距離が近くなったために愚痴や不満をぶちまけられる、気分に左右された言動を当てつけられる、ハラスメントを受けるなどになることがあります。

特に気を付けなければならないのは、ハラスメントです。

距離を近づけたがために恋愛感情を抱いていると思われること（セクシャルハラスメント）や成長させようと思われてきつい指導を受けること（パワーハラスメントやモラルハラスメント）があります。もちろん、これらハラスメントは行う方が絶対的に悪いものですが、実際に生じてしまうと手の付けようがありません。

あくまでも雇用主と従業員という距離をとったうえで付き合うようにしましょう。

院長の悩みや辛さを聞く

院長という強い立場であっても、同じ人間です。

歯科医院を経営するなかで様々な悩みを持ったり、辛い経験をしたりするものです。しかし、院長という立場がゆえに相談や共有出来る相手がおらず、孤独になっていることが少なくありません。

一従業員として解決できない問題ばかりですが、少し話を聞くだけで気持ちが落ち着いたり、院長自身の思考の整理ができたりするものです。

「最近、院長あんまり元気がないね」

などと同僚歯科衛生士と相談し、みんなで院長の話を聞いてあげるなどの時間を作ってあげましょう。

このとき、一人の歯科衛生士のみが話を聞くようにするのは避けましょう。先述したように距離が近づきすぎてしまうことで院長とのトラブルに発展することが少なくないためです。

「みんなで一緒に歯科医院を良いものにしていきましょう」というメッセージが伝わるように、みんなで関わるようにしていきましょう。

人間関係が改善しないときには

同僚歯科衛生士や院長との人間関係が辛くて悩み、解決を試みてもうまく図れないことは少なくありません。そのようなときには転職を視野に入れるようにしましょう。

職場を変えることで人間関係が大きく変わることは珍しいことではなく、「自分はどこに行ってもうまくいかない」と思っている人でも楽しく働けるようになる場合が多いものです。そう、職場が変わることで素敵な歯科医師や歯科衛生士と出会い、日々の仕事が楽しくなるだけでなく、歯科衛生士としてのキャリアも良いものになっていく可能性が開くのです。

もしかしたら、人間関係がうまくいかずに転職することは「逃げ」のように感じるかもしれません。しかし、歯科衛生士は有効求人倍率が常に高く、非常に転職しやすい職種です。それゆえに職場を選ぶことは可能であり、もし次がうまくいかなくてもその次を考えること出来ます。

ちなみに、一番避けたい退職は「病んで職場に行けなくなってしまう」というケースです。辛い気持ちや悩みを乗り越えることは大切ですが、無理をしすぎて病んでしまっては働くことそのものが難しくなってしまいます。復帰出来ても今までと同じように働けないことや、普通に働けるようになったと思っても些細なことでまた病んでしまうことに繋がってしまいます。

もちろん、自分に無理をしてしまっていると感じるときには、心と体を休めることも大切です。歯科衛生士ならゆっくり休んでも、すぐに復帰することが出来ます。

あなたの人生を大切にするためにも、転職は選択肢に入れるようにしておきましょうね。

おわりに

この記事では、歯科衛生士さんの多くが経験する人間関係の悩みの実際、解決方法、解決しないときにどうするべきかを解説しました。

人間関係が改善せずに転職を考えるときには、歯科転職ナビで情報収集をしてみてください。無料で多くの歯科医院の情報を得ることができ、人材コンサルトによる手厚いサポートを受けることもできます。まずは気軽に登録をしてみてくださいね。

退職をするにあたっては…

「私って退職金はもらえるのかな？」

「何カ月分がもらえるのかな？」

と思うでしょうし、

転職先を探しているときには…

「ここは退職金制度があるだろうか？」

「何年働けばもらえるのかな？」

「他よりも多いのかな？」

と思うでしょう。

しかし、普通に働いているときには退職金のことを話す機会はあまりないため、これらの悩みについてなかなか答えられないのではないでしょうか？

この記事では、転職を考える歯科衛生士が知っておきたい退職金に関して解説します。

歯科衛生士の退職金

退職金とは、文字通り歯科医院を退職するときに支給されるお金のことです。

退職金がある場合には最後の給料と同じタイミング（多くは退職翌月末ではないでしょうか）に支給されることが多いものです。

では、歯科衛生士の退職金に関する具体的な項目を見ていきましょう

歯科衛生士に退職金はあるのか

歯科衛生士の退職金はある場合とない場合があります。

というのも、退職金制度があるかないかは、歯科医院によって異なるためです。必ずしもすべての歯科医院が退職金制度を設けているわけではありませんし、そもそも退職金制度を設けなければならないというルールもありません。したがって、各歯科医院の裁量によって退職金があるかないかは違うのです。

退職金制度があるかないかは、就業規則や求人票を確認するようにしましょう。退職金制度がある歯科医院の場合には、「退職金制度ありと」いう記載があるはずです。これから転職を考える歯科衛生士さんは求人票を見て退職金制度の有無を確認するようにしましょう。

ちなみに歯科医院で退職金制度があるところは、全体の半分程度であるという調査があります。歯科医院ではなく病院であれば、多くは退職金制度を設けています。

退職金はいつからもらえるのか

退職金は退職時にもらえるものですが、一定の勤続年数がないと支給されません。

多くの歯科医院では、勤続年数が3年以上で退職金が支給されます。これは、同じ歯科医院に連続して勤務した年数のことで、歯科衛生士の免許を取得してからの経験年数とは異なることに注意しましょう。

しかし、開業して間もない歯科医院で、まだ経営状態が安定していない場合には、退職金が支払われないというケースもあります。一方、歯科医院の経営が良好な場合では、勤続年数が短くても退職金が支払われるということもあります。

先述したように、就業規則などで明記されていない限りは、必ずしも払わなくなければならないものではありません。そのため、経営状態などによって左右されることもあることに留意しておきましょう。

そもそも退職金ってなぜあるの

そもそも退職金はなぜ支払われるのでしょうか？

ひとつめに、長く働いてくれた歯科衛生士に感謝の気持ちを示すためです。

歯科医院では、一緒に長く働いてくれた歯科衛生士は、院長にとってある種の家族のような存在です。毎日のように顔を合わせていた歯科衛生士が職場を去ることはやはり寂しく思うもので、 そこで何かお返ししたいと考えた時に一つの手段として退職金があります。

もちろん送別会や餞別の品などがあるとは思いますが、一つの会社として気持ちを表明する意味でも退職金という形が大切になります。

もう一つの理由は、歯科衛生士にできるだけ長く勤務してほしいためです。

歯科医院にとって歯科衛生士が入退職を頻繁に繰り返すことは、経営上好ましくありません。それは、せっかく入職してもらって戦力として活躍できるようになるまでは数ヶ月から数年の時間が必要であるためであり、入職して一人前に働けるようになってからはできるだけ長く働いていて欲しいと思うものです。

つまり、多くの退職金制度は勤続年数が3年以上などの縛りがあるため、歯科衛生士に「退職金をもらってから退職しよう」 いう気持ちにさせることができます。歯科衛生士を引き止めておくことにつながるのです。

退職金っていくらくらいなの？

一番気になるのは退職金がいくらかということではないでしょうか。

これについては一概に金額を言うことはできません。というのも、退職金は下記のような計算式で算出されることが多いです。

基本給×勤続年数に基づく掛け率

勤続年数に基づく掛け率は、基本的には長く勤めるほど大きくなるように決められています。例えば下記のような例があります。

3年目　0.2ヶ月

4年目　0.5ヶ月

5年目　1.0ヶ月

そもそも、基本給も長く勤めるほど多くなるように、昇給が行われることが多いものです。これを踏まえると、下記のような計算式になることが考えられます。

3年目　基本給20.0万円×0.2ヶ月＝4万円

4年目　基本給20.2万円×0.5ヶ月＝10.1万円

5年目　基本給20.4万円×1.0ヶ月＝ 20.4万円

これは少し極端な例であると考えられますが、イメージとしてはこのような金額の違いが生じてきます。

パートやアルバイトでも支給されることがある？

制度は基本的には正社員に支払われるものですが、パートやアルバイトではどうでしょうか。

多くの歯科医院では、パートやアルバイトに対して退職金を支払わないものです。やはり、正社員となることによって得ることのできる待遇と言えるでしょう。

しかし、パートやアルバイトとして長年勤務し歯科医院を支えている歯科衛生士も多数います。このような歯科衛生士に対しては、院長から特別に寸志などの形で実際のところの退職金が支払われるというケースもあります。

それほど多いケースではありませんが、知っておくと良いでしょう。

退職金があるからと言って充実しているわけではない

退職金制度があると歯科医院として充実した待遇であるというイメージがありますよね。

しかし、必ずしも退職金があるからと言って充実した待遇ではありません。というのも、歯科衛生士の給料形態には「年俸制」というものがあります。これは、毎年歯科医院と歯科衛生士が一年間のお給料を交渉して決める更新制のもので多くの場合には退職金がないものです。通常であれば退職金の分は給料には含まれず、歯科医院が独自に積み立てているものですが、それをそのまま年俸に回すことでお給料を高く設定することができます。

つまり、長い期間一つの歯科医院で働くことを検討していない場合には、年俸制で毎月毎年多くのお給料がもらえる歯科医院に転職をする方が生涯年収が上がるということが考えられます。

一見すると退職金制度があることで素晴らしい歯科医院に思うかもしれませんが、働き方によっては退職金がない方が良いこともあるので注意しましょう。

退職金と税金について

退職金を受け取ると税金がかかるのではないかと考えるのではないでしょうか。

確かに退職金を受け取ると住民税と所得税が生じます。しかし、長年勤務したことに対して一時的に支払われるお金であるため、税負担が軽くなるように制度が配慮されています。

ちなみに歯科医院にて手続きをしておくことで源泉徴収と呼ばれる仕組みを使って納税をすることになるため、基本的には確定申告をする必要はありません。「職場を辞めた後は自分で税金の事を管理しなければならない…」と思う人も多いですが、正社員として働いてる時にそれらの処理はしてくれるので安心しましょう。

退職金が支払われない場合には

ごく稀に退職金が支払われていないというケースがあります。

お金にルーズな院長が経営している場合には、退職をした歯科衛生士に対して興味関心がなくなり払うことを忘れるといったことがあります。また、悪意をもって払わないというケースもあります。

一般的には退職金は労働基準法の中にルールがないために払っても払わなくても良いものとされています。そのため、就業規則に退職金の規定がない場合には泣き寝入りをせざる得ないということもあります。

一方、 就業規則に明記されている場合には歯科医院に支払いの義務が生じます。歯科医院にまずは連絡をし、それでもどうしても払ってもらえない場合には、労働基準監督署に相談するようにしましょう。

これから転職する歯科衛生士は、退職金制度が就業規則に記載されているかを確認しておくと良いでしょう。

転職時には転職エージェントを活用しよう

このように見ていると、転職を希望している歯科医院に退職金制度があるのかないのかを見つけることや、あなたにぴったりの働き方は退職金制度がある方が良いのかない方が良いのか考えなければならないことがわかります。

この時に活用したいのが、転職エージェントです。

転職エージェントとは

転職エージェントとは、転職のサポートをする専門家のことです。

・あなたが転職を考えている歯科医院に退職金制度はあるのか

・退職金は実際にどのような金額が支払われるのか

・どのような実績があるのか

このような情報を調べ、あなたが転職するのにぴったりの歯科医院かどうかを情報収集してくれます。

また、転職エージェントは転職を考えている歯科衛生士を一人一人サポートすることも仕事です。あなたがどのような働き方をしたいかをヒアリングした上で、退職金制度がある方が良いのか、ない方が良いのかを一緒に考えてくれます。

歯科転職ナビでは、歯科業界に特化した転職エージェントが多数在籍しています。そのため、歯科業界に関する情報に詳しく、また歯科衛生士さんのサポートをすることにも慣れています。歯科衛生士として転職をするのであれば、歯科転職ナビを活用するのが良いでしょう。

おわりに

この記事では、転職を考える歯科衛生士が知っておきたい退職金に関して解説しました。

しかし、「賠償保険というと何か事故があったときに保障してくれるものだよな…でも、実際にどういうものなのか分からないし、入っているメリットなんだろう？」と疑問に思うのではないでしょうか。

この記事では、歯科衛生士が転職するときに知っておきたい賠償責任保険について解説します。転職活動であまり知ることのない内容ですので、この機会に是非とも勉強してくださいね！

賠償責任保険とは

賠償責任保険とは、歯科衛生士が訴えられたときに支払う賠償金を代わりに払ってくれる保険のことです。

歯科衛生士として働いていると、患者さんと関わる中で傷つけてしまったり持ち物を壊してしまったりすることがゼロではありません。歯科診療のなかで口腔内を傷つけてしまうといった診療に関する内容はもちろん、患者さんの荷物を落としてしまって破損させてしまったり、患者情報の情報を漏洩してしまうことが可能性としてあります。

もちろん、常にこのような事故や事件があるわけではないのですが、患者さんと対面で関わる職種であるために可能性がゼロではありませんよね。万が一そのような事態に見舞われたときに訴えられてしまったら、多額の賠償金を支払う必要があります。

賠償責任保険に加入しておけば、発生した賠償金を代わりに払ってくれるのです。

歯科衛生士に関わる情報漏洩について

患者さんにケガをさせてしまったり、患者さんの持ち物を破損してしまったり…患者さんに直接関係するトラブルは実際に働いている歯科衛生士であればイメージできるのではないでしょうか。

一方、情報漏洩は「そんなこと自分には関係ないでしょ」と思う方もいるのではないでしょうか？そんなことはありません。歯科衛生士が情報漏洩に関わるケースは少なくありません。例えば、下記のようなケースはどの歯科衛生士にも起こりえるのではないでしょうか？

①個人情報を記載してもらった問診表を待合室に置き忘れてしまう

よくニュースで「個人情報が流出しました」という報道がされるとき、個人情報の詰まったUSBメモリを持ち歩いていますよね。歯科衛生士がそのような情報管理をすることは滅多にないために情報漏洩とは縁遠い気がするものですが、このようなケースから情報が流出することもあるのです。

②パソコンの誤操作により患者さんに情報が送られる

多くの歯科衛生士はパソコンを用いて患者さんとやりとりを行ったり、情報を参照したり、予約管理を行ったりするものですよね。あなたが歯科衛生士として使っているパソコンがきっかけで、患者さんの情報が別の患者さんに送られてしまったり、情報が見れるようになってしまうことも情報漏洩のリスクなのです。

③不正アクセスや不正な持ち出し

もちろん、うっかりミスだけが情報漏洩に繋がるわけではありません。あなたがどれだけ厳格な情報管理を行っていても、故意に不正アクセスされたり、内部からの不正な情報持ち出しをされてしまった場合には防ぐことが難しいものです。故意にこれらを行う人たちは足がつかないように巧妙に行うこともあるため、あなたに関係がなくてもあなたのせいにされることもあるのです。

④バグやウィルス

歯科医院で使っているパソコンではセキュリティ対策がしっかりとしていることがほとんどですが、バグやウィルスが情報漏洩に繋がる可能性も否定できません。これが偶然にあなたがパソコン操作中に生じてしまうと、あなたに責任があるように思われてしまうかもしれません。

このように、情報漏洩とは歯科衛生士として普通に働いているとあり得ないように感じるかもしれませんが、実は身近に起こりえることなのです。実際、このようなトラブルに巻き込まれたときには、「自分にはありえないと思っていた」とみんなが口をそろえて言うものです。

歯科衛生士の賠償責任保険への加入

ここまで読んだ方にとっては、賠償責任を問われる可能性が歯科衛生士もゼロではないことが理解できたかと思います。

では、実際に賠償責任保険に加入するにはどうすれば良いのでしょうか？

まず、歯科衛生士に特化した賠償保険制度として「歯科衛生士賠償保険制度」というものがあります。これは日本歯科衛生士会に加入している歯科衛生士が利用することのできる保険となっています。年間の保険料は5,000円であるにもかかわらず、対人の事故であれば限度額が1億円という大きさであるのが特徴的です。

しかし、そもそも日本歯科衛生士会に所属する歯科衛生士の数は20％以下であり、所属している歯科衛生士のなかでもこの保険に加入している歯科衛生士は15％程度というデータがあります。日本歯科衛生士会は入会金2,000円、年会費7,000円であるため、歯科衛生士にとってはかなりの負担となるために加入することが難しいことが理由として考えられます。

他にも歯科衛生士が加入できる賠償責任保険は多数あります。運営している会社が異なったり、補償内容や限度額に違いがあるなどそれぞれ特徴がありますので、興味のある方は一度調べてみるのがよいでしょう。

求人票に「賠償責任保険」と記載されている場合には

歯科医院の求人票に「賠償責任保険」と記載されている場合には、加入に対する補助が用意されている場合です。

補助を出している歯科医院はそれほど多くはないものですが、「安心して歯科衛生士として働くためには、やっぱり加入しておかないと…」と考える歯科衛生士にとっては嬉しいものですよね。

ただ、多くの歯科医院ではその補助があるわけではなく、採用しているところはごく少数というのが実情です。やはり、歯科医院としては補助を出すだけ経費がかさむわけですから、その分どこかにしわ寄せが生じてしまうためです。

ちなみに、補助の金額は全額もしくは一部となっており、歯科医院によって異なります。

歯科医院が賠償責任保険を補助する意味

では、歯科医院が歯科衛生士の賠償責任保険の加入を補助する意味は何でしょうか？

理由としては、歯科衛生士に安心の環境で働いて欲しいということがあります。先述したようなリスクを抱えながら歯科衛生士は働くことになりますので、そこから身を守るための一手段として賠償責任保険を導入しています。

何かあったときに、「歯科医院は関係ない、個人が起こしたことだ」というような態度を取る歯科医院もゼロではないので、かなり働く歯科衛生士のことを考えていると思われます。

他にも、賠償責任保険を補助することで歯科衛生士の採用につなげたいと考える歯科医院も導入をしている場合があります。

例えば、「皆勤手当て支給あり」といった内容が求人票に記載されているのを読むと、どのような印象を持ちますか？「あ、この歯科医院は手当がしっかりと出る！」と考えたりするものではないでしょうか？同様に、賠償責任保険を補助することでしっかりとした歯科医院である印象を与えることになり、それが採用に繋がるということもあります。

とくに、賠償責任保険の意味を理解しているようなしっかりとした歯科衛生士の採用を進めたい場合には有効に機能することが考えられます。

補助は負担となる一方で歯科医院にとってもメリットになっていることもあるものです。

安心して働ける歯科医院を見つけるためには

このように考えると、歯科衛生士として安心して働ける歯科医院を見つけることは転職においてとても大切だと分かるのではないでしょうか。

しかし、実際に転職活動を行ってみても、安心して働くことができる歯科医院かどうか判断することは難しいものです。

・ホームページ

・求人票

・見学

・評判

これらを使って情報収集をするものですが、どれも歯科医院の実態をそこまで理解することができません。やはり、実際に働いている歯科衛生士さんや事務スタッフの方から話を聞いたり、院長がどのような想いで経営をしているのかを知ったり、求人票には掲載されていない労働環境について知っておく必要がありますよね。

そこで利用することを検討したいのは、転職エージェントです。

これは、転職サポートの専門家で、好条件の職場に転職するためのノウハウ、様々な会社の内部情報、お給料を上げるための交渉術など幅広くサポートしてくれる職種の方々です。一口に転職エージェントといっても様々な職種があるために細分化されており、歯科衛生士に特化した転職エージェントが働くのは「歯科転職ナビ」の転職エージェントです。

歯科転職ナビでは、歯科業界に精通した転職エージェントが多数在籍しており、歯科医院の採用に関する情報はもちろん、歯科医院がどのような雰囲気なのか、どのようなスタッフが働いているのか、どのような患者さんが来ているのか、実際に働いている歯科衛生士の声はどのようなものなのかといった情報を有しています。

もちろん、賠償責任保険に関連して、院長が歯科衛生士をどのように働いて欲しいかという考えについても範疇であり、そのような視点からも転職をサポートしてくれます。

おわりに

この記事では、歯科衛生士が転職するときに知っておきたい賠償責任保険について解説しました。

賠償責任保険に加入していることで日々の歯科診療を安心して行えるようになりますし、万が一のときにも補償があるのはありがたいですよね。転職する歯科医院でも、歯科衛生士を大切に思ってくれると嬉しいですね。

まだまだ歯科衛生士には普及していない賠償責任保険ですが、知っておくことで転職活動を行うヒントになります。これから求人票をみるときにはチェックしてみてくださいね！

これからニーズがどんどん高まっていく訪問歯科診療ですが、その働き方や実務についてはまだまだ知らない歯科衛生士が多いものと思います。そこで、この記事では訪問歯科診療が増加してきている背景や、実際の実務・働き方・やりがい等について紹介します。

訪問歯科診療とは

訪問歯科診療とは、歯科医師や歯科衛生士が通院困難な患者さんの自宅や施設に伺い、歯科診療を行うことです。通院困難な患者さんとは高齢の方が大多数ですが、他にも、怪我・病気などを抱えている人も対象となっています。このような状況から、患者さん自身で口腔ケアを行いにくく、治療が必要な状態になりやすいという特徴があります。

訪問歯科診療のメリットは、自宅や施設で歯科診療を出来るというだけではありません。自宅で患者さんの状態を確認できるため、生活に沿った診療を行うことが出来ます。例えば、歯科医師や歯科衛生士が実際の食事場面を観察しながら細やかな関りを持つことが出来ます。

さらに、家族などの実際に介助されている方に指導することが出来るため、生活に即した口腔ケアを提供することも可能です。現在、訪問歯科診療を取り入れている歯科医院や医療法人が増加してきており、専門で行っているところもあります。超高齢化社会に伴い、今後はさらにその需要は増加することが見込まれています。

訪問歯科診療が増加する社会的背景

高齢者数の増加

現在、人口動態や長寿化を背景に、日本における高齢化が加速度的に進んでいます。内閣府の報告では、2017年における日本人の総人口は1億2,671万人であり、そのうち65歳以上の人口は3,515万人であるとしています。さらに、65～74歳の人口は1,767万人で総人口に占める割合は13.9％、75歳以上の人口は1,748万人で総人口に占める割合は13.8％であるとし、高齢者数および高齢化率が非常に高いことが分かります。

さらにデータを細かく見てみましょう。65歳以上の人口は、「団塊の世代」が65歳以上となる2015年に3,387万人であり、65歳以上の高齢者1人に対して15～64歳は2.3人になっています。ここから高齢者は増加の一途を辿り、2042年には3,935万人でピークを迎え、65歳以上の高齢者1人に対して15～64歳は1.3人になります。

その後、高齢者数は減少していくものの、2065年には高齢化率は38.4％に達して、約2.6人に1人が65歳以上、さらには約3.9人に1人が75歳以上となります。

要介護者数の増加

高齢者が増加することは、要介護者数が増加することにも繋がっています。こちらも内閣府の報告では、2003年には3,704万人であった要介護者は、2017年には6,068万人となっています。

要介護状態とは日常生活において何らかの介助を必要とするものです。その程度によって要支援や要介護などの認定が異なり、掃除や買い物といった生活の一部にサポートを必要とするものから、寝たきりまで様々な状態があります。いずれにせよ、要介護と認定されている場合には、歯科医院に通院することが困難であることが少なくありません。

これらをまとめると、日本では歯科医院に通院することが出来ない要介護者数が増加していることを背景に、訪問歯科診療のニーズが高まっているといえます。

訪問歯科診療の業務

訪問歯科診療の業務内容

訪問歯科診療で多い業務は専門的な口腔ケアです。口腔清掃・義歯清掃といった口腔衛生管理を中心とします。また、口腔機能や接触・嚥下機能を維持・改善するためのリハビリや、食事評価を行うこともあります。歯科診療所などで勤務している時には関わらない領域も多いですが、患者さんの口腔機能に関連したトラブルを全般に引き受けるような形になります。

訪問歯科診療の訪問先

訪問先には、患者さんの自宅だけでなく、有料老人ホームやグループホームなどの施設、歯科を有していない病院があります。患者さんの自宅を中心に訪問歯科診療を行う場合には、移動時間が多くなるため、訪問件数が少なくなることが特徴です。一方、有料老人ホームや病院を中心に訪問歯科診療する場合には、施設内の数名を対象とすることがあるために移動時間が少なく，まとまった人数を診療することが出来ます。どちらを主たる対象としているかは、医院によって異なります。

訪問歯科診療の対象者

訪問歯科診療では、通院出来ない方が対象になります。そして、先述したように、高齢化により要介護者が増加していることから、要介護状態の方を担当することが多くなります。しかし、一口に要介護状態といっても様々な状態があります。日常生活に多少の不便があっても普通に会話が出来る要支援・要介護1・要介護2の方もいれば、寝たきり・認知症・脳卒中などによって意思疎通が困難である要介護4・要介護5の方もいます。つまり、訪問歯科診療の対象者は幅広いといえます。

訪問歯科診療のスタッフ

訪問歯科診療では、歯科医師・歯科衛生士・ケアスタッフといった複数名のチームで訪問することがあります。このようなチームで診療を行うときには、幅広い診療行為が行えるだけでなく、それぞれの役割に応じた対応を行うことが出来ます。例えば、ケアスタッフが同行する場合には、患者さんの体位交換や移乗を担ってくれます。身体介助には慣れていないと、自分の腰痛を引き起こすといった不調を生み出すばかりか、患者さんの負担にも繋がります。専門的な介入を出来るケアスタッフは、ありがたい存在です。

一方で、歯科衛生士単独で訪問歯科診療を行う場合もあります。このような時には、歯科衛生士は歯科医師の指示に基づき、患者や家族の同意の上で専門的な療養の管理や指導を行います。具体的には、歯科医師と共同で管理計画書を作成し、計画に従った療養上必要な実施指導は毎回１対１で20分以上行います。

口腔機能スクリーニング・アセスメント・管理指導計画・モニタリング・評価等の手順は詳細に決められています。もちろん、本人や家族の希望に沿って目標・課題を決定していきます。ちなみに、歯科衛生士の単独訪問による居宅療養管理指導は、３ヵ月間行うことができます。もちろん、この場合には、ケアスタッフ等が行っている業務や関りも全て一人で行う必要があります。